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「海外」の検索結果

(全100件)
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ゆとりがなく、同調圧力が強い社会が、家畜をつくる

海外M&A成功の条件(5)なぜ戦略性が育たないのか

無駄な仕事で疲れ果て、多忙で、まったく余裕がないなかで働いている日本人。だからこそ、野獣が育まれないし、戦略性も育たない。しかも、同調圧力が高いため、人と違うことをすることを恐れ、皆が「家畜」になっていく。これ...
収録日:2019/07/02
追加日:2019/09/17

なぜ日本は「M&A」が下手になったのか?

海外M&A成功の条件(4)日本におけるM&Aの歴史

日本では第二次世界大戦の折に、国による統制経済化が社会の隅々に浸透したため、民間のM&Aの気運がしぼんでしまった。さらに共同体論的な「日本的経営」の伝統が確立したため、M&Aは「乗っ取り」というネガティブな感情ばかり...
収録日:2019/07/02
追加日:2019/09/17

自分は何をすべきか、この会社はどうあるべきかを考え抜く

海外M&A成功の条件(3)不可欠な「情」「理」「伝統」

「何のために、ものを作っているのか」「何のために、われわれはこの会社にいるのか」。それは、M&Aにおいても重要な要素であるという。むしろ、異文化のものを統合するプロセスだからこそ、それをきちんとつめていくことが...
収録日:2019/07/02
追加日:2019/09/10

「異種格闘技」戦に打って出る覚悟、決断、戦略

海外M&A成功の条件(2)慧眼、準備、そして猛獣

サントリーは、いきなりビームの大型買収に打って出たのではなかった。実は1980年代から小口、中口のM&Aを行なって、経験と人材を蓄積してきたのである。サントリーがこのビーム買収を「グローバル化のための最後のチケット...
収録日:2019/07/02
追加日:2019/09/10

成功するためには「家畜」ではなく「猛獣」であれ

海外M&A成功の条件(1)サントリーのビーム買収に学ぶ

「M&A」は、「M&Aでいい企業を手に入れたから成功」などということは、けっしてない。むしろ、M&Aをしたあとにこそ、見せ場が訪れる。いかに、買収先企業の価値を高めることができるか、である。だが、日本企業はとり...
収録日:2019/07/02
追加日:2019/09/10

リーダーに求められる「教養」と「率先垂範」

サントリー流「海外M&A」成功術(7)経営者に必要なもの

いま日本企業も積極的に世界に乗り出し、海外の企業と国境を越えた統合を行うことも多くなった。欧米流の経営手法との摩擦が起きることもしばしばだ。日本企業の経営も、大きく変貌を遂げている。この状況は、「私は外資にいた...
収録日:2019/03/25
追加日:2019/08/15

「闘う力」を培ってくれたものは何か

サントリー流「海外M&A」成功術(6)私の来歴と経営者修行

三菱商事に入社し、若き日から頭角を現して、43歳でローソンの社長に就任した新浪剛史氏。「丸の内にいるのは窮屈だった」と語る新浪氏は、いかなる道を歩み、どのような出会いを重ねて、現在に至ったのだろうか。また、ローソ...
収録日:2019/03/25
追加日:2019/08/15

生え抜きでないから見える「サントリーの面白さ」

サントリー流「海外M&A」成功術(5)企業文化を生かす

サントリー出身でない新浪剛史氏だからこそ、サントリーの良い面が見えたという。そのような経験をもとに、さらに社内のコミュニケーションをスムーズにすべく、新浪氏自ら胸襟を開いて、さまざまなことを試みていった。また、...
収録日:2019/03/25
追加日:2019/08/15

海外ビジネスこそ、頼れる人脈と味方が大切だ

サントリー流「海外M&A」成功術(4)「人の力」の重要性

新浪剛史氏がビーム社との統合を的確に進めることができた背景には、「頼れる人脈」があったことが大きかった。人脈は、新浪氏がハーバード経営大学院に留学していた折の友人から、サントリーがビーム社を買収した後にアプロー...
収録日:2019/03/25
追加日:2019/08/08

押しが強いアメリカ経営文化との「闘い方」

サントリー流「海外M&A」成功術(3)欧米流経営との激突

サントリーによるビーム社の買収にあたり、ビーム社の経営陣は、「ビーム社の経営は自分たちに任されている。全部、自分たちがやる」と強力に主張した。これまでの日本企業なら、そのまま押し切られてしまったかもしれない。ア...
収録日:2019/03/25
追加日:2019/08/08

企業文化の違いを越え、いかに価値を創造するか

サントリー流「海外M&A」成功術(2)成果を生む改革

約1兆6,000億円でスピリッツ事業の大手・ビーム社を買収したサントリー。だが、よく知られているように、ビーム社を買収後、先頭に立って統合を推し進めた新浪剛史氏は、サントリー出身でないばかりか、出身業界も違う。会社の...
収録日:2019/03/25
追加日:2019/08/08

私が直面した外国企業買収の「壁」

サントリー流「海外M&A」成功術(1)ビーム社買収の裏側

サントリーは、スピリッツ事業で自身よりも大きなビーム社を、約1兆6,000億円で買収した。だが、数々の日本企業が海外企業買収で手痛い失敗を重ねている。実際にサントリーもいくつもの壁に直面することになった。とりわけビー...
収録日:2019/03/25
追加日:2019/08/08

海外と日本では車いすのイメージが違う

生活支援ロボットと人の共生(7)車いすとチェアスキー

パラリンピックのたびに、進化した姿に目をみはる。家屋が狭く、段差の多い日本の環境では、できれば避けたい移動手段だった車いす。そのネガティブ・イメージは、見慣れなさに起因していたのかもしれない。今回は車いすの世界...
収録日:2018/12/06
追加日:2019/07/29
村田知之
神奈川県総合リハビリテーションセンター 研究部リハビリテーション工学研究室研究員

アメリカとキューバの防災から考える日本の防災の課題

海外の防災に学ぶ~アメリカとキューバの事例から~

日本の防災に課せられた最大の課題は、国民一人一人が災害に向かい合う主体性をどう取り戻していくのかということだ。これに対して、海外の防災はどうなっているのか。今回はアメリカ、キューバの防災を取り上げながら、日本の...
収録日:2019/03/30
追加日:2019/06/22
片田敏孝
東京大学大学院情報学環 特任教授

海外への関心の高まりと公武合体による開国論

明治維新とは~新たな史観の試み(7)公武合体と開国の道

公立大学法人首都大学東京理事長の島田晴雄氏によれば、曲がりなりに成立した開国後に重要となったのは、政治の主導権を朝廷と幕府のどちらが握るかという問題であったという。開国によって徐々に列強国を圧倒するべきだという...
収録日:2018/07/18
追加日:2018/10/28
島田晴雄
公立大学法人首都大学東京理事長

現在の日本政治では解決できない問題とは?

