テンミニッツTV|有識者による1話10分のオンライン講義
ログイン 会員登録

「インフラ」の検索結果

(全100件)
該当するデータが100件以上ありますので、「並び替え」の順に上位100件のみ表示しています。
絞り込み : 選択解除
並び替え : 関連度が高い よく見られている 追加日が新しい 追加日が古い

ローカル5G普及に向け、インフラの低コスト化は最優先課題

Beyond5G・6Gで進む情報通信の民主化(4)ローカル5G普及の課題

ローカル5G普及における一番の問題は、機器が非常に高価、つまりインフラのコストが非常に高いことだ。そのため、導入を躊躇しているという事例が多く見られるという。そこで中尾氏の研究室では、一般家庭のパソコンでローカル5...
収録日:2021/01/27
追加日:2021/04/06
中尾彰宏
東京大学大学院情報学環 教授

5Gが可能にする技術「タクタイル・インターネット」とは

5Gとローカル5G(6)通信インフラの新技術

「タクタイル・インターネット」という5Gが可能にする技術がある。これは神経伝達に近い低遅延通信によって「ヒトの感覚」を伝えるというもので、この技術によってロボット開発への期待が膨らんでいる。また現在、商用化のため...
収録日:2019/12/04
追加日:2020/01/06
中尾彰宏
東京大学大学院情報学環 教授

「水へのこだわり」から生まれたアッピア水道と玉川上水

ローマ史と江戸史で読み解く国家の盛衰(2)インフラ整備

勃興期の国家が抱える問題にインフラ整備がある。ローマと江戸は、陸路・海路に気配りするのみならず、水道の整備で有名だ。アッピア水道と玉川上水は、市を住民のために整備しようとした為政者の「きれいな水」へのこだわりが...
収録日:2019/08/06
追加日:2019/12/26

ハザードマップはなぜ十分に活用されていないのか

日本の防災の課題(1)大規模災害の増加とインフラの弊害

近年、大規模な自然災害が増えている。しかし、災害時にはハザードマップが十分に活用されているとはいえない状況もあるという。それはなぜか。そこにはインフラ整備が進んだことによって生じた、日本の防災の課題があった。(...
収録日:2019/03/30
追加日:2019/06/08
片田敏孝
東京大学大学院情報学環 特任教授

インフラの波及効果を科学的に分析する必要性

新しいインフラの役割とその波及効果

インフラは需要面だけでなく、供給面にも貢献し得るものである。よって、総需要および総供給への刺激という観点でインフラの効果を見なければならない。今回の講義では、インフラの在り方とその新しい役割、またその波及効果に...
収録日:2019/02/20
追加日:2019/05/12
柳川範之
東京大学大学院経済学研究科・経済学部 教授

トランプ政権と対する民主党の今後の課題

トランプ政権の行方と日米関係(7)インフラ整備と雇用

政治学者でコロンビア大学名誉教授のジェラルド・カーティス氏が、今後のアメリカ情勢を解説する。次の選挙まで民主党はトランプに反対し続ける姿勢だが、将来は明るくない。他方、トランプ政権はインフラ整備を掲げ、日本企業...
収録日:2017/04/20
追加日:2017/05/23

中国のインフラ輸出は、政治的な時限爆弾になりかねない

「TPP」か「一帯一路」か(2)いま必要なのは様子見

政策研究大学院大学(GRIPS)学長・白石隆氏によれば、昨年大きく脚光を浴びたアジアインフラ投資銀行を評価するには、もう少し時間が必要だという。インドネシアの高速鉄道計画の顛末が示すように、中国流のビジネスモデ...
収録日:2016/03/09
追加日:2016/05/19
白石隆
公立大学法人熊本県立大学 理事長

水が使えるかは雨量ではなくインフラの整備で決まる

水ビジネスの動向(1)水不足は本当か

人はなぜ水が足りないような場所にわざわざ住むのか。「水不足=乾燥している」は正しいのか。食べ物を通じて、日本はどの程度の水を海外から買っているのか。あまりにも身近で、それでいて多くの謎を持つ水をめぐる知の最前線...
収録日:2015/05/25
追加日:2016/05/05
沖大幹
国際連合大学 上級副学長

アジアの人たちと心の絆を結ぶ―心のインフラの改善を

日中協調発展のために(2)歴史教育と道徳教育

歴史認識問題は、国際社会で非常に重視されており、日中、日韓だけでなく、グローバルな視点から考えなくてはいけない問題である。その認識を日本の中で広く共有するため、本質的な歴史教育の見直しの必要性を説くキヤノングロ...
収録日:2015/01/05
追加日:2015/03/31
瀬口清之
キヤノングローバル戦略研究所研究主幹

武漢を起点とした高速鉄道建設は2020年には終了

中国高度成長は2020年まで(2)インフラ建設減速

中国の高度成長を支えたもう一つのエンジン・インフラ建設も主だった高速鉄道建設が落ち着けば、高度成長も終わりを迎える、とキヤノングローバル戦略研究所研究主幹・瀬口清之氏はみている。いまだ、急成長の姿をみせる中国の...
収録日:2015/01/05
追加日:2015/03/19
瀬口清之
キヤノングローバル戦略研究所研究主幹

水リスク管理は国ではなく私的設置の基準が席巻しつつある

水ビジネスの動向(3)水リスクマネジメントの現況

東京大学生産技術研究所教授・沖大幹氏が、注目される水ビジネスの最新動向を論じる。まずインフラ輸出の難しさだ。社会的価値が高いインフラの整備は、ビジネスとして見ると撤退しにくさや事業展開の面で、他の業種と異なる。...
収録日:2015/05/25
追加日:2016/05/19
沖大幹
国際連合大学 上級副学長

関係改善、民主導経済、文化交流促進、歴史認識相互理解

日中協調発展のために(1)4つの前提条件とは

日中協調発展のための前提条件が四つあると語るキヤノングローバル戦略研究所研究主幹・瀬口清之氏。それは、尖閣問題や歴史認識問題など日中両国の間に横たわる難しい問題と関連してくるため、どう克服していくかが課題となる...
収録日:2015/01/05
追加日:2015/03/30
瀬口清之
キヤノングローバル戦略研究所研究主幹

