「アメリカ」の検索結果

学ぶとは、どういうことだろうか。津崎良典氏は、新しいものの見方・考え方を模索している、或るデザイナーについての本を紹介。そこからヒントを得る、刺戟的な《学びの哲学》に耳を傾けよう。

日韓関係により日本の危機は別次元に入ろうとしているが、その背景にあるアメリカはどのように役割が変化しているのか。山内昌之氏は、そうした変化の時代、日本は今までの経験則で乗り切ろうとするのではなく、新たな戦略と強...

かつて、世界は現在とは大きく異なり、サフール大陸やスンダランドといった、今では海に沈んだ地域もあった。そこにはどのような人が住んでいたのだろうか。今回は、アフリカから出ていった人々の種類と、どのようにして彼らが...

山内昌之氏はレーダー照射問題、徴用工判決問題を機に日韓関係が新たなフェーズに入ったと指摘し、それに対するトランプ大統領の態度に注目する。トランプ氏はいまだ日韓関係への介入の意思を示さないが、介入する意思がないと...

日本に現在住んでいる私たちは、いったいどこからやってきたのか。国立遺伝学研究所教授の斎藤成也氏は、DNAの研究を通して、この問いに挑んでいる。まずは、人類の起源と、彼らがどのようにして日本に来て、他の地域にも広がっ...

海は誰のものなのだろうか。浦環氏はこの疑問に対して、誰のものでもない、と答える。誰のものでもなく、管理もされないことから多くの問題が生じる。浦氏が今回の調査の中で出くわした、不思議だが重要なエピソードを語る。（...

アンチエイジングの一番の方法は、食事をあまり取らないことで活性酸素を増やさないことである。しかし、カロリー制限はリバウンドにもつながりやすい。そこで、ヨーロッパやアメリカで流行しているのが、「5:2ダイエット」であ...

米中貿易戦争により、現在、高関税の影響で元安が進みつつあるのだが、高島修氏はこのまま関税攻勢が続けば、米中通商関係だけでなくマーケット全体の深刻なリスクになり得ると言う。そのポイントの一つが、アメリカ財務省によ...

トランプ大統領による中東政策では、何が重要で何が重要でないかが目くらましされているようだが、これは英語の"wag the dog"、日本語でいうところの「本末転倒」だと山内昌之氏は指摘する。確固たる政治戦略と軍事作戦をもつロ...

米国のJCPOA（協同包括的行動計画）離脱へのイランの反発が、シリアに駐屯する革命防衛隊クドゥス軍団のイスラエル攻撃を促し、シリア問題の解決をさらに複雑化させた。中東では、対立関係が頻繁に入れ替わりながら、「対立」だ...

2015年に五島の沖合で24艦の潜水艦が発見されたとのニュースがあったのを、ご記憶の方もいるだろうか。浦環氏は、この潜水艦の全ての艦の特定を行った。なぜこのような調査を行うのか、潜水艦を特定することにどのような意味が...

かつて拒食症と呼ばれた「神経性やせ症」は、明らかにやせていても本人が異常と認めず、治療を拒否しがちな点に難しさがある。シリーズ最終回では、生命に関わる「神経性やせ症」の原因や症状、特に脳構造に与える変化を解説す...

睡眠と同様に人間に欠かせないのが「食」。食に関連して、若年女性の間に過度のやせ志向が進み、生死に関わる「神経性やせ症」が増加しているという。シリーズ第7話では、その状況と問題点について解説する。（全8話中第7話）

睡眠不足が昼間のパフォーマンスに影響するのは、誰もが経験することだが、脳科学により、そのメカニズムが解明されつつある。シリーズ第3話では、睡眠の国際比較や長時間労働との関係を通じて、睡眠不足による病気のリスクを考...

金本位制は当時、アメリカにとって重要なトピックであり、それをどうするかが大きな問題となっていた。今回は、ニューヨークの連邦準備銀行にあった金の延べ棒と、『オズの魔法使い』を例に挙げながら、金本位制の実態について...

リアルエコノミーでのICT活用を考えた場合のポイントの一つに、流通におけるオンライン、オフライン双方の乗り入れが挙げられる。オンラインからオフラインへの試みを始めているアマゾン、オフラインのメリットをオンラインビジ...

客観的に見ても日本の医療レベルは世界において高水準にある、と真野俊樹氏は言う。しかし、一番の課題は医療費なのだ。急速に膨れ上がった日本の医療費だが、国民一人当たりの負担額はさほど多くはない。今回は、このような特...