日本政治の疑問(6)政治改革の限界と海外の政治モデル

政治学者で慶應義塾大学名誉教授の曽根泰教氏によれば、参議院や都道府県の選挙制度など、いまだに政治改革が及んでいない領域は多く存在するという。また、現在の日本政治では解決できない問題もある。イギリスやヨーロッパ、...
収録日:2018/06/13
追加日:2018/09/16
曽根泰教
慶應義塾大学名誉教授

AI時代の医師の役割と求められる3つの能力

在宅医療とオンライン診療(4)海外展開とAI時代の医師

日本式の在宅医療、地域包括ケアのシステムは、どのように海外に展開されているのだろうか。医療法人社団鉄祐会理事長の武藤真祐氏が、シンガポールでの取り組みをはじめとする海外展開、またAI時代の医師の役割と求められる能...
収録日:2018/03/30
追加日:2018/09/03
武藤真祐
医療法人社団鉄祐会 理事長

当時の海外でも人気を博した小説は「大正」という時代の産物

第二章 軍縮ブームとエネルギー革命の時代「明治の精神」の死(3)「みんなみんなやさしかつたよ」

大正時代に台湾や中国でも人気を博した厨川白村の小説や、大正から昭和にかけて歌われた『からたちの花』などの童謡――これらは陸海軍大臣が現役軍人に限定されず、軍部が口を出さなかった時代の産物であることは間違いない。上...
収録日:2014/12/15
追加日:2015/08/17
渡部昇一
上智大学名誉教授

持続可能な財政と永遠にハングリーあり続ける国家の設計を

国への二つの提言~企業の海外移転と民から見た国家論~

海外移転する企業が多く、国内の輸出は増えないという現実を踏まえ、日本に還元するシステムを構築する必要性を説く三菱ケミカルホールディングス社長・小林喜光氏。難問山積みの日本に対する小林氏の二つの提言とは果たして?
収録日:2014/09/01
追加日:2015/04/06
小林喜光
株式会社三菱ケミカルホールディングス 取締役会長

論理に勝るのは空気?知っておくべき日本の特殊性

TOTOの北九州発グローバル戦略(2)実は海外でも稼ぐTOTOの「けじめ」

日本社会をコントロールしているのは、法律でも人でもない。では何か? 日本企業が海外へ進出するときに知っておくべき「日本の特殊性」とは? 実は海外でも稼いでいるTOTO株式会社の北九州発グローバル戦略。その根底に...
収録日:2014/09/18
追加日:2015/01/20
成清雄一
TOTO株式会社 常勤監査役

東京-名古屋間を40分で結ぶ夢の超高速鉄道

東海道新幹線50周年と海外展開(2)21世紀の新たな飛躍 超電導リニア(SCMAGLEV)

東京-名古屋間を40分で結ぶ超電導リニア(SCMAGLEV)。21世紀の新・鉄道革命として50年以上にわたり開発を進めてきた。その技術の強み、開発経緯、海外展開、社会的インパクトとは。JR東海の葛西敬之名誉会長が...
収録日:2014/04/15
追加日:2014/07/03
葛西敬之
東海旅客鉄道(JR東海)代表取締役名誉会長

「衝突回避の原則」は従来の常識を覆す鉄道革命!

東海道新幹線50周年と海外展開(1)日本型高速鉄道システムを世界標準へ

安全性と効率性をきわめて高い水準で両立した日本の高速鉄道には、それを支える日本独自の概念と技術があった。その革命性と国際化に向けた将来展望を、JR東海の葛西敬之名誉会長が語る。(前編)
収録日:2014/04/15
追加日:2014/07/03
葛西敬之
東海旅客鉄道(JR東海)代表取締役名誉会長

Jカーブ効果における為替のタイムラグも輸出に関連

円安が進んでいるのになぜ輸出が増えないのか?

アベノミクスの効果による円安の進行により、輸出が増えるという期待を皆が抱いた。ところが、輸出は思ったほど増えず、現状は期待通りにはいっていない。円安が進んでいるのに、なぜ輸出が増えないのか?伊藤元重氏がその要因...
収録日:2014/09/08
追加日:2014/09/15
伊藤元重
東京大学名誉教授

鴻海のシャープ買収に産業構造転換の縮図を見る

ホンハイのシャープ買収―日本の対内直接投資を考える

国際経済学を専門とする学習院大学国際社会科学部教授・伊藤元重氏が鴻海(ホンハイ)のシャープ買収から日本の対内直接投資について解説する。マクロ経済的視点を持てば、日本に巨額の投資を呼び込んで経済を活性化するヒント...
収録日:2016/04/20
追加日:2016/06/09
伊藤元重
東京大学名誉教授

日本の食料供給の問題を考える

食料供給のジレンマと日本のINDUSTRIALIZATION

日本の産業化を支えたのは海外からの食料供給だが、その反面、生産者側に問題が起こっていたことも事実である。立命館大学食マネジメント学部教授の荒木一視氏が、日本の産業化と食料供給の歴史から、いかに食料供給のジレンマ...
収録日:2018/04/26
追加日:2018/09/29
荒木一視
立命館大学食マネジメント学部 教授