中国が主導権を握るAIIB、懸念はガバナンス

AIIBの現状と今後の展望

連日報道されるAIIBの動向は、日中のもろもろの緊張も巻き込んで緊迫している。そもそもAIIBとは何なのか。ブレトン・ウッズ体制から変動相場制への移行、そして世界各地で相次いだ通貨危機。1945年以降の世界金融...
収録日:2015/05/27
追加日:2015/06/15
伊藤元重
東京大学名誉教授

サウスウエスト航空とAmazonの「コンセプト」と戦略

ストーリーとしての競争戦略(5)コンセプトの重要性

一橋大学大学院国際企業戦略研究科教授の楠木建氏が、コンセプトの重要性について解説する。コンセプトはストーリーの起点となるもので、商売の基である。サウスウエスト航空はLCCを始めた時、空飛ぶバスというコンセプトを打ち...
収録日:2017/05/25
追加日:2017/07/14
楠木建
一橋大学大学院 経営管理研究科 国際企業戦略専攻 教授

阪神淡路大震災によって露呈した行政主導による防災の限界

行政との関係構造から考える防災(1)行政主導の限界

日本の防災の基本は、1961年に制定された災害対策基本法から始まった。インフラが整備されていくことで被害者数は大幅に減少したが、その一方で防災に関する住民の行政への依存が進んでいったともいえる。阪神淡路大震災は行政...
収録日:2019/03/30
追加日:2019/06/15
片田敏孝
東京大学大学院情報学環 特任教授

技術革新で「学び直し」は廉価に国境を越える

新しい学び直しの方法と可能性

人生100年時代において、大人の学び直しは必須のものとなっている中、その手段をめぐって高等教育の在り方が問い直されている。イェール大学ワールドフェロープログラムに参加したユナイテッド・ワールド・カレッジISAKジャパン...
収録日:2018/04/11
追加日:2018/05/01
小林りん
ユナイテッド・ワールド・カレッジISAKジャパン 代表理事

なぜ日本企業のインド進出は遅れているのか

躍進するインドIT産業の可能性と課題(8)日印関係の発展

日印関係は現在、安倍首相がモディ首相との良好な関係を築き、インフラ整備へ協力するなど、これまでにないほど緊密化している。インドの日本に対する好意的な態度は第2次大戦の時から顕著だが、日本企業のインド進出は、中国進...
収録日:2020/04/07
追加日:2020/07/24
島田晴雄
慶應義塾大学名誉教授

かつての日本よりも速く農林漁業労働人口比率が低下

中国高度成長は2020年まで(1)都市化の減速

キヤノングローバル戦略研究所研究主幹・瀬口清之氏は、中国の高度成長は2020年頃をめどに終わるのではないかと読んでいる。今までの高度成長を支えてきた二つの要因と、すでにその成長のかげりを示すマイナス要因について...
収録日:2015/01/05
追加日:2015/03/18
瀬口清之
キヤノングローバル戦略研究所研究主幹

技術の優位がビジネスの優位につながるとは限らない?

水ビジネスの動向(2)サービス産業への投資事業

逆浸透膜を使った海水淡水化技術が低廉化し、水ビジネスの展開が期待されている。しかし、単なる技術提供を超える大型の投資プロジェクトであることや民間が水道事業をすることへの不信感が根強いなど、困難も多い。東京大学生...
収録日:2015/05/25
追加日:2016/05/12
沖大幹
国際連合大学 上級副学長

古代ローマ人の優れた実利精神が生んだ水道は今なお現役!

古代ローマ人に学ぶ~ローマ史講座Ⅱ(1)実利精神が生んだソフトとハード

東京大学名誉教授・本村凌二氏が、古代ローマ帝国の強さの秘密と古代ローマ人の特性について徹底分析、われわれ現代人の生活のヒントを探る。第1話では、古代ローマ人の優れた実利精神にフォーカスする。古代ローマが生み、育...
収録日:2016/10/20
追加日:2017/01/14
本村凌二
東京大学名誉教授

人生100年時代を迎えた日本の3つの課題

長寿社会の課題と可能性(1)個人・社会・産業の課題

東京大学高齢社会総合研究機構の秋山弘子特任教授が、人生100年時代を迎えた日本の課題について解説する。高齢化が急速に進み、健康で長生きできるようになった現在の日本では、それまでの人生50年時代の生き方やインフラ、産業...
収録日:2017/04/12
追加日:2017/05/01
秋山弘子
東京大学名誉教授

トランプ大統領の経済政策から見た再選の可能性

トランプ政権研究(10)自滅型の経済政策

公立大学法人首都大学東京理事長の島田晴雄氏が、トランプ大統領の経済政策から見た再選の可能性について解説する。トランプ氏が掲げる減税やインフラ投資は、実施されれば選挙民に被害を与えるだろう。しかし民主党復調の気配...
収録日:2017/05/23
追加日:2017/07/02
島田晴雄
慶應義塾大学名誉教授

トランプ大統領は経済学の基本が分かっていない

2018年激動の世界と日本(4)トランプの経済政策

公立大学法人首都大学東京理事長・島田晴雄氏は、ドナルド・トランプ大統領は経済学の基本を理解できていないと喝破する。貿易収支の不均衡を不当貿易のせいにしたり、無闇にWTOを批判してみせたりと、話題に事欠かないトランプ...
収録日:2018/01/16
追加日:2018/04/21
島田晴雄
慶應義塾大学名誉教授

先進国の自動車保有台数は二人に1台からもう増えない?

人工物の飽和

地球規模の環境問題、人工物の飽和、豊さから生まれた新たな課題に遠からず世界が直面する。長期のGDP推移、自動車保有台数、セメント投入量など、様々な指標から現代を読み解く。
収録日:2013/10/21
追加日:2014/06/29
小宮山宏
東京大学第28代総長

ドバイやシンガポールに見る日本の経済成長の余地

日本経済の成長の本当の可能性はどこにどれほどあるのか

今後の日本経済の成長可能性を否定する論者は、高度成長期と対比して人口減少や高齢化を指摘する。だが、果たしてそれらは本当に経済成長を阻む要因なのだろうか?われわれが「失われた20年」で本当に失ってしまったものと、...
収録日:2014/01/14
追加日:2014/03/20
島田晴雄
慶應義塾大学名誉教授

欧米一流校のレジデンシャルカレッジ機能をどう代替する?

