「パリ」の検索結果

民間が強いアメリカ、安定感のある欧州、新興国には注意が必要。アメリカ、欧州、新興国経済の動向を解説する。

靖国、南京虐殺、従軍慰安婦、教科書問題、これらはなぜ今になって問題化してきたのか。そして問題化の端緒はすべて日本にあった。外交評論家　岡崎久彦が解説する。

歴史問題が海外で火がつくのは日本から持ち出したからであり、それを行ったのは全共闘世代ではないだろうか。全共闘世代が世代として歩んできた道を見つめながら、東南アジアでの経験も交えて話を進めていく。

過去20年間の米国株価の下落時には日本の株価も下落傾向にあった。今後の米国の金融政策に応じて株高が続く米国経済はどう動き、日本の資産価格と経済はいかに見通せるだろうか。経済学者　植田和男が解説する。

「歴史は必然の流れ」とするヘーゲルやマルクスに異を唱え、「優秀な人間が徹底的な努力をすれば世の中は動く」と主張する齋藤健氏。『転落の歴史に何を見るか』の著者で、原敬を徹底的に研究し心酔する氏が、原敬が備えていた...

安倍政権の成長戦略には、日本産業再興プラン、戦略市場創造プラン、国際展開戦略プランといった三つのアクションプランが描かれている。民主党政権時代には進まなかった成長戦略がなぜ安倍政権下で成果を上げているのか。その...

日本の未活用資源の潜在的可能性の一つは健康づくりと健康産業にあり、超高齢化社会における社会保障制度の抜本的解決のためにも、この可能性追求は必須である。では、どのような観点からこれを追求し、産業需要を喚起すべきな...

日本の不動産、住宅事情は数々の規制と、従来の考え方でがんじがらめになっている。莫大なライフサイクルコストから解放され、快適な都市生活を送るためにはどうしたらよいのか。論理と発想の転換に裏打ちされた画期的な都市計...

活用すべき潜在的な可能性を秘める資源は、情報、あそび、観光・旅行、教育の分野にも満ちている。既成の、あるいはお仕着せのやり方に温存するのではなく、バイタリティと豊かな人間性をもって日本の活路をひらく可能性を、島...

アベノミクスの金融緩和で超円安となった日本経済。重要なのは今後の円レートの行方。そこで重要となるのが「実質実効為替レート」だ。そこから見えてきた円の実力を手がかりに、今後の為替動向を読む。

集団的自衛権行使容認に向けた議論が本格化している。２０１４年４月末より欧州６カ国を歴訪した安倍晋三首相は、その成功に勢いを得て加速。集団的自衛権、ＴＰＰ、憲法改正、消費増税──岡崎久彦氏が描く安倍政権のロードマッ...

ＢＲＩＣｓのトップと言われたブラジルが低迷段階に入ったと言われている。しかし、ブラジルには復元力があると語る島田晴雄氏。繁栄と転落の歴史の中で、ブラジル経済がいかに復活を遂げていったのか。シリーズ前編となる今回...

安全性と効率性をきわめて高い水準で両立した日本の高速鉄道には、それを支える日本独自の概念と技術があった。その革命性と国際化に向けた将来展望を、ＪＲ東海の葛西敬之名誉会長が語る。（前編）

「第一次世界大戦で敗戦国であったトルコが、その後の戦争処理において領土を増やして戻ってくるなどということは、まことに考えられないことだ」と、当時のイギリス外務大臣・カーゾン氏が述べている。国際関係史の常識を覆し...

現在、中国全土に、１００以上の抗日記念館が存在する。それらは１９８０年代の数年の間に矢継ぎ早につくられていった。第一次世界大戦から１００年、繰り返し起こる反日運動の背景にあるものとは。（全４話中第３話目）

「積極的平和主義」とは、どんな意味なのだろう。それを知らずに、「良い・悪い」や「好き・嫌い」を表明しても始まらない。この言葉が生まれた背景を知るには、近現代の世界がたどった歴史と地政学的問題を、「一つながり」で...

イスラム国に対する米軍のイラク空爆開始からはや１カ月、事態は長期化の様相も呈し、出口が見えない。米欧、特にアメリカが軍事攻撃に打って出た六つの背景と、シリア情勢への対応について、山内昌之氏が鋭く分析する。（前編）

山内昌之氏には、熱心な世界史ファンからの質問が寄せられる。今回採り上げたのは「ハプスブルク帝国とオスマン帝国に共通する性格とは？」との問いだ。「帝国＝悪」の図式や「講和条約＝国際平和」の常識を塗り替える山内氏の...