「対内直接投資」の数字が非常に低い日本

日本経済を元気にする~対内直接投資

安倍内閣で集中的に議論が進んでいる「対内直接投資」。海外から日本への直接投資を増やすことの重要性は、先進国での直接投資への伸びを見ても明らかである。日本経済活性化への鍵をなる「対内直接投資」について伊藤元重氏が...
収録日:2014/04/25
追加日:2014/05/01
伊藤元重
東京大学名誉教授

保守的な機関投資家とリスクテイクに積極的な個人投資家

年金改革(1)日本の投資家

日本では、個人投資家が比較的リスクを取ることに熱心という特徴があるという。それは一体なぜなのか。シティグループ証券チーフFXストラテジスト・高島修氏が語るシリーズ・年金改革、第1回。
収録日:2015/04/23
追加日:2015/04/30
高島修
シティグループ証券 チーフFXストラテジスト

中国経済が急成長できた4つの理由

中国経済の「ニューノーマル」

習近平政権が掲げる「ニューノーマル」の真意は何なのか。改革開放以降の中国経済の動きを踏まえ、東京大学大学院経済学研究科教授・伊藤元重氏が、背景、課題、注目するべきポイントを読み解く。
収録日:2015/08/05
追加日:2015/09/14
伊藤元重
東京大学名誉教授

低集約・非効率―特殊な日本の輸入医療機器事情

「ダヴィンチ」は医療経済にどのような影響を与えるか

世界に比べて特異な日本の輸入医療機器事情。低集約性、非効率性の問題。そして保険診療のカベ――。外科手術史を変える手術ロボット「ダヴィンチ」の普及問題から見えてくる、日本の医療経済システムの実態とは。
収録日:2014/05/02
追加日:2014/07/31
堀江重郎
順天堂大学医学部大学院医学研究科 教授

輸出が伸びない理由は日本企業の生産体制

円安が日本経済に与える影響

円安が進行した過去2年、貿易・サービス収支はほとんど改善していないと植田和男氏は言う。その詳細は、その他の影響はどうなのか。今後、改善する可能性はあるのか。円安と日本経済の関係を徹底解説する。
収録日:2014/12/22
追加日:2014/12/25
植田和男
共立女子大学国際学部教授

水リスク管理は国ではなく私的設置の基準が席巻しつつある

水ビジネスの動向(3)水リスクマネジメントの現況

東京大学生産技術研究所教授・沖大幹氏が、注目される水ビジネスの最新動向を論じる。まずインフラ輸出の難しさだ。社会的価値が高いインフラの整備は、ビジネスとして見ると撤退しにくさや事業展開の面で、他の業種と異なる。...
収録日:2015/05/25
追加日:2016/05/19
沖大幹
国際連合大学 上級副学長

学習院大学国際社会学部の目指す人材育成とは

学習院大学国際社会科学部の創設

新聞広告や交通広告などで「まじめに世界を目指す人へ。」のスローガンを目にした人も多いのではないだろうか。これは、52年ぶりに学習院大学に新設された「国際社会科学部」のメインスローガンである。その教育内容や目指す...
収録日:2016/04/20
追加日:2016/06/25
伊藤元重
東京大学名誉教授

イノベーションにとって重要な学問とは何か?

科学技術とイノベーションマネジメント(7)実現に向けて

今日、イノベーションの生成プロセス自体が多様化している。東京工業大学環境・社会理工学院教授の梶川裕矢氏によれば、こうした多様化を理解し、適した研究開発と事業展開を行っていくためには、幅広い学術分野の知見を参照し...
収録日:2018/06/18
追加日:2018/10/24
梶川裕矢
東京工業大学 環境・社会理工学院 イノベーション科学系 技術経営専門職学位課程 教授

なぜアメリカの中西部では平均寿命が短くなっているのか

トランプ政権の保護主義政策の影響(1)平均寿命の低下

世界に大きな影響を与えているトランプ政権の保護主義政策だが、実はアメリカの中西部では平均寿命が低下している。また、アメリカではラストベルトの住民が仕事がなくても移住しないという傾向にあり、経済学者が大きく問題に...
収録日:2019/04/16
追加日:2019/05/26
伊藤元重
東京大学名誉教授

サービスセクターの低生産性と「おもてなし」との関係は?

「おもてなし」のビジネスモデル

東京オリンピック招致を契機に流行語になった「おもてなし」。この「おもてなし」のビジネスモデルとしての構造に、曽根泰教氏がさまざまな角度からアプローチする。
収録日:2014/03/24
追加日:2014/05/29
曽根泰教
慶應義塾大学名誉教授

アジア在住の中国人は4千万人もいるのに日本人は40万人

日本企業のグローバル化を考える(1)日本の社会文化の形成

最近、日本企業のグローバル化がホットなイシューになっている。重要なポイントは、日本人、日本文化がどうグローバル化していくのかであると語る大上二三雄氏。日本の社会文化がどのように形成されてきたのか、そのプロセスを...
収録日:2014/06/11
追加日:2014/07/24
大上二三雄
MICG代表取締役

日本の政治経済を真に理解するにはその文化を知ることだ

日本 呪縛の構図(3) 日本文化の特色(通訳版)

在日40年を誇る筑波大学名誉教授R・ターガート・マーフィー氏は、日本の政治経済を真に理解するには日本文化にも精通しなければならないと強調する。マーフィー氏から見た日本文化の特色は、「まじめさ」と「共同体意識」にある...
収録日:2016/12/06
追加日:2017/02/16
R・ターガート・マーフィー
筑波大学名誉教授

アメリカの人民元政策で円相場はどうなるのか?