中央大学大学院戦略経営研究科教授で医師の真野俊樹氏が、医療とビジネスの健全な関係という視点で、ヘルスケアビジネスについて解説する。真野氏はアメリカでの経験等を通して、ビジネスとしてのヘルスケアを考えるようになっ...

技術革新の加速度的スピードを少しでも取りこめれば、社会も企業も大きな変化を起こせる。現に、リアルエコノミーはデジタルトランスフォーメーションよって変化し始めている。今回は、AIやICTの活用により、需要起点のソリュー...

今、日本もアメリカも需要は強いが、供給が追いつかない状態にある。このように需要が景気を引っ張っている場合、一度それが減退すると経済失速に陥りかねない。マクロ経済の観点から、世界経済の需要と供給のバランスを分析し...

2018年の年末は、トランプ米大統領と習近平中国国家主席による米中首脳会談で幕を閉じた。高い関税を掛け合う貿易紛争は「貿易戦争」とまで呼ばれ、安全保障の面でも対立が目立つ両国。「新冷戦」ともいわれる両国関係が、2019...

世界の一大関心事ともいえる米中貿易摩擦。しかし、これは米中二国だけの問題ではなく、世界の経済体系にかかわるイシューであるといえる。アメリカが中国の通商政策を批判する根拠はどこにあるのか、中国は今度どのような対応...

上下両院の「ねじれ」が注目されがちな今回のアメリカ中間選挙だが、実はそれ自体は想定の範囲内だという。では、見るべきポイントはどこなのか。今回の結果は何を暗示しているのか。そして2020年に行われる次期アメリカ大統領...

第一次長州討伐がうやむやに終わったことで、長州は再び息を吹き返した。そんな中、薩長同盟が結ばれる。島田晴雄氏によれば、この同盟は薩摩次第で長州の命運が大きく動くものであった。（全17話中第14話）

幕府が命じた専守防衛原則にもかかわらず、長州は攘夷攻撃を展開し、薩摩は生麦事件に端を発する薩英戦争に突入した。しかし、島田晴雄氏が注目するのは、一方で両雄藩が密航留学を行い、西欧文明をしっかりと受け止めていたと...

攘夷の波は長州にも押し寄せる。長州もまた、開国方針から攘夷実行へ転換していったのである。これを主導したのは、吉田松陰の弟子である久坂玄瑞であった。今回は、吉田松陰の生涯と幕末における彼の影響力について解説する。...

最近、「VR（バーチャル・リアリティ）」が注目を集めているが、近年VRに関する装置が安価化し、30年ほど前に提起されたアイデアが手軽に実現されるようになった。ではそもそもVRとは何なのか。仮想現実への没入から現実の拡張...

「何が良いか」という価値基準そのものを変えることがイノベーションであると楠木建氏は言うが、それではこれまでの歴史でどのようなものがイノベーションであったといえるのか。豊富な実例から解説する。（2018年9月7日開催日...

アメリカが保護主義になっているのは、トランプ政権の支持基盤が製造業だという理由だけではない。一方、中国の強硬な姿勢には中国経済の実態が関連している。米中の貿易戦争について、その構造的要因などを踏まえて解説する。

覇権国家が他国に追い上げられると往々にして戦争が起きる、と島田晴雄氏は言う。現に、アメリカと追い上げる中国の間には、武力ではないものの熾烈な経済戦争が起きており、その背景には中国の歴史をかけた「夢」がある。（全6...

“deal”を信念とするトランプ氏だが、彼には貿易戦争を起こしてまで「自分のおかげでアメリカは勝った」と主張したい理由がある。その理由について、アメリカの選挙制度の特徴も踏まえながら解説する。（全6話中第5話）

トランプ大統領が影響を与え、世界を混乱に巻き込んでいるのは対中制裁を軸とする関税問題だけではない。NAFTA（北米自由貿易協定）、WTO(世界貿易機構)にも、トランプ大統領の一方的なやり方、発言の火の粉が飛び、世界を驚か...

独特の経済観を持つトランプ大統領は、知的財産権侵害という理由で中国制裁に動き出した。第1回米中通商協議の一方的な要求を一時はある程度のんだ中国だが、「以戦止戦」と徹底的に戦う姿勢に転じた。その経緯と、その後の制裁...

追加関税の応酬で激化する米中の貿易問題について解説するシリーズレクチャー。第2話では、そもそもトランプ大統領がどのような経済観、根拠を持って他国の制裁に乗り出しているのかという点を見ていく。そこから浮かび上がるキ...