駅前大学の限界

日本の大学は今、都市部に回帰する「駅前大学」化が進んでいる。しかし、このままでは、グローバル人材の育成能力で欧米の大学にかなわない、と曽根泰教氏は警鐘を鳴らす。では、日本の大学にはいったい何が足りないと言うのか...
収録日:2014/03/24
追加日:2014/05/29
曽根泰教
慶應義塾大学名誉教授

製造業を成長させ中間層形成へ―モディノミクス

期待されるモディ政権、メイクインインディア政策とは

シティグループ証券チーフFXストラテジスト・高島修氏は、インドのモディ政権の「メイク・イン・インディア政策」は的を射ており、推進する上で、国内外ともにいい環境になっているという。それはなぜか。(全3話中第2話目)
収録日:2015/06/09
追加日:2015/06/18
高島修
シティグループ証券 チーフFXストラテジスト

緩和策と適応策で地球温暖化に伴う気候変動に備える

地球温暖化問題~温室効果と異常気象(4)排出削減から適応策へ

長期・短期の予測と問題意識を踏まえ、では、地球温暖化の具体的な対策として、何をどうしていくべきなのか。また、実際問題として、何が可能なのか。すぐできること、時間をかけてしていくこと。国がすること、個人ができるこ...
収録日:2015/09/28
追加日:2015/12/14
住明正
理学博士

限界を見せ始めた中国の高度成長路線の先にある展望とは?

激動する世界情勢と日本(3)中国高度成長時代の終焉

現在の中国に求められているのは、高度成長路線からの大幅な転換と構造改革だと、千葉商科大学学長・島田晴雄氏は強調する。リーマン・ショックの経済対策は焦げ付き、重化学工業は供給過剰だ。この状況からうまくソフト・ラン...
収録日:2016/01/26
追加日:2016/04/28
島田晴雄
慶應義塾大学名誉教授

マルコ・ポーロ時代は不可視だった「海のジパング」発見へ!

海のジパング計画~海底鉱物を探れ(1)黄金の国は海底にある

「海のジパング計画」が始まっている。アベノミクス第三の矢を実現する10のイノベーションのうちでも目玉にあたるプログラムとして、各方面の注目も熱い。自律型海中ロボットの権威である九州工業大学ロボット具現化センター...
収録日:2016/01/12
追加日:2016/07/27
浦環
東京大学名誉教授

アメリカの正確な情報を収集するにはどうすればいいのか

トランプ政権の行方と日米関係(8)質疑応答編

アメリカ人の国家に対するアイデンティティークライシスは、どのようにして解消されるのか。日本でアメリカの正確な情報を収集しようとする場合、どのようなメディアが良いのか。政治学者でコロンビア大学名誉教授のジェラルド...
収録日:2017/04/20
追加日:2017/05/24

アッピア街道を見れば古代ローマ人の気質が分かる?

ローマ史に学ぶ戦略思考~ローマ史講座Ⅳ(3)支配の拡大とポエニ戦争

日本がようやく弥生時代になろうかという時、ローマ人はすでに高度な文明を築いていた。アッピウス・クラディウスの進めたアッピア街道はその一例だが、時に街道は、敵を誘い込むリスクともなる。早稲田大学国際教養学部特任教...
収録日:2016/09/30
追加日:2017/06/03
本村凌二
東京大学名誉教授

「働く」ことはどういうことかを考える

これからの社会と働くということ(3)“働くこと”<上>

日本労働組合総連合会(連合)第6代会長の古賀伸明氏が「これからの社会と働くということ」について論じるシリーズレクチャー。今回から2回にわたり「働く」という大命題について考えていく。古賀氏は「働くことにつながる5つの...
収録日:2017/12/27
追加日:2018/02/27
古賀伸明
日本労働組合総連合会(連合)第6代会長

縄文時代早期の「定住革命」は現代まで影響を与える画期

概説・縄文時代~その最新常識(6)定住革命

定住生活が始まると、さまざまな方面で定住生活文化が成熟していく。貝塚や作業場の設置、水路などのインフラ整備といったハード面の発展から、呪術や儀式、社会的な取り決めといった社会的・精神的なソフト面の発展まで、その...
収録日:2019/06/04
追加日:2019/10/29
山田康弘
東京都立大学人文社会学部人文学科歴史学・考古学教室 教授

なぜファーウェイはたった30年で世界最大手へ成長したのか

中国、驚異の情報革命(3)ファーウェイ発展の歴史

強力な国家戦略があるなか、実質的に中国の情報革命を推進してきたのは、意欲的な企業の数々である。その最も顕著な例として、今回から2話に分けて「ファーウェイ」(華為技術社)を取り上げる。任正非氏がほとんど「裸一貫」と...
収録日:2019/11/11
追加日:2019/12/08
島田晴雄
慶應義塾大学名誉教授

「WeChat」がSNSの王者に上り詰めたテンセントの衝撃

中国、驚異の情報革命(6)テンセントと革新企業群

アリババの後に控えるのが、「SNSの王者」ともいわれるテンセント(騰訊、Tencent)である。無料メッセンジャーアプリ「WeChat」は、今やSNSの域を超え、中国全土で人々の生活に不可欠なインフラとまでいわれている。さらに「中...
収録日:2019/11/11
追加日:2019/12/29
島田晴雄
慶應義塾大学名誉教授

世界中で警戒感が高まっている中国の諜報戦略

米中ハイテク覇権戦争(6)5Gと中国脅威論:後編

5G技術は、情報通信の速度と規模を劇的に改善し、世界の情報通信を大きく変革してしまうポテンシャルを持っている。もともとヨーロッパが開発の先鞭をつけていたが、ファーウェイは積極的にこうした国々と協業し、現在では国際...
収録日:2019/11/20
追加日:2020/02/15
島田晴雄
慶應義塾大学名誉教授

インド研究のために重要なのは19世紀以降の複雑な歴史

国際地域研究へのいざない(4)インドの歴史と日本との関係

今日のインドの政治は、19世紀以降の複雑な歴史的遺産によって規定されている。19世紀半ばにイギリスに植民地化されると、イギリス政府の分割統治の影響によって、インド国内の分断は激しくなった。独立後も、中国との国境紛争...
収録日:2020/04/07
追加日:2020/12/05
島田晴雄
慶應義塾大学名誉教授

安倍政権の成長戦略を支える菅義偉の存在

安倍政権の成長戦略について~三つのアクションプランとその成果~

安倍政権の成長戦略には、日本産業再興プラン、戦略市場創造プラン、国際展開戦略プランといった三つのアクションプランが描かれている。民主党政権時代には進まなかった成長戦略がなぜ安倍政権下で成果を上げているのか。その...
収録日:2014/01/14
追加日:2014/03/06
島田晴雄
慶應義塾大学名誉教授

サービスセクターの低生産性と「おもてなし」との関係は?