トランプ政権の通商政策(3)アメリカの人民元政策

シティグループ証券チーフFXストラテジスト・高島修氏が、アメリカの人民元政策について解説する。人民元と米ドルは緊密にリンクしており、ドル高基調の中、中国政府は人民元の切り下げを行ってきた。アメリカは元高を実現させ...
収録日:2017/03/10
追加日:2017/03/30
高島修
シティグループ証券 チーフFXストラテジスト

第三の矢「成長戦略」がアベノミクス成功の鍵

アベノミクスの成果とリスク(3)第三の矢:成長戦略と構造改革

海外からも注目されるアベノミクスへの共通した批判とは?アベノミクスに伏在する大きなリスクについて語る。(島田塾第109回勉強会 島田晴雄氏講演『日本経済は果たして、どこまで成長出来るのか』より:全14話中3話)
収録日:2014/01/14
追加日:2014/02/24
島田晴雄
公立大学法人首都大学東京理事長

2005年から5年で安定的内需主導型経済へと移行

習政権の課題とリスク(1)経済構造の転換

中国経済は、習近平政権前の2005年を境に大きく変化している。それまでは、輸出競争力不足から「国際収支の天井」という問題を抱えていたという。中国はどうやって輸出競争力強化を図り、問題を解決していったのか。「習近...
収録日:2015/01/05
追加日:2015/03/20
瀬口清之
キヤノングローバル戦略研究所研究主幹

実質実効相場で見れば過去20年間、円の実力は下落基調

円安をどう捉えるか―円の実効相場の推移を見る

「日本円のピークは実は1995年。それ以降、円の力は下がっている」。シティグループ証券チーフFXストラテジスト・高島修氏の指摘は衝撃的だ。これは、この20年間、一度も「円」は回復していないことを意味する。では2...
収録日:2015/03/18
追加日:2015/03/28
高島修
シティグループ証券 チーフFXストラテジスト

小林りんは何故ISAKを立ち上げたのか?

全寮制国際高校ISAKの挑戦(1)メキシコでの原体験

軽井沢で全寮制の高校であるインターナショナルスクール・オブ・アジア軽井沢(ISAK)を立ち上げた代表理事の小林りん氏。その「原体験」は、高校時代、海外留学で目の当たりにしたメキシコでの衝撃的な現実にあった。自ら...
収録日:2015/08/28
追加日:2015/11/26
小林りん
ユナイテッド・ワールド・カレッジISAKジャパン 代表理事

チェンジ・リーダーの源流を探る!

藤森義明のGE流経営論(1)GEからLIXILへ

「ビジネス界のメジャーリーグはアメリカだ」――株式会社LIXILグループ取締役代表執行役社長兼CEO・藤森義明氏はそのように表現する。ヒエラルキーのある日本の社会とは異なるグローバル企業のダイナミクスさと可能性に...
収録日:2015/12/16
追加日:2016/03/14
藤森義明
株式会社LIXILグループ 元 取締役 代表執行役社長 兼 CEO

ラオス発展の鍵は「企業内教育」と「ブランド化」にあり

メコン川の恵みとラオス経済(4)発展の現状と今後の課題

ラオス経済の課題は、人材教育と電力問題、そして地下経済にある。ラオス経済が今後発展していくためには、メコン川流域開発計画の一翼を担う存在として、小国なりの存在意義を見出さなければならない。千葉商科大学学長・島田...
収録日:2016/01/18
追加日:2016/04/18
島田晴雄
公立大学法人首都大学東京理事長

日本は「劣化国家」として徐々に沈んでいくのか?

少子高齢化と財政の役割(12)日本財政の今後の展望

明治大学公共政策大学院ガバナンス研究科教授・田中秀明氏の連続講義「少子高齢化と財政の役割」。最終回の今回は、「日本財政の今後の展望」である。その指標として、田中氏が用いるのは、プライマリーバランス(PB)と呼ばれ...
収録日:2017/08/28
追加日:2017/10/04
田中秀明
明治大学公共政策大学院ガバナンス研究科教授

Diaoyou Islands? それとも尖閣?

戦略的国際広報のすすめ

「ガラパゴス」に象徴される内向き国家・日本。政府周辺の言動が海外の誤解を呼ぶ事態も頻発している昨今、「外への発信力」を磨く方法はあるのか。曽根泰教氏が「戦略的国際広報」の重要性を唱える。
収録日:2014/03/24
追加日:2014/04/10
曽根泰教
慶應義塾大学名誉教授

クビチェック大統領が築いた「ブラジリア」は人類史的偉業

ブラジルの繁栄と転落(1)ブラジリアと軍政時代

BRICsのトップと言われたブラジルが低迷段階に入ったと言われている。しかし、ブラジルには復元力があると語る島田晴雄氏。繁栄と転落の歴史の中で、ブラジル経済がいかに復活を遂げていったのか。シリーズ前編となる今回...
収録日:2014/04/10
追加日:2014/06/12
島田晴雄
公立大学法人首都大学東京理事長

初等教育ではシニア教員集団を、最高学府では社会人学生を

教育の多様性

さまざまな問題を抱えている日本の教育現場だが、対症療法的に考えていては、真に刺激的な学問の場や独創的で新しい「プラチナ社会」にふさわしい人材は育たない! 前東京大学総長・小宮山宏氏が提言する、今必要な教育イノベ...
収録日:2014/04/11
追加日:2014/03/30
小宮山宏
東京大学第28代総長

黒字申告割合が3割―日本の納税企業率の驚異的な低さ

法人税改革の三つの論点

日本企業の黒字申告割合は3割に満たない。国の歳出増大が続く中、法人税増収のための活路はどこにあるのか。国と企業、政治と経済の間に横たわる「法人税改革」に必要な三つの論点を曽根泰教氏が見抜く。
収録日:2014/05/28
追加日:2014/08/01
曽根泰教
慶應義塾大学名誉教授

中国の不動産バブルはどうなる?日本とアメリカとの違い

中国の不動産バブル崩壊は本当に起こるのか~三つのケースとの比較~

対岸の火事というべきか。中国の不動産バブル崩壊を懸念する議論をあちこちで耳にする。これに対して「安易な議論は考えものだ」と言うのが、伊藤元重氏である。この問題を考えるときのポイントを、三つのケースと比較してみよう。
収録日:2014/10/27
追加日:2014/11/13
伊藤元重
東京大学名誉教授

人口移動は言葉と魅力の問題

「地方創生」に向けて

日本の重要な課題の一つである地方問題。800ほどの自治体に消滅可能性があり、地方創生の議論が高まっている。人口問題はその重要なテーマだが、「東京一極集中対地方の衰退」という問題設定は正しくないと曽根泰教氏は指摘...
収録日:2014/10/09
追加日:2014/12/25
曽根泰教
慶應義塾大学名誉教授

厄介なのは「難解な日本語」という壁

「移民問題」の要諦とは何か?