今、米中間で関税をめぐる貿易戦争が繰り広げられている。この終わりの見えない争いは、米中のみならず世界経済にも低迷と混乱をもたらしかねない。「アメリカ・ファースト」のトランプ氏と「中国夢」の習近平氏の攻防は、今後...

メディアアーティストで国立研究開発法人産業技術総合研究所知能システム研究部門主任研究員の江渡浩一郎氏は、「SBIR」というアメリカで行われているイノベーションのための予算に注目しており、その日本版の実現を目指してい...

周辺諸国に軍事介入するロシアは、欧州と米国の大統領選挙への介入も取り沙汰されている。これに欧米はいかに対抗するのか。また、日本とロシアはどのように連携していくのか。公立大学法人首都大学東京理事長の島田晴雄氏が論...

通商条約締結をめぐる政局では、孝明天皇の条約拒絶と井伊直弼の動きがポイントとなる。大老として幕政を握った井伊は、将軍継嗣問題で対立する一橋派を弾圧するが、桜田門外の変で命を落とす。（全6話中第2話）

ペリー来航という天下の一大事に対して、老中・阿部正弘は幕政改革を行い、挙国一致の政治を進めていった。それ以前の幕政は幕閣のみで重要な決定を行ったが、阿部は大名との協調と公論の重視を押し出したのだ。それはなぜか。...

オバマの外交遺産をことごとく否定し、他者の痛みを慮らず、政治と経済を混同して軍事産業に加担する。歴史学者・山内昌之氏が、象徴的な頭文字「ISRAEL」に即してトランプ氏の中東戦略と国際社会への影響を解説。トランプ氏が...

イラン核合意破棄、米大使館のエルサレム移転、国連パレスチナ難民救済事業機関（UNRWA）への支援停止。危うさを増すトランプ大統領の中東政策は、どこへ向かうのか？　歴史学者・山内昌之氏が、象徴的な頭文字「ISRAEL」に即し...

公立大学法人首都大学東京理事長の島田晴雄氏によれば、明治維新を可能にしたのは、薩摩藩と長州藩が財政難から回復し、潤沢な経済力を身に付けたからであるという。では長州藩はどのように回復したのか。その戦略とはいかなる...

公立大学法人首都大学東京理事長の島田晴雄氏によれば、曲がりなりに成立した開国後に重要となったのは、政治の主導権を朝廷と幕府のどちらが握るかという問題であったという。開国によって徐々に列強国を圧倒するべきだという...

朝廷の強固な攘夷思想によって難局を迎えていたアメリカとの通商条約締結を前に進めたのは、譜代大名によって担ぎ出された井伊直弼であったと、公立大学法人首都大学東京理事長の島田晴雄氏は指摘する。大老となった井伊は強引...

欧米列強のアジア進出の中で、ペリー来航は実現した。しかし、公立大学法人首都大学東京理事長の島田晴雄氏によれば、その後の通商条約締結に当たって、幕府は幕末の混乱につながる重大な戦略ミスを犯していたと考えられる。そ...

明治維新について考えるためには、その前提となる19世紀の世界情勢を理解する必要がある。公立大学法人首都大学東京理事長の島田晴雄氏によれば、欧米列強は帝国主義によってアジアを侵攻し、植民地を増やしていったが、ペリー...

近代日本の歴史的盛衰を40年周期で説明すると、2025年に向かって現代日本は最悪の谷の時期に入っていくことになる。公立大学法人首都大学東京理事長の島田晴雄氏によれば、明治維新における大変革の経験は、これを乗り越え、日...

東京工業大学環境・社会理工学院教授の梶川裕矢氏が、イノベーションを生み出すためのデータ分析手法である｢軽量書誌学｣の活用例を解説する。このデータ分析によって、世界中で行われている科学技術の開発動向や、今後重要な技...

ロシアは歴史的には日本と深い関係にありながら、知られていないことがたくさんある。そう述べるのは、今年（2018年）ロシアを訪れた公立大学法人首都大学東京理事長の島田晴雄氏。ロシアとはいったいどんな国なのか。島田氏の...

経済成長に関わるイノベーションは、教育の方向性にも表れている。東京工業大学環境・社会理工学院教授の梶川裕矢氏によれば、それはアメリカの情報科学に顕著であるという。アメリカにおける将来産業の見通しや先行投資はいか...