島田晴雄氏は、日本が学ぶべき点があるとしてブラジルとアゼルバイジャンに注目しており、２０１４年前半に両国を訪問した。現地での見聞から学び、日本の将来を考える、シリーズ講演前半のブラジル篇第１話目。（２０１４年１...

軍政からオイルショックを経て民政移管。その後、２０００パーセントに及ぶインフレ率が一気に１桁台に収束。どん底と頂点を繰り返し経験しながら、ブラジルはその存在感を高めていく。奇跡の逆転劇を可能にした二人の偉大な大...

国際社会は 権利政治と国際協力という二重構造で成り立っていると語る日本国連学会理事であるリベラルアーツ２１代表幹事の高橋一生氏。現在は、中国によるアメリカの覇権へのチャレンジや、混乱する中近東への各国の対応が対立...

「イスラム国（ＩＳＩＬ）」事件で変化したのは中東の意識ではなく、日本自身の中東への関与姿勢ではないか、と歴史学者・山内昌之氏は問いかける。「中東で愛される日本」という建前や欧米とは一線を画する安心立命の境地から...

中東・イスラム史研究の第一人者・山内昌之氏は、「イスラム国（ＩＳ）」の出現は大局的に見れば、中東の政治の枠組みのリアリティを変えてしまったと解説する。ＩＳの影響力が中東の域を超えて拡大しつつある今、決してこの状...

日本の経済動向は決して楽観できる状態ではない。円安でも輸出が伸びず、その他さまざまな要因のため、経済成長に点火しない状況なのだ。消費税引き上げを延期し、急きょ総選挙に踏み切った安倍首相の本音はいかなるものか。物...

「日本は中東で愛されている国」、この認識は正しく、かつ間違っている、と中東・イスラム史研究の第一人者である山内昌之氏は語る。日本人人質殺害事件から得た教訓をもとに、一歴史家の目をもって語る、「中東と日本」、「日...

中東への人道支援は果たしてテロを助長することになるのか。報道や学問の自由と安心立命は、どこで折り合いがつくのか。また国家はこの問題にどこまで関与できるのか。さまざまな意見、思惑が交錯する中、歴史学者・山内昌之氏...

大きなパラダイムシフトを通じて、中東はどこに着地しようとするのだろうか。世界が注目する動向について、歴史学者・山内昌之氏は現代史上に先行する相似形を見出している。かつて強大な帝国を倒してつくられた人工国家・ソ連...

歴史学者・山内昌之氏による「イスラム国（ＩＳ）」の本質と将来」に関する講演終了後は、充実の質疑応答の時間を迎えた。参加者の鋭く本質を突いた質問に、山内氏からは「次回の約束」も最後には飛び出すほどだった。（２０１...

歴史学者・山内昌之氏は、中東は大きなパラダイムシフトを起こしつつ、未だその真空を埋めるに足る権力バランスに欠けており、これが、アラブに破綻国家現象を起こしていると語る。既存のアラブ国家の解体と衝突し合う新勢力、...

いま中東各国間において、従来の関係性や同盟のあり方が変化していると、歴史学者・山内昌之氏は指摘する。そこには、目先の利害関係や脅威だけではなく、歴史的、宗教的意味を持った対立があり、それぞれの関係性に影響を与え...

２０１５年３月１８日、チュニジアのバルドー博物館がテロリストにより襲撃された。これには、チュニジアの重要産業である観光業への打撃という以上に、テロリストが意図する本質的意味がある。イスラム教徒でありながら新しい...

千葉商科大学学長・島田晴雄氏によれば、今ヨーロッパはその深い悩みゆえに、アベノミクスに強い関心を示している。第一次世界大戦後に欧州が掲げた理念、同じようにリーマンショックの打撃を受けながら、日本やアメリカにでき...

ＥＵが抱える矛盾に深く悩むヨーロッパ人が注目するのは、自分たちの最も恐れる「死に至る病＝デフレ」を日本政府がどうやって克服するのかという手法についてだ。経済専門家として招聘された千葉商科大学学長・島田晴雄氏は、...

続落するインドルピー安。一体どう見ればいいのか？　今後どうなるのか？　手掛かりは２０１３年春からのインドルピー下落とそこからの復活劇にある。シティグループ証券チーフＦＸストラテジスト・高島修氏が過去の類似ケース...