「おもてなし」のビジネスモデル

東京オリンピック招致を契機に流行語になった「おもてなし」。この「おもてなし」のビジネスモデルとしての構造に、曽根泰教氏がさまざまな角度からアプローチする。
収録日:2014/03/24
追加日:2014/05/29
曽根泰教
慶應義塾大学名誉教授

宮城県をサービス産業からものづくりの県土へ

「富県共創」を掲げて~産業構造の転換に取り組む~

宮城県知事・村井嘉浩氏の実行力と長期的構想、そして縁を得て人を動かす力が三位一体となって、宮城県の復興計画は着実に進んでいる。宮城の30年先、50年先を視野に入れながら、産業構造転換を図る村井氏の政治的理念とは?
収録日:2014/02/14
追加日:2014/05/29
村井嘉浩
宮城県知事

ブラジルは21世紀を代表する成長国で非先進国のリーダー

ブラジル訪問に学ぶ(1)「犯罪立国」ブラジルの問題と底力

島田晴雄氏は、日本が学ぶべき点があるとしてブラジルとアゼルバイジャンに注目しており、2014年前半に両国を訪問した。現地での見聞から学び、日本の将来を考える、シリーズ講演前半のブラジル篇第1話目。(2014年1...
収録日:2014/10/02
追加日:2014/12/05
島田晴雄
慶應義塾大学名誉教授

政権交代は無理!結党以来初めて過半数下回った公認候補数

2014年総選挙の結果を総括する(2)前政権の政権運営に対する怒り

総選挙後、民主党は73に議席数を増やした。しかし、曽根泰教氏の評価は厳しい。曽根氏の2014年選挙結果総括シリーズ第2話では、「民主党はなぜ回復しなかったのか」を問う。(全3話中第2話目)
収録日:2014/12/15
追加日:2014/12/16
曽根泰教
慶應義塾大学名誉教授

「ソリューション」を売ることが日本の産業界がとるべき道

「島田村塾」リベラルアーツ特講(2)武器としてのソリューション

グローバルな視野に立ちこれからの日本に必要な人材を育成すべく「島田村塾」を主宰している島田晴雄氏が、日本のビジネスの将来のために挙げるキーワードは「ソリューション」。ソリューションを武器に日本が世界市場でサバイ...
収録日:2014/12/05
追加日:2015/01/21
島田晴雄
慶應義塾大学名誉教授

日本史上、数少ない行政改革を成し遂げたリーダーシップ

日本のリーダーはどうあるべきか

当時、行政管理庁長官であった中曽根康弘氏らとともに国鉄改革に尽力した一人、JR東海の葛西敬之名誉会長が、中曽根氏、明治維新、大東亜戦争のリーダーシップを引き合いに出しながら、現代日本のリーダー像を論じる。
収録日:2014/04/15
追加日:2015/01/27
葛西敬之
東海旅客鉄道(JR東海)代表取締役名誉会長

中国経済が急成長できた4つの理由

中国経済の「ニューノーマル」

習近平政権が掲げる「ニューノーマル」の真意は何なのか。改革開放以降の中国経済の動きを踏まえ、東京大学大学院経済学研究科教授・伊藤元重氏が、背景、課題、注目するべきポイントを読み解く。
収録日:2015/08/05
追加日:2015/09/14
伊藤元重
東京大学名誉教授

日本の風水害対策における課題とは?

水と地球と人間と~日本と世界の水問題(4)水と災害

ハリケーン・サンディで、アメリカは500億ドルの損失を被ったといわれている。日本は、サンディ級台風に対してどのような対策ができるのか。水と災害について考える。地球規模の水循環と世界の水資源に関する研究の第一人者...
収録日:2015/03/19
追加日:2015/11/23
沖大幹
国際連合大学 上級副学長

古い地下水ほど良質だという気になるのはなぜ??

水と地球と人間と~日本と世界の水問題(8)水問題は「気持ち」の問題

なぜ水の輸入は許せず、ワインの輸入なら許せるのか。そこには非合理的な「気持ち」の問題が大きく絡んでいる。地球規模の水循環と世界の水資源に関する研究の第一人者である東京大学生産技術研究所教授・沖大幹氏の語る「シリ...
収録日:2015/03/19
追加日:2016/04/28
沖大幹
国際連合大学 上級副学長

中国の「一帯一路」構想は、果たして「張子の虎」なのか

「TPP」か「一帯一路」か(1)米中の思惑と日本の役割

今や太平洋は、アメリカと中国それぞれが覇権を競い合う場所となった。リバランシングというアメリカの政策転換に対し、中国は「一帯一路」という対抗的な経済圏構想を打ち出した。このアジア情勢に日本はどう関わるべきか。政...
収録日:2016/03/09
追加日:2016/05/16
白石隆
公立大学法人熊本県立大学 理事長

今度はどうだ? 東京都知事になる人に問われること

東京都知事選と東京問題

「東京都知事になる人には、東京が抱えている問題を正確に理解し、どう対処するか、その明確な意志と政策がなければいけないが、そこが欠けている」 政治学者で慶応義塾大学大学院教授・曽根泰教氏は、7月31日に行われる東...
収録日:2016/07/13
追加日:2016/07/15
曽根泰教
慶應義塾大学名誉教授