世界における現在の食文化は、「コロンブスの交換」の影響を大きく受けているという。「コロンブスの交換」は大航海時代に起こった事象を指すが、そこからどのようなことが世界中に広まっていったのか。立命館大学食マネジメン...

人工知能（AI）やロボットなど、イノベーションの重要性が増しているが、イノベーションはどうすれば起こせるのだろうか。TomyK Ltd.代表で株式会社ACCESS共同創業者の鎌田富久氏は、スタートアップ支援を通じて、イノベーショ...

日本労働組合総連合会（連合）第6代会長の古賀伸明氏が日本の労働法について解説するシリーズレクチャー。今回は、国際労働法制定の中心的役割を果たす国連の専門機関・国際労働機関ILOについて論じる。全ての労働者の労働条件...

東京大学名誉教授の本村凌二氏が五賢帝時代終焉後から軍人皇帝時代になるまでの皇帝たちを語る古代ローマ史シリーズ。第2話はコンモドゥス暗殺後に出現したセプティミウス・セウェルスを取り上げ、2千年後のオバマ大統領と比較...

東京大学大学院経済学研究科・経済学部教授の柳川範之氏が、前回までのレクチャー終了後に出された質問に応答する。中でも注目は、データセキュリティーについてどう考えているかという問いだ。これに対して柳川氏は、二つのポ...

「働き方改革」と言われて久しいが、現実的には当事者不在の「働かせ方改革」にすぎないと、小説家・真山仁氏は指摘する。いったいどういうことなのか。また、「働き方改革」のポイントはどこにあるのか。真山氏の考えを伺おう...

ファッションブランドとして著名なシャネル。創業者ココ・シャネルの逸話をひもとき、二度の危機に見舞われながらも、シャネルがいかにしてブランドとして成功してきたのかを、中央大学大学院戦略経営研究科教授の田中洋氏が解...

少子高齢化と人口減少は国際的に生じている問題だ、と津田塾大学総合政策学部教授の森田朗氏は指摘する。その中で、日本の問題は特殊だといえるのだろうか。森田氏が世界的な見地から論じる。（全7話中第3話）

東京では言葉が漂白され、個性を出さず競争をしなくなっている。一方、関西の東京化が進んでいると、小説家・真山仁氏は考える。それはいったいどういうことか。関西出身で現在も関西に住む真山氏に、関西と東京の現在について...

近年、ビッグデータが注目を浴びている。しかし、集めただけでは何も役に立たない。データの活用に不可欠なのは、経営する側がそれを使って何を行うのかという目的設定であると、東京大学大学院経済学研究科・経済学部教授の柳...

一面の焼け野原から出発した東京の復興を後押ししたのは、1950年の朝鮮戦争勃発に伴う特需景気である。しかし、横田や入間の米軍基地から飛び立つB-29の行く手に、民間人の多大な被害が待っていることはあまりに明らかだ。苦渋...

1989（平成元）年6月に開館したひめゆり平和祈念資料館（沖縄県糸満市）は、太平洋戦争末期の沖縄戦に動員され、多くの女学生が亡くなった「ひめゆり学徒隊」の体験を伝えるための施設である。彼女たちはいったいどのような学園...

平成30（2018）年は、東京大空襲から数えると73年に当たる。今年も3月10日には東京都の慰霊堂で営まれた法要に多くの人が参列し、犠牲者の冥福を祈った。都は3月10日を「平和の日」と定めている。この悲劇の記憶を風化させない...

歴史学者の山内昌之氏が現在の中東におけるキー国家の関係について解説する。複雑な構図を持つアラブ世界において、その運命を決したり判断したりできる国はアラブ諸国にはない。今、中東情勢の鍵を握るのは、トルコとイラン、...

歴史学者の山内昌之氏が、大国としての影響力を復活させ中東情勢のコントロールをもくろむプーチン大統領の中東政策を中心に解説する。冷戦終結後、国際的な影響力を失ったロシアはプーチン大統領の剛腕を持って、中東における...

2018年初夏、中東情勢は「複合危機」の様相をますますあらわにしている。トランプ大統領によるJCPOA（共同包括的行動計画）離脱宣言があったのが5月8日。その後、14日には在イスラエル米国大使館をテルアビブからエルサレムへ移...

ブランドが曖昧なのは、専門家の間でもその定義が一致を見ていないからである。中央大学大学院戦略経営研究科教授の田中洋氏は、ブランドを商品についての認知システムとして定義する。ブランドを認識することで、人はその商品...