尖閣諸島を巡る「軍事的な緊張状態」は現在もあると、前海上自衛隊佐世保地方総監・吉田正紀氏は言う。わが国の安全保障の最前線である現場の視点から吉田氏が尖閣諸島問題を語る。（２０１４年１２月１日開催日本ビジネス協会...

２０１４年現在、ウクライナ問題をめぐり、欧米はロシアに対し「１９世紀的暴力」と批判し、経済制裁の反撃を加えている。では２１世紀初頭の「民主化ドミノ現象」は旧ソ諸国に何をもたらしたのか。そこから日本は何を学ぶべき...

唯物史観をはじめとする歴史の「一元的解釈」や「善悪二元論」などは、疑問に思うべきだ。歴史について語れば、誰でも歴史家になれるわけではない。世の中にまかり通る見方を山内昌之氏が斬っていく。『歴史とは何か』を語るシ...

本年２０１５年は戦後７０年の節目の年。しかし、中国や韓国ではいまだに反日教育が行われ、日本においても特に現代史の教育の欠如は否めない。歴史認識という価値観以前に、事実理解のギャップに問題があると感じた島田晴雄氏...

１９１５年、当時の中国の袁世凱政府に提出した対支２１カ条は、中国では要求を受諾した５月９日を「国恥記念日」と定め排日運動を展開され、アメリカが反日に向かう際、非常に有効な口実にもなった。上智大学名誉教授・渡部昇...

米関係を決定的に悪化させた日独伊三国同盟だが、この遠因に、二・二六事件があると考えることができる。その理由とは？ 上智大学名誉教授・渡部昇一氏によるシリーズ「本当のことがわかる昭和史」第四章・第１０回。

日本人が本来、いかに「自由」を愛する国民であるかは、当時の『キング』の売れ方を見れば一目瞭然であろう。やはり、二つのことが悔やまれてならないのである。一つは、幣原外交に象徴される「協調外交」という道をとってしま...

第一次世界大戦後のパリ講和会議で、日本は人種差別撤廃の提案を行っている。実は、国際会議でこういったことを訴えたのは日本が初めてであった。だが、この案は反対され、流されることになる。当時、植民地を抱えていた主要国...

第二次世界大戦の戦勝国でもない国々があたかも戦勝国のふりをして、戦後７０年が経ついま、日本を「戦犯国」などと貶めている。思うに、相も変わらず「歴史戦争」と叫んでいるような国は、日本の敗戦によって得をした「敗戦利...

１１月１３日、突然パリを襲った同時多発テロは、人類の歴史に忘れられない１ページを加えた。それは、いままでの概念とは異なる無秩序をもたらし、新しい世界戦争の予兆とも見て取れる。歴史学者の山内昌之氏が今回のテロの本...

パリ同時多発テロをはじめ世界中で見られる新しい争いの形を、歴史学者・山内昌之氏は「ポストモダン世界大戦」と位置付けた。では、何がこうした「ポストモダン的」戦いを引き起こしているのか？　そこには対ＩＳだけでは語れ...

世界に大きな衝撃を与えたパリ同時多発テロ。オランド大統領は、フランスが過激派組織「イスラム国（ＩＳ）」との「戦争状態にある」として、全土に非常事態宣言を発し、シリア空爆の強化に踏み切った。誰もが注意深く考えたい...

「難民とテロの問題を受けて、いまヨーロッパが難しい時期を迎えている」と東京大学大学院経済学研究科教授・植田和男氏は語る。それはどういうことなのか。植田氏がヨーロッパの現状を多角的に分析する。

トルコ軍によるロシア機撃墜は世界をあっと言わせたが、この事件においてトルコは間違いなく敗者ということになると歴史学者・山内昌之氏は語る。それはいったいどういうことなのか。ロシア、米欧諸国の反応なども踏まえながら...

歴史学者・山内昌之氏によるトルコ軍ロシア機撃墜事件に関するシリーズ講義最終話。ロシアが強硬姿勢を取る理由について解説し、最後に今回の問題から日本が教訓とすべきことを考える。中国との領海問題という難問を抱える日本...

２０１５年１１月１３日のパリ同時テロ、カリフォルニア銃乱射、ロンドン地下鉄襲撃。ＩＳが米欧で起こしたテロはシリア戦争の延長や拡大としての遠隔地戦争だった。歴史学者・山内昌之氏が、いま世界を覆っている戦争とテロの...

「ロシアが、いまやシリア情勢の最大プレーヤーで間違いない」と、歴史学者の山内昌之氏は喝破する。では、ロシアはいま、シリアやトルコにどのような影響を及ぼしているのか。山内氏がプーチン大統領の意図と中東情勢を細やか...