「移民」と聞いて、何をイメージするだろうか。工事現場の労働者? 外国人技能実習生の実態問題や違法移民? だが実はすでに相当数の外国人が日本で働いていて、社会を構成する重要なファクターとなっているという実態がある...
収録日:2014/10/09
追加日:2015/01/16
曽根泰教
慶應義塾大学名誉教授

関係改善、民主導経済、文化交流促進、歴史認識相互理解

日中協調発展のために(1)4つの前提条件とは

日中協調発展のための前提条件が四つあると語るキヤノングローバル戦略研究所研究主幹・瀬口清之氏。それは、尖閣問題や歴史認識問題など日中両国の間に横たわる難しい問題と関連してくるため、どう克服していくかが課題となる...
収録日:2015/01/05
追加日:2015/03/30
瀬口清之
キヤノングローバル戦略研究所研究主幹

私が「レアメタル」の専門家になった理由

レアな研究者はいかに「精錬」されたか

産官学が集う「レアメタル研究会」やMITを中心とした「リアクティブメタルワークショップ(RMW)」等の会合を主宰する東京大学生産技術研究所教授・岡部徹氏。そこは、世界中から多彩な人々が集まり、多様な談義が交わさ...
収録日:2014/12/11
追加日:2015/05/07
岡部徹
東京大学 副学長

シェア大幅引き上げの外国株式は米国と新興国の比率大

年金改革(3)GPIF運用変更が市場に与える影響

GPIFの運用変更、国内外株式の大幅引き上げは、市場にどう影響するのか。2014年10月の発表以降の動きと現状を分析し、今後の動向を見通す。シティグループ証券チーフFXストラテジスト・高島修氏が語るシリーズ・年...
収録日:2015/04/23
追加日:2015/04/30
高島修
シティグループ証券 チーフFXストラテジスト

ウクライナの政情不安が及ぼすパラジウムの供給不安

不安な白金族金属~パラジウムが世界に及ぼす影響

ウクライナの政情不安によって心配されるのは、パラジウムの供給不安だと話す東京大学生産技術研究所教授・岡部徹氏。パラジウムは白金族金属と呼ばれるレアメタルであるが、なぜ中東情勢と関係があるのか。その理由と対策、そ...
収録日:2014/12/25
追加日:2015/06/18
岡部徹
東京大学 副学長

企業収益は急増中なのに、なぜ賃金や投資には回さない?

日本の経済動向:2015年秋~アベノミクスの正念場

「アベノミクスは正念場に来ているが、今後の希望がないわけではない」と語るのは、東京大学大学院経済学研究科教授・植田和男氏だ。具体的にどのような正念場を迎えているのか。何が今後の希望なのだろうか。植田氏がデータに...
収録日:2015/09/15
追加日:2015/09/21
植田和男
共立女子大学国際学部教授

日本の労働人口は50年後には4000万人を切る

全寮制国際高校ISAKの挑戦(3)これからの人材育成

多様性に開かれた社会が日本でも目前に迫っているからこそ、そこに対応していける教育が必要だと、インターナショナルスクール・オブ・アジア軽井沢(ISAK)代表理事・小林りん氏は説く。確かな現状認識や最新の教育テーマ...
収録日:2015/08/28
追加日:2015/12/03
小林りん
ユナイテッド・ワールド・カレッジISAKジャパン 代表理事

成長につながらないアベノミクスはもはや限界?

激動する世界情勢と日本(1)世界経済に翻弄される日本

千葉商科大学学長・島田晴雄氏による年頭所感を送る。2016年のテーマは「激動の世界経済と日本」だ。年明け早々の株価下落や中国市場の低迷など、日本経済は世界情勢に翻弄され、揺れている。日本経済の課題と展望を、中国...
収録日:2016/01/26
追加日:2016/04/21
島田晴雄
公立大学法人首都大学東京理事長

古い地下水ほど良質だという気になるのはなぜ??

水と地球と人間と(8)水問題は「気持ち」の問題

なぜ水の輸入は許せず、ワインの輸入なら許せるのか。そこには非合理的な「気持ち」の問題が大きく絡んでいる。地球規模の水循環と世界の水資源に関する研究の第一人者である東京大学生産技術研究所教授・沖大幹氏の語る「シリ...
収録日:2015/03/19
追加日:2016/04/28
沖大幹
国際連合大学 上級副学長

技術の優位がビジネスの優位につながるとは限らない?

水ビジネスの動向(2)サービス産業への投資事業

逆浸透膜を使った海水淡水化技術が低廉化し、水ビジネスの展開が期待されている。しかし、単なる技術提供を超える大型の投資プロジェクトであることや民間が水道事業をすることへの不信感が根強いなど、困難も多い。東京大学生...
収録日:2015/05/25
追加日:2016/05/12
沖大幹
国際連合大学 上級副学長

トランプ・ショックで為替相場がドル高・円安に進んだ理由

トランプ時代の米ドル相場(1)米大統領選挙と為替相場

米大統領選挙は共和党のトランプ候補の勝利となり、為替相場ではドル高・円安が進んでいる。事前予想は「クリントンでドル高、トランプでドル安」のはずだったが、シティグループ証券チーフFXストラテジスト・高島修氏は、もっ...
収録日:2016/11/17
追加日:2016/11/25
高島修
シティグループ証券 チーフFXストラテジスト

日米通商摩擦の歴史と今後のドル円相場

トランプ政権の通商政策(2)日米通商摩擦とドル円相場

シティグループ証券チーフFXストラテジスト・高島修氏が、日米通商摩擦の歴史をたどりながら、今後のドル円相場について解説する。トランプ政権は、財政政策による内需拡大と貿易赤字の縮小を両立させるため、日本にも財政刺激...
収録日:2017/03/10
追加日:2017/03/29
高島修
シティグループ証券 チーフFXストラテジスト