ハイパーコンペティション時代に必要なのは「越境」

ダイナミック・ケイパビリティ~組織の戦略変化(2)超競争時代への突入

時代は、超競争に突入した。もはや国内市場だけ見ても将来性は薄く、新興国や新たなライバルと対峙しなければならない。慶應義塾大学商学部教授・谷口和弘氏は、激動の時代に対応するにはイノベーションが必要であり、そのため...
収録日:2016/06/23
追加日:2016/09/06
谷口和弘
慶應義塾大学商学部教授

毛沢東、曽国藩、劉少奇―多くの中国の英雄が湖南省出身

湖南省訪問記~共産党の英雄たちを輩出した地(1)長沙の町と湖南大学を訪ねて

千葉商科大学学長・島田晴雄氏が率いる「島田村塾」は、湖南省を訪問した。そこで島田氏は「中国の大矛盾」「50年前のシカゴ」「親切な中国」を見たという。いったい何を見たのだろうか。(2016年6月28日開催島田塾第...
収録日:2016/06/28
追加日:2016/09/22
島田晴雄
慶應義塾大学名誉教授

トランプ大統領の政策に未来はあるのか?

2017年世界と日本(1)トランプ・ショックとアメリカの変貌

誰も予期しなかったトランプ大統領の就任で、世界はショックに揺れている。しかし、激震し変貌していくのはもちろんアメリカ自身だ。暴言、恫喝、入国制限のかたわら保護貿易、減税、インフラ投資を公言するトランプ政策に未来...
収録日:2017/01/24
追加日:2017/05/01
島田晴雄
慶應義塾大学名誉教授

シニア市場の拡大に産業界は注目すべき

長寿社会の課題と可能性(6)産学官民連携とシニア市場

東京大学高齢社会総合研究機構の秋山弘子特任教授が、シニア市場の拡大と産学官民の連携について解説する。日本が長寿社会の課題を先端的に解決すれば、アジアに広がるシニア市場への進出も可能になる。イノベーションを起こす...
収録日:2017/04/12
追加日:2017/05/22
秋山弘子
東京大学名誉教授

Twitterで「炎上」が発生するメカニズムとは?

ソーシャルメディアにおける情報拡散(1)炎上の仕組み

東京大学大学院工学系研究科システム創成学専攻准教授の鳥海不二夫氏が、Twitter上で炎上が発生するメカニズムについて解説する。ソーシャルメディアの普及に伴い、情報拡散が大きな問題となっている。Twitterはリツイートの連...
収録日:2017/05/30
追加日:2017/07/01
鳥海不二夫
東京大学大学院工学系研究科システム創成学専攻准教授

トランプ大統領の4つの経済政策の現状

トランプ政権研究(8)主要経済政策の分析

公立大学法人首都大学東京理事長の島田晴雄氏が、トランプ大統領の主要な経済政策について解説する。目玉である大幅な減税と大規模なインフラ投資には、財源の問題が浮上している。オバマケアを廃止して提出された共和党案も、...
収録日:2017/05/23
追加日:2017/06/29
島田晴雄
慶應義塾大学名誉教授

柳井正氏はいつも「ひょっとしたら」で考えている

ストーリーとしての競争戦略(8)ひょっとしたらの発想

一橋大学大学院国際企業戦略研究科教授の楠木建氏による、優れた戦略構想についての解説講義の最終回。Amazonは自社在庫を抱えているためROAが低い。しかしこの非合理的要素は、顧客に意思決定インフラを提供するのに必須である...
収録日:2017/05/25
追加日:2017/07/25
楠木建
一橋大学大学院 経営管理研究科 国際企業戦略専攻 教授

ドローンの自動操縦実用化に向けた2つの課題

ドローンが拓く「空の産業革命」(4)2つの技術的課題

官民協議会の計画では、2020年代以降、都市部で目視外でのドローンの自動操縦を目指す。東京大学大学院工学系研究科航空宇宙工学専攻教授の鈴木真二氏によれば、その実現のためには、GPSが使えない環境での自動飛行、そして無人...
収録日:2017/07/10
追加日:2017/09/02
鈴木真二
東京大学未来ビジョン研究センター特任教授

サービソロジーによるサービスイノベーションの具体的事例

サービソロジーと経営~サービスイノベーション(5)価値提案から利用価値共創

産業戦略研究所代表の村上輝康氏が、サービソロジーによるサービスイノベーションについて具体的事例をもとに解説する。第一弾は個人の訪日外国人旅行客のニーズに応える旅行プラン作成支援ツールの開発についてだ。提供者によ...
収録日:2017/10/12
追加日:2017/11/27
村上輝康
産業戦略研究所 代表 

トランプが日本の東アジア戦略を丸のみした意味

東アジアと世界の行方(3)トランプの東アジア戦略

ドナルド・トランプ大統領は、2017年11月のアジア歴訪の折、日本が打ち出してきたインド太平洋戦略を丸のみしてしまった。立命館大学特別招聘教授でジェトロ・アジア経済研究所長の白石隆氏は、安全保障面で日米、欧州、インド...
収録日:2017/11/24
追加日:2018/03/04
白石隆
公立大学法人熊本県立大学 理事長

東南アジアを見て感じる世界の不確実性の高まり

東アジアと世界の行方(5)不確実性の高まり

立命館大学特別招聘教授でジェトロ・アジア経済研究所長の白石隆氏が、今後の世界情勢の見通しについて解説する。北朝鮮問題ではアメリカは軍事的なオプションを取る可能性がある。ヨーロッパや中国は小康状態だが、トランプ大...
収録日:2017/11/24
追加日:2018/03/06
白石隆
公立大学法人熊本県立大学 理事長

テロに備えた安全対策で必要不可欠なこと

テロ対策の理論と実際(6)東京五輪に向けて

2020年東京オリンピックを安全に開催するために、市民には何ができるのか。組織委員が今後検討すべき安全課題とは何か。防衛省防衛研究所防衛政策研究室主任研究官の片山善雄氏が、不審物・不審人物の通報によってテロを未然に...
収録日:2017/12/08
追加日:2018/03/12
片山善雄
防衛省防衛研究所 防衛政策研究室 主任研究官

イノベーションを「やり遂げる」には何が必要か?