シリアの騒乱状態は、今年も収まる気配を見せない。メディアは「内戦から戦争へ」と警戒しているが、外国勢力による公然たる軍事干渉が「シリアの春」を挫折させ、テロとの戦いを盾にとることで、内戦をとっくに「シリア戦争」...

エネルギー分野において世界的な構造変化が起こっている今、私たち日本の消費者は、新エネルギー時代にどう向かっていくべきなのか？　認定ＮＰＯ法人 環境エネルギー政策研究所所長・飯田哲也氏が、世界中で急速に普及しつつあ...

ラオスを訪問した千葉商科大学学長・島田晴雄氏が、現地で出会った若手官僚や実業家とのエピソードを披瀝する。年間所得４０万円でも高級車を乗り回す官僚、見かけほどラオスが低賃金ではないことを暴露し、事業展開を妨げる頑...

今年５月下旬の伊勢志摩サミット、２０２０年の東京オリンピック・パラリンピックといった大きな国際イベントの成功に向け、本腰を入れたテロ対策が始まっている。パリやベルギーで起こった同時多発テロの状況を見ても、それが...

日本は、どこよりもアメリカ経済に翻弄されてきた。千葉商科大学学長・島田晴雄氏によれば、ブレトンウッズ体制やプラザ合意、リーマン・ショックといったアメリカ経済の動きが、日本経済を興隆もさせ、衰退もさせてきた。さら...

ＥＵは元来、歴史的に反目し合ってきたドイツとフランスが再び争わないために設立された壮大な試みだ。しかしそのＥＵが今、大きくきしみ始めていると、千葉商科大学学長・島田晴雄氏は指摘する。その背景には、ギリシャやイギ...

世界各地で頻発するテロの中心にいるのが、ＩＳだ。しかし、実体のないＩＳに、アメリカをはじめ国際社会は対応に苦慮している。千葉商科大学学長・島田晴雄氏は、日本もこのＩＳが目指すグローバル・ジハードの標的であり、日...

東京大学生産技術研究所教授・沖大幹氏が、注目される水ビジネスの最新動向を論じる。まずインフラ輸出の難しさだ。社会的価値が高いインフラの整備は、ビジネスとして見ると撤退しにくさや事業展開の面で、他の業種と異なる。...

テロリストが移民を利用しているだけでなく、移民もテロリストのネットワークを利用してヨーロッパに入り込んでいる――歴史学者・山内昌之氏は、第５回モスクワ国際安全保障会議でそのことを知ったという。ロシアはシリア情勢に...

英ポンドの対米ドル相場は３０年近く１ポンド１.４ドルを下値支持線として続いてきたが、今回のブレグジットによって１.４ドルを割り込む形となったという。これについて、シティグループ証券チーフＦＸストラテジスト・高島修...

「東京都知事になる人には、東京が抱えている問題を正確に理解し、どう対処するか、その明確な意志と政策がなければいけないが、そこが欠けている」　政治学者で慶応義塾大学大学院教授・曽根泰教氏は、７月３１日に行われる東...

革命史とメディアの変遷は切っても切れないと歴史学者・山内昌之氏は言う。ルターの宗教改革とグーテンベルク印刷術の関係に始まり、改革者の声を民衆に届ける乗り物は今日の電子メディアへと直結している。トルコのクーデター...

世界最先端の医療で注目されるアメリカに一つも“A”評価のつかなかったOECDによる個別評価だが、世界17カ国中最高評価を受けている日本で、「健康状態の自己評価」だけは30年間“D”評価が続いている。このような国は他にはない。...

ハンガリーのことを学んでいると、「ハンガリーがいかにEUにがんじがらめに縛られているかがよくわかり分かります」と、慶應義塾大学名誉教授・島田晴雄氏は言う。なぜ島田氏はハンガリーに訪問することになったのか。ハンガリ...

東京大学名誉教授で学習院大学国際社会科学部教授・伊藤元重氏が、経済学者の視点から社会変化と技術革新について論じる。アメリカ経済も日本経済も、技術の停滞に伴う低成長に長いこと苦しんできたが、ようやくAIやIoTなどの技...

政治学者で慶應義塾大学大学院教授の曽根泰教氏が、従来のアメリカの孤立主義およびトランプ氏の保護主義政策について解説する。トランプ氏は一国主義的方針から、TPPに反対し、また安全保障条約における米軍駐留費用負担等をや...