課題山積みの安倍首相が打ちだす渾身の打開策とは

2017年世界と日本(8)第二次アベノミクスの総括と可能性

公立大学法人首都大学東京理事長・島田晴雄氏が第二次アベノミクスの総括と今後の可能性について語る。第二次アベノミクスを経て、今、安倍首相が打ち出しているのが「1億総活躍」だ。海外から先進成熟国の実験として注目されて...
収録日:2017/01/24
追加日:2017/05/15
島田晴雄
公立大学法人首都大学東京理事長

GDP統計にみる日本財政の課題と解決への道

GDP統計から読み取る日本経済の課題(1)戦略的な財政改革

学習院大学国際社会科学部教授の伊藤元重氏がGDP統計の数字から、日本の経済、財政の課題を読み取り、解決への道を論じる。日本の財政は債務、赤字、社会保障費という三重苦を抱えているが、マクロデータで見るとその財政赤字の...
収録日:2017/07/25
追加日:2017/09/01
伊藤元重
東京大学名誉教授

オンラインSPA(製造小売業)が業界を変える

AIとデジタル時代の経営論(1)オンラインSPAの衝撃

一橋大学大学院国際企業戦略研究科研究科長・教授の一條和生氏によれば、世界の経営者は「デジタルディスラプション」に相当な危機感を抱いている。例えば、オンラインSPAの登場によって、従来のアパレル産業は深刻な変化にさら...
収録日:2017/07/24
追加日:2017/10/22
一條和生
一橋大学大学院経営管理研究科 国際企業戦略専攻長 教授

現代刀の年間製造本数制限とそこで生じる問題点

刀匠・松田次泰に聞く―日本文化と日本刀(1)刀の本数制限

『名刀に挑む』(PHP新書)の著者である松田次泰氏は、日本刀一筋40年、現代の刀匠として名人の誉れ高い刀鍛冶である。その松田氏が、現代刀の年間製造本数制限とそのことで生じる問題点について語る。(全3話中第1話)
収録日:2017/03/22
追加日:2017/12/06

ストリートチルドレンが自立するには何が必要か?

映像で考えるエチオピア(5) ストリートチルドレンの自立

ストリートチルドレンは、大人になるとどうなるのか。自立する者もいるが、物乞いのままの者もいる。国立民族学博物館人類基礎理論研究部准教授の川瀬慈氏は、開発援助の対象を保護するだけではなく、彼らがいかに自立するかを...
収録日:2018/07/13
追加日:2018/12/11
川瀬慈
国立民族学博物館人類基礎理論研究部准教授

ヘルスケアの視点でみるアジア事情とアウトバウンド

医療とビジネスの健全な関係(5)アウトバウンドを推進

ヘルスケアビジネスの一つのアプローチとして海外展開、特にアジアがこれからのポイントだと、真野俊樹氏は言う。実際に各省庁によるヘルスケアのアウトバウンドが計画、実行されており、相手国のヘルスケア事情の改善、発展に...
収録日:2018/08/31
追加日:2019/01/09
真野俊樹
中央大学大学院戦略経営研究科 教授

マーケットの動向の鍵を握る米中通商関係の行方

2019米中貿易協議(2)追加関税発動の影響とリスク

米中貿易戦争により、現在、高関税の影響で元安が進みつつあるのだが、高島修氏はこのまま関税攻勢が続けば、米中通商関係だけでなくマーケット全体の深刻なリスクになり得ると言う。そのポイントの一つが、アメリカ財務省によ...
収録日:2019/02/06
追加日:2019/03/03
高島修
シティグループ証券 チーフFXストラテジスト

TPP交渉は世界潮流-グローバルな経済連携に期待

TPPの本質はグローバル化~日本経済の活力に

安倍内閣が難易度の高いTPP交渉参加の表明をした第一の狙いとは?TPPの意義とその見通しを経済学の第一人者 伊藤元重が解説する。
収録日:2014/01/28
追加日:2014/02/24
伊藤元重
東京大学名誉教授

アメリカの世界戦略と沖縄の歴史的役割

沖縄問題を考える(1)普天間基地移転問題の発端と日米の思惑

沖縄問題を考えるとき、アメリカの世界戦略と沖縄の歴史的役割を理解する必要がある。普天間基地の移転問題の契機となった事件から、沖縄、日本政府、そしてアメリカの動きと思惑について語っていく。(全6話中1話目)
収録日:2013/12/25
追加日:2014/02/24
島田晴雄
公立大学法人首都大学東京理事長

TPP、観光立国、雇用制度――各種改革にはツボがある!

アベノミクスで潮目は変わったか ~「改革のツボ」探り成果を~

アベノミクスの成長戦略はうまくいくのか、それとも岩盤規制を前に失速してしまうのか。「改革にはツボがある」と伊藤元重氏。押せば経済がうまく動き出す改革のツボは、どこにあるのか?
収録日:2014/03/14
追加日:2014/03/27
伊藤元重
東京大学名誉教授

リー・クアンユーにより急成長を遂げたシンガポール

シンガポールの謎(2)リー・クアンユーの大戦略

マレー半島からの分離独立後、指導者リー・クアンユーが行った大戦略により急成長を遂げたシンガポール。果たしてその戦略とはどんなものだったのか。そしてその結果、国民にどんな影響を与えたのか。その詳細に迫る。(後編)
収録日:2013/10/03
追加日:2014/04/10
島田晴雄
公立大学法人首都大学東京理事長

課題の多さを可能性と見る人が大勢いればすぐに変革できる

LINE流イノベーティブ思考術(5)常に変化し続ける

成功に絶対のセオリーはない。しかし変化・革新には不可欠なものがある。日本企業が海外に進出するとき、また新しい価値を生み出し世の中を変えていくときに必要な力とは。LINE株式会社代表取締役社長CEO森川亮氏のポジ...
収録日:2014/05/14
追加日:2014/06/26
森川亮
C Channel株式会社 代表取締役(LINE株式会社前代表取締役社長)

実質実効為替レートで為替の実力は見るべき

日本の大バーゲンセールが始まった~実質実効為替レートに注目せよ!