科学技術とイノベーションマネジメント(6)組織設計

東京工業大学環境・社会理工学院教授の梶川裕矢氏によれば、イノベーションを起こすためには科学技術だけでなく、その前提となる社会的環境も同時に考えなければならない。そのために求められる組織設計の要諦とはいかなるもの...
収録日:2018/06/18
追加日:2018/10/23
梶川裕矢
東京工業大学 環境・社会理工学院 イノベーション科学系 技術経営専門職学位課程 教授

トランプ政権の経済政策が持つリスク

2019年激変する世界と日本の針路(4)世界経済のリスク

トランプ大統領の経済政策は経済を急激に加熱させるもので、インフレとスタグフレーションを起こす可能性がある。これを抑えるため金利を上げる必要があるが、金利上昇はドル建て債務国の経済破綻をもたらす可能性がある、と島...
収録日:2019/01/28
追加日:2019/05/15
島田晴雄
慶應義塾大学名誉教授

兵農分離で強くなった織田軍団の資金源とは

戦国武将の経済学(1)織田信長の経済政策

群雄割拠の戦国時代、並みいる武将たちの戦いぶりは話題になっても、懐具合やお金の回し方を論じることはこれまでなかった。しかし、戦を行うにも領国経営をするにも、経済的な戦略がなければかなわない。第1回では織田信長の経...
収録日:2019/11/22
追加日:2020/02/23
小和田哲男
静岡大学名誉教授

米中対立は「トゥキディデスの罠」に陥ってしまうのか

米中ハイテク覇権戦争(8)トゥキディデスの罠と米中対立

トゥキディデスの罠という故事を引用し、今日の米中の間の経済覇権争いが実際に戦争に至る可能性が大きいと、島田晴雄氏は警鐘を鳴らす。アメリカとしては中国を世界の仲間に入れようと一肌脱いだにもかかわらず、覇権の獲得を...
収録日:2019/11/20
追加日:2020/02/29
島田晴雄
慶應義塾大学名誉教授

公約に掲げた経済政策を実現させるトランプ大統領の危うさ

2020世界の政治経済と日本(2)トランプ政権の経済政策

トランプ大統領は市民の注意を引くような公約を掲げて当選したが、驚くことにその多くを実行に移している。経済政策では大規模な減税やインフラ建設を打ち出したが、収支バランスが保たれる兆しはない。また極端な保護主義によ...
収録日:2020/01/23
追加日:2020/04/12
島田晴雄
慶應義塾大学名誉教授

「自由で開かれたインド太平洋」構想が対抗軸になり得るか

米中関係の行方と日本の今後を読む(8)中国の独走を抑える

中国は一帯一路を進め、欧州にも触手を伸ばすが、実際に海洋の覇権を握るのはアメリカである。それを牽制するため中国は中距離弾道ミサイルを用い、自由諸国は「自由で開かれたインド太平洋」構想を中国への対抗軸として機能さ...
収録日:2020/09/08
追加日:2020/10/24
小原雅博
東京大学大学院 法学政治学研究科 教授

武力で負けても文化で勝つ? 恐るべし「中原」の同化力

中国の「なぜ」(1)なぜ「中国は一つの国なのか」

なぜ中国は一つの国として存在し続けたのか。漢字、度量衡、社会インフラといった文化の力に焦点をあてながら、多民族興亡の中を生き延びてきた中国の国家像を示す。(全8話中第1話)
収録日:2013/08/05
追加日:2014/02/24
石川好
作家

「中東」とは何か?~3つの手がかりから深める理解

中東を理解するために

2011年の「アラブの春」以後、いまだに厳しい内戦やテロが続く中東情勢だが、そもそも「中東とは何か」「イスラムとは何か」など複雑で分からないという声も多い。中東秩序の変化と歴史的背景、そして西洋大国やロシアとの関係...
収録日:2014/02/05
追加日:2014/02/24
山内昌之
東京大学名誉教授

所有にこだわらない住宅の流通政策を推進すべき

未活用資源の潜在的可能性(2)都市と住宅

日本の不動産、住宅事情は数々の規制と、従来の考え方でがんじがらめになっている。莫大なライフサイクルコストから解放され、快適な都市生活を送るためにはどうしたらよいのか。論理と発想の転換に裏打ちされた画期的な都市計...
収録日:2014/01/14
追加日:2014/03/27
島田晴雄
慶應義塾大学名誉教授

大使召還事件はGCCに新たな枠組みをもたらす

中東・湾岸情勢(2)新しい戦略的互恵と提携の時代へ

中東・湾岸の諸国間関係が大きく揺れている。長らく伏流していたズレが「アラブの春」を契機に表出しはじめ、米国の方針転換により噴出した。サウジアラビアを中心とした湾岸協力会議(GCC)は、アメリカ、ロシアを含む世界...
収録日:2014/04/23
追加日:2014/05/22
山内昌之
東京大学名誉教授

「全体のことを考えろ」という父の言葉を肝に銘じて

政治家の使命~目先にとらわれず50年、100年先のビジョンを描く~

 自衛官としての安定した生活を捨て、政治の道を志すことを決意した村井嘉浩氏が、今でも大切にしているのは、父からもらったある言葉だと語る。その言葉を支えに全力で県政に向かう村井氏が考える、政治家の使命とは?
収録日:2014/02/14
追加日:2014/05/22
村井嘉浩
宮城県知事

カルドーゾ、ルーラ政権と続いたブラジルの繁栄

ブラジルの繁栄と転落(2)民政移管後の大復活と債権国への道

繁栄と転落の歴史をたどりながら、ブラジルの復元力に迫るシリーズ後編。驚異的な高度成長を遂げた軍政時代の後、転落と復活のなか、今日に至った経緯を追いながら、ブラジルが将来、世界の牽引役を担う可能性に追う。
収録日:2014/04/10
追加日:2014/06/12
島田晴雄
慶應義塾大学名誉教授

クビチェック大統領が築いた「ブラジリア」は人類史的偉業

ブラジルの繁栄と転落(1)ブラジリアと軍政時代

BRICsのトップと言われたブラジルが低迷段階に入ったと言われている。しかし、ブラジルには復元力があると語る島田晴雄氏。繁栄と転落の歴史の中で、ブラジル経済がいかに復活を遂げていったのか。シリーズ前編となる今回...
収録日:2014/04/10
追加日:2014/06/12
島田晴雄
慶應義塾大学名誉教授

物事の本質と価値のその先に何があるのか考える

LINE流イノベーティブ思考術(3)価値の「先」をデザインする力

3年足らずで4億ユーザーを突破したLINE。ネット史に残る成長を可能にした、シンプルな発想とは。LINE株式会社代表取締役社長CEO森川亮氏の成功のカギに迫る。(全5話中第3話目)
収録日:2014/05/14
追加日:2014/06/26
森川亮
C Channel株式会社 代表取締役(LINE株式会社前代表取締役社長)

クオリティを求める社会を実現する全国規模の連携組織

プラチナ構想ネットワークとは?