外国人を一定のルールの下で受け入れていくことについて、決して怖がる必要はない、と浜松市長・鈴木康友氏は主張する。人口減少・少子高齢化・グローバル化の中で、もはや移民受け入れを回避し続けるのは不可避だ。鈴木氏は、...

元内閣総理大臣・小泉純一郎氏、東京大学第28代総長・小宮山宏氏、慶應義塾大学名誉教授・島田晴雄氏の3氏が、トモダチ作戦を振り返る。島田氏は、トモダチ作戦が軍の責任問題になりかねない懸案事項であり、小宮山氏はこの事例...

元内閣総理大臣・小泉純一郎氏、東京大学第28代総長・小宮山宏氏、慶應義塾大学名誉教授・島田晴雄氏による鼎談では、原発に固執する政府のあり方が厳しく批判された。現在、原発の稼働はほぼゼロの状態だが、電力不足に陥るこ...

トモダチ作戦への支援基金から未来のエネルギー政策にまで話が及んだ。元内閣総理大臣・小泉純一郎氏、東京大学第28代総長・小宮山宏氏、慶應義塾大学名誉教授・島田晴雄氏による鼎談の最終回。政府の取り組みが不十分なら、寄...

鼎談の二つ目のテーマは、AIの発展に必要な条件は何かだ。東京大学第28代総長で三菱総合研究所理事長・小宮山宏氏は、人口減少・高齢化によって日本が抱える課題を解決するコンペの開催を訴える。東京大学大学院工学系研究科特...

アサド政権の存立をめぐって対立するトルコとイランは今後どうなるのか。そして、中東問題においてまだ誰も使っていない「ワイルドカード」とは。歴史学者・山内昌之氏が、ロシア・トルコ・イランの協力関係と中東和平の今後の...

IoT時代に即したTRON開発を進めるYRPユビキタス・ネットワーキング研究所所長で東洋大学情報連携学部学部長の坂村健氏が強調するのは、イノベーションに必要なインセンティブを高めること、そして技術の進展に合わせた社会制度...

EU全体に影を落としているのが、難民問題とギリシャ問題だ。ドイツのメルケル首相は、果たしてこの難局を乗り切れるのだろうか。（2017年1月24日開催島田塾第142回勉強会島田晴雄会長講演「2017年 年頭所感」より、全11話中第3話）

激動する世界情勢の中、日本国内ではアベノミクスが2015年9月から第二ステージへと進んでいる。では第一次アベノミクスは何をもくろみ、どう達成していったのか。公立大学法人首都大学東京理事長・島田晴雄氏が持論を交えながら...

公立大学法人首都大学東京理事長の島田晴雄氏が、トランプ大統領の主張について解説する。トランプ氏はアメリカ・ファーストを掲げ、保護主義を主張しているが、それでは労働者を救うことはできない。また、オバマ前大統領の政...

2017年6月に行われたフランス国民議会の選挙は、マクロン大統領率いる新党「共和国前進」の圧勝に終わった。「マクロン派」と呼ばれる中道派は577議席中の350議席を確保。新政権においてマクロン大統領の公約が実行される基盤が...

公立大学法人首都大学東京理事長・島田晴雄氏による日本の敗戦、占領、経済復興を考えるシリーズ講話。第2回は戦後日本を論じる前に、そもそもなぜ日本がアメリカとの開戦に至ったのか、知っているようで実はよく知らない開戦へ...

学習院大学国際社会科学部教授の伊藤元重氏がGDP統計の数字から、日本経済、財政の課題を読み取り、解決への道を論じる。今回、注目したのは企業部門の貯蓄投資差額だ。GDP比5.1パーセントと、アメリカ、ドイツと比しても格段に...

構造不況といわれてきた百貨店のビジネスが注目されている。これまでの主力だったアパレル不況を乗り越え、新しい主役に躍り出たのは食料品と化粧品。今、百貨店の店頭で何が起きているか。学習院大学国際社会科学部教授の伊藤...

東京大学大学院人文社会系研究科教授の佐藤康宏氏が、日本の絵画に見られる具象と抽象の共存について解説する。「日月山水図」や尾形光琳の「紅白梅図」は、具象的な自然描写と同時に、抽象的な文様や金銀箔による装飾技法を用...

現行法制では、テロの未然防止のための通信傍受が認められていない。緊急事態時の無令状拘束・捜査、GPSを活用した捜査、ネットによるテロ対策など、さらに検討するべき対策は多い。防衛省防衛研究所防衛政策研究室主任研究官の...