伊藤元重氏いわく、今の日本は超円安の大バーゲンセール状態。問題は、この円安がこのまま続くのか、どこかで円高に反転するかなのだが、通貨の真の実力を知るには、プロならではの為替の見方がある。国際経済学のスペシャリス...
収録日:2014/12/09
追加日:2014/12/17
伊藤元重
東京大学名誉教授

40歳頃、ゼネラリストとなり「L字キャリア」を積む

TOTOの北九州発グローバル戦略(1)工学博士が総務部長?

TOTO株式会社取締役常務執行役員・成清雄一氏は、現在コーポレートグループ長だが、一方で工学博士でもある。なぜ理系の成清氏が管理部門のトップを務めているのか。そこには、実に興味深い「L字キャリア」があった。(全...
収録日:2014/09/18
追加日:2015/01/19
成清雄一
TOTO株式会社 常勤監査役

親切が第一! 初代社長の手紙に残る経営理念の原形

TOTOの北九州発グローバル戦略(4)TOTOを鍛えたカリフォルニア州の規制とコアバリュー

TOTOは、あることをきっかけにして、アメリカで有名になったという。これがターニングポイントとなって、今や海外で成功を収めている。それは何か。なぜだったのか。TOTO株式会社のコアバリューや先人の言葉と併せて、...
収録日:2014/09/18
追加日:2015/01/22
成清雄一
TOTO株式会社 常勤監査役

消費者物価指数の微変動に一喜一憂する必要はない

日銀物価見通し修正~脱デフレはトータルで判断

日銀が物価見通しを下方修正し、黒田総裁の発言に注目が集まっている。日本のデフレ脱却は今、どういう状況なのか。東京大学大学院経済学研究科教授・伊藤元重氏が現状を読み解き、見通しの明暗を語る。
収録日:2015/02/02
追加日:2015/02/13
伊藤元重
東京大学名誉教授

危ない山があれば登りたくなる―ハウステンボスへの挑戦

「挑戦と失敗」で語る企業立上げと再生の物語

株式会社エイチ・アイ・エス代表取締役会長・澤田秀雄氏は、証券会社社長やモンゴルの銀行の会長と多彩な顔を持つが、その華麗な経歴は「ゼロから立ち上げる事業」と「誰も手を出さない企業再生」の苦労で彩られている。今だか...
収録日:2015/03/05
追加日:2015/04/03
澤田秀雄
株式会社エイチ・アイ・エス 代表取締役会長兼社長 最高経営責任者(CEO)

そのものより運ぶ方が高い―水はローカル財

水と地球と人間と(2)水と経済 

水リスクマネジメントが、民間主導でグローバルスタンダードになりつつあるという。水リスクマネジメントとは何か。なぜ急激に広まっているのか。地球規模の水循環と世界の水資源に関する研究の第一人者である東京大学生産技術...
収録日:2015/03/19
追加日:2015/08/13
沖大幹
国際連合大学 上級副学長

マスコミは本来、与野党機能を果たすべき

マスコミと政治の距離~マスコミの使命と課題を考える

政治学者・曽根泰教氏が、マスコミと政治の距離を中心に、マスコミの使命と課題について論じる。日本の新聞は各社それぞれの立場をとっており、その報道の基本姿勢は「客観報道」である。公的異議申し立てを前提とする中立的報...
収録日:2015/05/25
追加日:2015/06/29
曽根泰教
慶應義塾大学名誉教授

背景には米国やIMFで高まるドル高や円安への警戒感

実質実効円相場から為替を読む(1)黒田発言の意図

「実質実効円相場がかなり円安になっていて、これ以上の実質円安はありそうにない」、2015年6月10日、日銀の黒田東彦総裁はこう発言した。この発言を受け、為替マーケットが動いたこともあり、今シリーズは実質実効相場...
収録日:2015/07/17
追加日:2015/07/27
高島修
シティグループ証券 チーフFXストラテジスト

悲願のSDR加入も元国際化面からの切り下げ要因

中国人民元切り下げの背景

2015年8月11日、なぜ中国人民元は突如切り下げられたのか。そこには、景気対策以外にもいくつかの理由があったと、シティグループ証券チーフFXストラテジスト・高島修氏は語る。その理由とは何か。(全3話中第1話目)
収録日:2015/09/02
追加日:2015/09/10
高島修
シティグループ証券 チーフFXストラテジスト

原因と結果を取り違えるな―2005年の元切り上げに学ぶ

中国人民元切り下げによる他国への影響

2015年8月に中国が行った「人民元切り下げ」は、円相場・為替相場にどう影響するのか。2005年の「元の切り上げ」を教訓に、シティグループ証券チーフFXストラテジスト・高島修氏は「原因と結果を間違えてはいけない...
収録日:2015/09/02
追加日:2015/09/17
高島修
シティグループ証券 チーフFXストラテジスト

観光戦略に注目!2020年にむけて進めるべきこととは

アジア大交流時代の観光戦略

10年後、20年後、アジアに「大交流時代」が訪れると、東京大学大学院経済学研究科教授・伊藤元重氏は語る。大交流時代に向けた「新たな観光戦略」を考える。
収録日:2015/12/02
追加日:2016/01/11
伊藤元重
東京大学名誉教授

評価最下位からトップグループへ。PAS社逆転の軌跡

松下幸之助の経営理念(4)経営改革の原点は風土改革

公益財団法人松下政経塾理事長・佐野尚見氏が、松下電器でのオートモーティブ事業部創業当時を振り返り、全ての面において下位評価にあった自社をどのように改善していったのか、その軌跡を明かす。まず改革すべきだと思ったこ...
収録日:2016/02/18
追加日:2016/06/13
佐野尚見
松下政経塾 塾長

AI時代に幼稚園や小学校時代から始めるべき教育とは?