量的に豊かな時代を迎えた21世紀、次に目指すべきは「プラチナ社会」であると語る小宮山宏氏。果たして、「プラチナ社会」とはどんな社会なのか。そして、その社会を作っていくための「プラチナ構想ネットワーク」とは。
収録日:2014/06/19
追加日:2014/08/21
小宮山宏
東京大学第28代総長

「デジタル化の進行によるモジュール化」の流れが主な原因

エレクトロニクス産業の凋落要因と化学産業の目指すべき方向性(前編)

今ではだいぶ持ち直してきたとは言え、かつて世界を席巻したソニー、シャープ、パナソニックなど、日本の家電メーカーの凋落はすさまじかった。コンシューマー・エレキといえばグローバル化の最先端。一体そこでは何が起こって...
収録日:2014/09/01
追加日:2014/11/21
小林喜光
株式会社三菱ケミカルホールディングス 取締役会長

83%が憲法改正に賛成という驚くべきアンケート結果

衆院選後の安倍政権を読む~「14年体制」誕生の可能性と課題(1)首相が目指しているのは「憲法改正」

民主党を中心とした野党が弱体化する中、安倍総理は政局の選挙を成功させ、政権運営を強固なものにした。これを受けて、2015年以降の国内・国際政治はどう動くのか? 選挙総括から、TPPや憲法改正の見通しまでを一気通...
収録日:2014/12/18
追加日:2014/12/30

予算は半減したのに日本の開発援助に高い評価という皮肉

権力政治化する国際社会と国際協力(2)国際開発協力における日本の役割

現在、世界全体が権力政治を優位とする社会になっている。そんな中、国際協力における好材料として、環境と国際開発協力という二つの側面を提示した高橋一生氏。今回は、国際開発協力について、現在の世界状況を踏まえながら、...
収録日:2014/10/28
追加日:2015/02/10
高橋一生
元国際基督教大学教授

アベノミクス第三の矢―日本再興戦略と新成長戦略とは?

アベノミクス第三の矢・日本再興戦略と新成長戦略

アベノミクスを評価するにせよ、批判するにせよ、その内容の正しい理解が大前提である、と島田晴雄氏は語る。「経済成長なくして財政再建なし」と語る安倍首相が打ち出す成長戦略とは? 第一、第二の矢に続くアベノミクス・第...
収録日:2015/01/27
追加日:2015/02/13
島田晴雄
慶應義塾大学名誉教授

7世紀のハワーリジュ派とISとの比較

「イスラム国(ISIL)」日本人殺害事件に際して~ハワーリジュ派とイスラム国

「イスラム国(ISIL)」事件で変化したのは中東の意識ではなく、日本自身の中東への関与姿勢ではないか、と歴史学者・山内昌之氏は問いかける。「中東で愛される日本」という建前や欧米とは一線を画する安心立命の境地から...
収録日:2015/02/16
追加日:2015/02/25
山内昌之
東京大学名誉教授

エネルギー・IT・農業、日本の成長のための課題総まとめ

これからの日本へ~異次元的成長戦略の提案

高齢化、人口減少の他にも、日本はエネルギー、IT、農業その他、多くの分野で大きな課題を抱えている。今、日本はどのような課題を抱えているのか、再度分析、整理し、そのために日本は何を成すべきなのかを問いかける。今後...
収録日:2015/01/27
追加日:2015/03/05
島田晴雄
慶應義塾大学名誉教授

ソフトパワーで日中が協力しあうことはまだまだある!

どうなる?戦後70年「安倍談話」(5)日中相互協力に向けて

戦後70年安倍談話を語るシリーズの最終話では、「アジアとの和解」を標榜する若宮啓文氏が、中国との連携の重要性や、良好な日中関係を構築するために日本が果たすことのできる役割について浮き彫りにする。(全5話中第5話目)
収録日:2015/01/29
追加日:2015/03/26
若宮啓文
元朝日新聞主筆

GDPで測り得ないものにどうコミットしていくか

GDPに代わる日本の目標

混迷が続く日本経済。世界的にはCO2の大量排出という地球環境の問題を抱え、日本は今後人口が減少していく。「アベノミクスは経済成長ばかり唱えるが、永遠の成長などあり得ない」と語るのは、三菱ケミカルホールディングス社長...
収録日:2014/09/01
追加日:2015/04/05
小林喜光
株式会社三菱ケミカルホールディングス 取締役会長

「豊かになれば生活が良くなる」というモデルを逆転せよ!

イノベーションがビジネスを生む「創造型需要」

「今、日本で求められているのはクオリティーだ」と話す株式会社三菱総合研究所理事長・小宮山宏氏。高度成長期の終焉とともにビジネスのモデルが変わり、時代は飽和型需要から創造型需要へと移っている。では今後、日本はどう...
収録日:2015/02/05
追加日:2015/03/28
小宮山宏
東京大学第28代総長

ロシアとの稠密な経済関係で制裁をかいくぐるイラン

ロシアの中東政策(後編)鍵を握るトルコとイラン

激動する中東情勢の裏で、各国のしたたかで強靭な外交戦略が展開されている。ロシアの南流計画がブルガリアからトルコにスイッチされ、トルコがエネルギーのハブになろうとしている。一方で、西側諸国から制裁を受けるイランは...
収録日:2015/03/24
追加日:2015/04/12
山内昌之
東京大学名誉教授