立命館大学特別招聘教授でジェトロ・アジア経済研究所長の白石隆氏は、レーガン政権以降の世界情勢を、アメリカ・日本・アジアの視点から書き継いでいる。執筆中の『オンリー・イエスタデイ』のエッセンスを2回にわたり語ってい...

東京大学大学院工学系研究科航空宇宙工学専攻教授の鈴木真二氏が、航空機に関する国際ルールについて解説する。パリ国際航空条約（1919年）から現在の国際民間航空機関（ICAO）に至るまで、領空主権や航空機の安全証明など、航...

シャネルのブランドは、なぜあれだけ強いのか。ココ・シャネルの虚実入り交じる伝説を紐解きながら、シャネルがいかにしてブランドとして大成していったのかについて、中央大学ビジネススクール大学院戦略経営研究科教授の田中...

大統領に就任するや、即座にTPPから離脱したトランプ大統領。オバマ時代の国際協調路線から大きくかじを切りつつあるアメリカを前に、国際社会はどのように変化していくのか。公立大学法人首都大学東京理事長・島田晴雄氏が、ト...

習近平国家主席は、2017年10月の共産党大会で、国家主席の任期をなくすことを求めた。中国の経済成長率は鈍化しつつあるが、他方で世界のイノベーションの中心は中国へと移りつつある。習主席の狙いはどこにあるのか、公立大学...

歴史学者・山内昌之氏が、現代の今も影響を与えている徳川家康の都市構想、政治力学的発想による政策や外交戦略について解説するシリーズレクチャー。江戸は家康の入府から1世紀ほどで世界屈指の行政都市、消費都市に成長した。...

東京大学名誉教授の藤井敏嗣氏が火山の仕組みについて詳説するシリーズレクチャー。第2話は日本で活動中の火山とその特徴についてだ。火山活動の継続期間は噴火によって大きく異なり、噴火開始直後に規模や収束時期を予測するこ...

東京大学名誉教授で学習院大学国際社会科学部教授の伊藤元重氏が、電気自動車（EV）をめぐる自動車産業の動向と、それに関する中国の政策に焦点を当てて解説する。パリ協定で定められたCO2削減の目標を達成すべく、日本のメーカ...

ファッションブランドとして著名なシャネル。創業者ココ・シャネルの逸話をひもとき、二度の危機に見舞われながらも、シャネルがいかにしてブランドとして成功してきたのかを、中央大学大学院戦略経営研究科教授の田中洋氏が解...

スローフード思想は、ファストフードに代表されるモダニズム的価値観への対抗として誕生した。その活動は、地域の伝統的な食や持続可能な食の在り方の保存として展開され、近年「新しいガストロノミー」という考え方に行き着い...

公立大学法人首都大学東京理事長の島田晴雄氏によれば、曲がりなりに成立した開国後に重要となったのは、政治の主導権を朝廷と幕府のどちらが握るかという問題であったという。開国によって徐々に列強国を圧倒するべきだという...

プーチン政権の外交戦略を脅威と感じている人は多いかもしれない。だが、プーチン政権側からすれば、むしろロシアの方が西側諸国に侵食されている被害者なのだという。なぜ、ロシアと西側諸国とでは認識が全く異なるのか。公立...

周辺諸国に軍事介入するロシアは、欧州と米国の大統領選挙への介入も取り沙汰されている。これに欧米はいかに対抗するのか。また、日本とロシアはどのように連携していくのか。公立大学法人首都大学東京理事長の島田晴雄氏が論...

日本とロシアは独特な北方領土問題を抱えている。第二次世界大戦後、当時ソ連だったロシアと日本は2国間で別途、平和条約締結を目指すということで、1955年に交渉を開始したが、いまだ決着がついていない。この問題について、公...

イギリスのEU離脱という歴史的な転換点まで、あと半年を切った。交渉は大詰めを迎えているものの、まだ不透明な部分があり、合意形成のないまま「2019年3月29日」を迎える「無秩序離脱」の可能性がまだある。BREXIT（ブレグジッ...

最近、「VR（バーチャル・リアリティ）」が注目を集めているが、近年VRに関する装置が安価化し、30年ほど前に提起されたアイデアが手軽に実現されるようになった。ではそもそもVRとは何なのか。仮想現実への没入から現実の拡張...

長州を長らく許しがたく感じていた幕府が、ついに第二次長州征伐を行う。長州は三角貿易で得た武器によって軍事力が強化され、幕府に勝利する。今回は、第二次長州征伐について解説する。（全17話中第15話）