イラン核合意からの離脱を表明した米・トランプ大統領は、1週間後の2018年5月14日に在イスラエル大使館をエルサレムに移転開設した。これによりパレスチナ各地で抗議デモが発生、イスラエル治安部隊の発砲により死者は70人以上...

歴史学者の山内昌之氏がトランプ大統領の中東政策とその多大なる影響について解説する。山内氏は『中東複合危機から第三次世界大戦へ』（2016年）の上梓後一貫して、中東の新たな冷戦から世界が再び大戦に巻き込まれかねないこ...

冷戦期のケンブリッジ大学は、ソ連のスパイを養成する大学だった。歴史学者で京都大学名誉教授の中西輝政氏が、自らの留学経験を振り返り、日本人の若い公務員留学生に警鐘を鳴らす。たとえアメリカであっても、インテリジェン...

東京女子大学名誉教授の大久保喬樹氏が明治の美術運動家・岡倉天心の世界観、自然観を『茶の本』を通して解説する。天心は、幼少期より外国文化をたしなむ一方で、日本の伝統文化の重要性を説き、欧米の近代文化一辺倒であった...

それぞれの国には、それぞれの国の国民性を代表するような政治家がいる。たとえばイギリスにおけるハリファックス卿などは典型的な事例といえる。インテリジェンスにとって重要なことは、そうした国民性を理解することである。...

東京大学名誉教授で学習院大学国際社会科学部教授の伊藤元重氏が、フェイスブック（FB）の問題からビッグデータに付随する価値とリスクについて論じる。情報社会でも、貨幣の世界においても、今後、個人の情報がどのように利用...

フランクリン・ルーズベルト大統領の3選がなければ、アメリカのヨーロッパの戦争への参加は不可能だっただろう。危急存亡のとき、イギリスはいかにしてアメリカの政治に介入する工作を行ったのか。歴史学者で京都大学名誉教授の...

歴史学者で京都大学名誉教授の中西輝政氏が、1940年アメリカ大統領選にいかにしてイギリス情報部が介入し、ルーズベルトに勝利をもたらしたのかを解説する。ドイツの脅威を前に、ヨーロッパの民主主義国が危機にさらされる中、...

歴史学者で京都大学名誉教授の中西輝政氏は、世界のインテリジェンスに起きている大きな変化の一つとして、中国の影響力を挙げる。中国が各国の内政を内側から侵食し始めているのだ。さらに、民主主義社会にとって大きな脅威は...

進化心理学では、臓器は進化の過程とともに環境適応するように発達してきたという。現代人が気になるのは、それが今なお備わっているのか、また大きく変化した環境のもとでどう働いているのかという点だろう。総合研究大学院大...

自分以外は皆「師」だと思うことが、人間力をつけるための八つ目のポイントである。経営コンサルタントの浜口直太氏はそう語る。自分とは異なる経験と知識を持つ他者から学び続けることで、人は成長し成功を収めることができる...

まず行動をすることが人間力をつけるための七つ目のポイントである。経営コンサルタントの浜口直太氏は、そう指摘する。行動して失敗しても、それは成功のプロセスとなる。まず行動することが不可能を可能にする。自分が率先し...

ダーウィンといえば「進化論」の提唱者として有名だが、彼の研究が心理面にも及んでいたことを知る人はあまり多くない。近代の心理学が始まったのは、彼の死後まもない19世紀後半。なぜダーウィンの研究は心理学の泰斗とならな...

願い続けることが、執念を生み、圧倒的努力につながる。経営コンサルタントの浜口直太氏は、人間力をつけるための五つ目のポイントとして、「願えば叶う」と信じることを挙げる。数々の偉人のエピソードを踏まえ、強く願い続け...

人間力をつけるための四つ目のポイントは「ギブ＆ギブ＆ギブ」の精神だと、経営コンサルタントの浜口直太氏は語る。それは人の相談に乗り励ましていくということで、お金も名誉も地位も何もなくてもできることだと浜口氏は言う...

「人間力をつけるための大前提は、世のため人のために生きることである」―そう語る経営コンサルタントの浜口直太氏は学生時代、勉強が苦手であることに悩まされたという。しかし、松下幸之助の言葉に出会い、アメリカに行くこと...

法政大学経済学部教授の小黒一正氏によれば、日本の社会保障は非常に非効率的であり、低所得者層や本当に困っている人たちに富が再分配されていない可能性がある。実際、低所得者層への再分配率は2パーセントと、アメリカ並みの...