テポドンや不審船事案による脅威から有事法制成立の動きへ

わが国の防衛法制の変遷(3)北朝鮮危機から9.11へ

冷戦終結以後の日本の安全保障政策は、3段階で行われた。通常なら自国→周辺→世界へと広がっていくはずの防衛法制が、日本では、世界の国際秩序→周辺地域の安定→自国の安全確保と、逆にフォーカスした。その動きにこそ、日本と安...
収録日:2014/09/24
追加日:2015/06/04
吉田正紀
元海上自衛隊佐世保地方総監

そのものより運ぶ方が高い―水はローカル財

水と地球と人間と~日本と世界の水問題(2)水と経済 

水リスクマネジメントが、民間主導でグローバルスタンダードになりつつあるという。水リスクマネジメントとは何か。なぜ急激に広まっているのか。地球規模の水循環と世界の水資源に関する研究の第一人者である東京大学生産技術...
収録日:2015/03/19
追加日:2015/08/13
沖大幹
国際連合大学 上級副学長

後世のために必要な史実を緻密に議論していこう

戦後70年談話~政治と歴史認識(2)歴史家としての使命

日本はさまざまな立場から歴史を考え表明する自由を保障されている国である。しかし、中国や韓国では政府の政治的判断が歴史認識に大きく影響するという現実がある。歴史を通して人はどうあるべきか、真実とはどこにあるのかを...
収録日:2015/05/12
追加日:2015/06/04
山内昌之
東京大学名誉教授

溶ける氷河、沈む島―温暖化対策の鍵の一つは「飽和」

持続可能で明るい低炭素社会(1)転換期の「飽和」

「低炭素化」社会が、いよいよ経済的にも視野に入ってきたと、株式会社三菱総合研究所理事長で科学技術振興機構低炭素社会戦略センター長・小宮山宏氏は語る。その際のキーワードは「飽和」だ。一体何が飽和したのか。なぜ飽和...
収録日:2015/06/23
追加日:2015/07/27
小宮山宏
東京大学第28代総長

ある人物の不在から日米開戦という不幸は始まっていた!?

本当のことがわかる昭和史《2》軍縮ブームとエネルギー革命の時代「明治の精神」の死(20)満洲にアメリカの石油会社を招致すればよかった

日本が戦前に満洲で建設し、残してきた膨大なインフラが、戦後のシナの経済発展に大きく寄与し、1964年には大慶油田が開発された。戦後に満洲で、これだけの規模の油田が開発されているわけだから、戦前の日本は、当時、世...
収録日:2014/12/15
追加日:2015/08/20
渡部昇一
上智大学名誉教授

悲願のSDR加入も元国際化面からの切り下げ要因

中国人民元切り下げの背景

2015年8月11日、なぜ中国人民元は突如切り下げられたのか。そこには、景気対策以外にもいくつかの理由があったと、シティグループ証券チーフFXストラテジスト・高島修氏は語る。その理由とは何か。(全3話中第1話目)
収録日:2015/09/02
追加日:2015/09/10
高島修
シティグループ証券 チーフFXストラテジスト

新興国に流れた資金が逆流し始めていることが懸念材料

BRICsの幻想・中国の勘違い

東京大学大学院経済学研究科教授・伊藤元重氏が、世界的金融不安をBRICsの観点から解説する。「これからはBRICsが世界経済を引っ張る」「中国経済は今後も成長し続ける」――多くの予想が浮かんでは消えてきた中、世界...
収録日:2015/09/17
追加日:2015/11/05
伊藤元重
東京大学名誉教授

台風予測の精度がスーパーコンピュータで飛躍的に上がる

地球温暖化問題~温室効果と異常気象(3)季節予報の精度向上へ

近年、強い大型台風やゲリラ豪雨が頻発し、毎年、大きな被害を出している。2~3週間先、あるいは1カ月から半年前後の時間スケールで、より正確な気象予報ができれば、そうした災害対策にも有用性は高い。地球温暖化予測の研...
収録日:2015/09/28
追加日:2015/12/07
住明正
理学博士

観光戦略に注目!2020年にむけて進めるべきこととは

アジア大交流時代の観光戦略

10年後、20年後、アジアに「大交流時代」が訪れると、東京大学大学院経済学研究科教授・伊藤元重氏は語る。大交流時代に向けた「新たな観光戦略」を考える。
収録日:2015/12/02
追加日:2016/01/11
伊藤元重
東京大学名誉教授

天気予報は実学からファッション、新エネ活用の切り札に

気象予測の歴史と今後の展望

天気予報(気象予測)は現代の生活には当たり前の存在となっている。日本では西洋の技術が明治期に導入されるまで、「観天望気」と呼ばれる技術を蓄積してきた。各地に残る日和山の地名はその名残だ。そんな気象予測の歴史と今...
収録日:2015/11/27
追加日:2016/02/18
住明正
理学博士

世界の発電トレンドは「自然エネルギー100%」

加速する自然エネルギーの拡大(1)世界的構造変化の背景

エネルギー分野において世界的な構造変化が起こっている今、私たち日本の消費者は、新エネルギー時代にどう向かっていくべきなのか? 認定NPO法人 環境エネルギー政策研究所所長・飯田哲也氏が、世界中で急速に普及しつつあ...
収録日:2015/12/25
追加日:2016/03/21
飯田哲也
認定NPO法人 環境エネルギー政策研究所 所長

ラオスの経済成長はメコン川にあり

メコン川の恵みとラオス経済(1)ラオスの地理と歴史

東南アジアの小国ラオスには、まだまだ知られざる発展の可能性がある。メコン川の豊かな水をたたえるラオスは、1人当たりの年間所得が1700ドルほどでありながら、年率8パーセントの成長を続けている。そこにはどんな可能...
収録日:2016/01/18
追加日:2016/03/28
島田晴雄
慶應義塾大学名誉教授

ラオス発展の鍵は「企業内教育」と「ブランド化」にあり

メコン川の恵みとラオス経済(4)発展の現状と今後の課題

ラオス経済の課題は、人材教育と電力問題、そして地下経済にある。ラオス経済が今後発展していくためには、メコン川流域開発計画の一翼を担う存在として、小国なりの存在意義を見出さなければならない。千葉商科大学学長・島田...
収録日:2016/01/18
追加日:2016/04/18
島田晴雄
慶應義塾大学名誉教授