ファミリービジネスとAI(8)質疑応答

シリーズ最終話は東京大学大学院経済学研究科・経済学部教授の柳川範之氏への質疑応答編だ。AI時代の教育についての質問に対して、柳川氏は現状の課題を挙げながら、今後求められる能力は自身の提唱する「40歳定年制」を考える...
収録日:2016/07/25
追加日:2016/11/11
柳川範之
東京大学大学院経済学研究科・経済学部 教授

フィンテックベンチャーが金融ビジネス全体を大きく変える

フィンテックと金融革命(1)産業の垣根がなくなる日

今、話題の「フィンテック(FinTech)」とは何か。フィンテックベンチャーが経済や金融に与える影響とは。東京大学大学院経済学研究科・経済学部教授の柳川範之氏が、経済学者の視点から分かりやすく解説する。第1話では、フィ...
収録日:2016/10/17
追加日:2016/12/25
柳川範之
東京大学大学院経済学研究科・経済学部 教授

ディープラーニングは機械に「目」をもたらした

AIで社会・ビジネスはどう変わる?(3)目を持ったAI

“ディープラーニングは、「目」の技術である”――東京大学大学院特任准教授・松尾豊氏は、近年のAIの発達をこう表現する。「目」を持った機械は、自ら判断と習熟を行い、目の前の対象物に柔軟に対処可能だ。それは農業や建設、食...
収録日:2016/11/30
追加日:2017/03/01
松尾豊
東京大学大学院工学系研究科 人工物工学研究センター、技術経営戦略学専攻 教授

"眼を持った機械"で考えるプラットフォーム戦略

ディープラーニング産業論

「農業も建設も食品加工も、究極的には全工程が自動化される」と東京大学大学院特任准教授・松尾豊氏は言う。それはなぜか。どのように起こるのか。松尾氏が「眼を持った機械・ロボット」の未来を語る。
収録日:2017/01/11
追加日:2017/05/14
松尾豊
東京大学大学院工学系研究科 人工物工学研究センター、技術経営戦略学専攻 教授

国の借金が国民の貯蓄額を上回るとどうなるのか?

高齢化と財政危機(3)家計の貯蓄率と一般政府総債務

公立大学法人首都大学東京理事長・島田晴雄氏によれば、2020年以降、一般政府総債務が国民の純貯蓄総額を上回る可能性がある。そうなれば、新規国債発行を国内で賄う原資が不足してしまうだろう。日本の国債返済能力に市場が疑...
収録日:2017/09/27
追加日:2017/10/21
島田晴雄
公立大学法人首都大学東京理事長

東京五輪に向けて注意すべきテロの形

テロ対策の理論と実際(5)日本でのテロの事例

これまで日本では、どのようなテロが起きてきたのか。2020年東京オリンピックに向けて警戒すべきテロはどのようなものか。防衛省防衛研究所防衛政策研究室主任研究官の片山善雄氏は、日本で過去に起きたテロの事例を振り返り、...
収録日:2017/12/08
追加日:2018/03/11
片山善雄
防衛省防衛研究所 防衛政策研究室 主任研究官

世界から農業が衰退しない仕組みを作りたい

ビジネスとしての農産業(5)農業の未来のため

株式会社農業総合研究所代表取締役社長の及川智正氏が事業展開の広がりを通して、農業の未来について語る。今、農業総合研究所はさまざまな企業、機関と業務提携をして可能性を広げている。その背景には、関係者の多くが「農業...
収録日:2018/01/26
追加日:2018/04/25
及川智正
株式会社農業総合研究所 代表取締役社長

米中貿易戦争に見る自由貿易の維持が難しい理由

米中の貿易戦争とその構造的要因~自由貿易の難しさ~

アメリカが保護主義になっているのは、トランプ政権の支持基盤が製造業だという理由だけではない。一方、中国の強硬な姿勢には中国経済の実態が関連している。米中の貿易戦争について、その構造的要因などを踏まえて解説する。
収録日:2018/10/02
追加日:2018/11/22
柳川範之
東京大学大学院経済学研究科・経済学部 教授

日本で報酬を上げるべきなのは経営者だけではない

茹でガエル日本への処方箋(5)日本の給与水準はおかしい

官僚や教授など、社会で活躍すべき人材の給与水準が、日本はあまりに安すぎる。シンガポールの官僚は1億円以上もらっているのに、日本は総理大臣でも3000万円。グーグルの初任給が3000万円、4000万円なのに、日本の教授は1000万...
収録日:2019/05/14
追加日:2019/09/02
小林喜光
株式会社三菱ケミカルホールディングス 取締役会長

格差の小さい「幸せになれる社会」をつくるために

日本のイノベーションのために(3)鎖国状態を解決する

日本経済停滞の一因は、国際感覚の欠如にある。これによって成長が止まってしまった。それゆえ、海外の情報を積極的に入手することで、鎖国状態から脱することができるだろう。しかし海外のやり方を真似するだけでなく、世界中...
収録日:2019/07/19
追加日:2019/09/19

安倍政権の成長戦略を支える菅義偉の存在

安倍政権の成長戦略について~三つのアクションプランとその成果~

安倍政権の成長戦略には、日本産業再興プラン、戦略市場創造プラン、国際展開戦略プランといった三つのアクションプランが描かれている。民主党政権時代には進まなかった成長戦略がなぜ安倍政権下で成果を上げているのか。その...
収録日:2014/01/14
追加日:2014/03/06
島田晴雄
公立大学法人首都大学東京理事長

安倍内閣による「農業改革」「規制改革」の評価

農業改革と規制改革の進捗状況を評価する

国際競争力の資源として農業は欠かせない。その成長を阻むのが減反制度に代表される旧来の保護政策だ。産業競争力会議を核とした安倍内閣の農業改革や規制改革の進捗状況を島田晴雄氏が評価する。(島田塾第109回勉強会 島...
収録日:2014/01/14
追加日:2014/03/13
島田晴雄
公立大学法人首都大学東京理事長

四つの可能性に託す農家の将来像

岩盤既得権・規制分野の成長可能性(1)農林水産業

今、岩盤規制にドリルの歯を立てるべき分野の一つが農林水産業である。ここでは、自給率、農業生産などに対するイメージと実態の食い違いに言及し、130万戸に及ぶ零細農家のための新しい農業の可能性を提示する。(島田塾第...
収録日:2014/01/14
追加日:2014/03/20
島田晴雄
公立大学法人首都大学東京理事長