日銀が目指しているインフレ率2パーセントは、いまだ達成されていない。法政大学経済学部教授の小黒一正氏は、医療や大学等のサービスに関して、価格統制を緩和すべきだと主張する。さらに小黒氏によれば、金融政策においても、...

今や技術革新の波はインテリジェンスの世界にも及んでいる。ビッグデータや量子暗号といった最新技術を駆使した情報工作が行われているのだ。日本も基本的な情報機関を設置するだけでなく、予防対策としてカウンターインテリジ...

戦後日本はなぜインテリジェンスを軽視してきたのか。そこには左翼勢力の反発、霞が関の権力争い、そしてアメリカという、情報を軽視せざるをえない構造があった。歴史学者で京都大学名誉教授の中西輝政氏が、昭和初期から戦後...

「生涯学び続けることが人間力の基礎となる」―こう語る経営コンサルタントの浜口直太氏は20代の頃、アメリカで経営学を教えた経験を有するが、そこで、どれだけキャリアを積んでも常に学び続けようとするアメリカの文化に感銘を...

ドル安という世界の為替相場の原因は何か。シティグループ証券チーフFXストラテジスト・高島修氏が、中国の通貨防衛策がいかにドル安の状況をつくったか、両者の関係を語る。合わせて、アメリカ国内の大統領交代がドル安にどの...

北朝鮮は核ミサイル開発を進めてきたが、その背景にはアメリカの北朝鮮政策の誤りがあった。公立大学法人首都大学東京理事長・島田晴雄氏が、アメリカの北朝鮮外交を振り返り、アメリカの北朝鮮攻撃の可能性について解説する。...

2017年11月、北朝鮮は火星15型弾道ミサイルを発射した。アメリカの東海岸全域を射程に収めるミサイルだ。核ミサイルが実装段階に入るのはもはや時間の問題である。公立大学法人首都大学東京理事長・島田晴雄が、北朝鮮の核ミサ...

中国では70年間選挙が行われておらず、開明的な学者は抑圧される。一方、アジアインフラ投資銀行の発展に象徴されるように、「一帯一路」政策は成功を収めている。日本も中国を嫌っている場合ではなく、戦略的な互恵関係を築く...

ドイツではメルケル政権の支持が揺らぐ一方、フランスではエマニュエル・マクロン大統領がヨーロッパの再統合を掲げている。アメリカ、イギリス、ドイツ、フランスで既存の政治にNOが突きつけられる中、マクロン大統領はヨーロ...

公立大学法人首都大学東京理事長・島田晴雄氏が、トランプ政権2期目はありえるのか、見通しを語る。民主党に新戦略がない今、トランプ大統領はロシアゲートを切り抜ければ、大統領2期目も現実味を帯びてくるだろう。しかし2期目...

トランプ大統領が抱える最大の問題は、ロシア疑惑だ。しかしその全貌は、メディアの報道を見ていても複雑でつかみにくい。公立大学法人首都大学東京理事長・島田晴雄氏が、今現在明らかになっている様々な出来事を明快に解説す...

公立大学法人首都大学東京理事長・島田晴雄氏は、ドナルド・トランプ大統領は経済学の基本を理解できていないと喝破する。貿易収支の不均衡を不当貿易のせいにしたり、無闇にWTOを批判してみせたりと、話題に事欠かないトランプ...

大統領に就任するや、即座にTPPから離脱したトランプ大統領。オバマ時代の国際協調路線から大きくかじを切りつつあるアメリカを前に、国際社会はどのように変化していくのか。公立大学法人首都大学東京理事長・島田晴雄氏が、ト...

ドナルド・トランプ大統領就任から1年がたった今、トランプ政権はどこへ向かっていくのか。公立大学法人首都大学東京理事長・島田晴雄氏が、この間のトランプ政権の混乱ぶりを詳細に解説する。トランプ大統領はオバマケアを始め...

2018年はアメリカ、ヨーロッパ、そして東アジアで、大激動の年になるだろうと、公立大学法人首都大学東京理事長・島田晴雄氏は予測する。ドナルド・トランプ大統領の政策、ブレグジットを含めたヨーロッパの状況、中国の台頭と...

いかに事前に対策を取ろうとも、航空機事故を完全に防ぐことはできない。事故後の調査から、今後の改善策を練る必要がある。また1980年代以降、組織的な安全管理の重要性も認識されるようになってきた。東京大学大学院工学系研...