「再生」の検索結果

食糧安保の強化が叫ばれる一方、一次産業は後継者不足と高齢化にあえいでいる。その現状を一変するのが再生可能エネルギーとの組み合わせだと小宮山氏は言う。太陽光や風力発電の導入で、農林水産業が「儲かる」魅力的な産業に...

現在のグローバル経済において、IMFの役割はますます重要になっている。では世界経済を陰で支えるIMFは何を目的にして、どのように生まれたのか。これまでに中南米や欧州、そして東アジアに発生した世界的な経済危機は、IMFの支...

再生エネルギーで十分な量の電力が確保できることは分かった。安定性の担保という問題に対しても、新旧の電池で十分に対応可能である。今の技術で、日本は「資源自給大国」に十分なれるのである。残るは、規制緩和や投資による...

日本が「資源自給国家」になるのは、歴史の必然である。人類文明は、鉄や銅の鉱山から都市鉱山へ、化石資源から再生可能エネルギーへと転換する局面を迎えているからだ。忘れてならないのは、原子力発電は過渡期における存在に...

日本経済が息を吹き返すには、DXの環境を整備するため法律のレベルから根本的に見直し、最新技術を取り入れた成長戦略の構築が急務である。食糧、エネルギー、教育、人口（少子化）など、日本が抱えている問題も避けては通れな...

ロシアのウクライナ侵攻に関するニュースは連日報道されているが、進行中の事態を正しく理解するには、その奥に潜む歴史的・大局的な観点が必要である。いったいロシアはどのような使命感を持ち、プーチン大統領は何を実現しよ...

自然エネルギーの特徴は、ほとんどが太陽光に由来することだ。幸いにも地球上に降り注ぐ太陽光は、人類が必要とするエネルギー総量の1万倍に達する。上手にエネルギーに変換し、輸送する技術が確立していけば、2050年のネットゼ...

エネルギー問題は20世紀後半以降の世界を騒がせてきたが、いつまでもオイルショック時代の認識は通用しない。環境への意識が世界的に高まる中、再生可能エネルギー技術は長足の進歩を遂げ、すでにコストでは化石資源を逆転して...

いかに検査を広げていくかという点で、現在、世界各国で関心が高まっているのが「抗体検査」である。抗体を持っている人は免疫力が高いので、外出や一定の就業も可能ではないかという考えが関心の根底にある。この抗体検査と、...

縄文時代にはまず再生・循環の死生観があり、その後、系譜的な死生観が発展してきた。しかし、系譜的な死生観は再生・循環の死生観の一部を切り出したものにすぎず、状況に強いられて発展してきたものであった。現代でも、系譜...

イノベーションを考える上で、政府の補助金がどのような形式であるべきかを考えることも重要である。現在の仕組みではうまく機能していないため、見込みある事業に効率良く出資していく判断力が求められている。しかし問題は、...

戦前には数々の革新的発明によって発展した松下電器産業であったが、戦時中に武器納入に加担した責任を問われ、戦後の財閥解体の中で経営に大きなダメージを与えた。自身の財産の多くを失った松下幸之助であったが、不屈の精神...

かつて産業化によって公害が発生したが、その後、企業を巻き込んだ取り組みで問題を解決した地域がある。静岡県の三島市だ。一体どのように解決へと進んでいったのか。三島市の事例を中心に、プラチナ社会における課題解決と日...

40年間イモリを採取し研究してきた浅島誠氏だが、研究を進めるたびにイモリがすごい能力を持っていることに驚かされてきたという。シリーズ最終話では、自然や生物から学ぶことの重要性を伝えるため、研究者にとって大事な5つの...

多くの生物はヒトよりも長い歴史を持ち、ヒトの限界を超えた能力を持つ。人為的なものがさまざまな問題を引き起こしている現状では、自然や生物から学ぶことが重要である。今回は、自然や生物の歴史と多様性について語る。（全6...

現在の再生医療においては、さまざまな幹細胞が注目されているが、その中でどのような幹細胞による再生医療が本当に導入できるのかを考えることが重要である。今回は、再生医療の現状と今後の課題について解説する。（全6話中第...

浅島誠氏は、「アクチビン」というタンパク質が発生過程の誘導因子であると突き止め、未分化細胞からのさまざまな器官や臓器の形成に成功した。これは、現在の再生医療の基盤となっている。今回は、発生における臓器や器官の形...

「カエルとヒトは共通の原理で動いている」と浅島誠氏は語る。浅島氏は生まれ育った佐渡の自然に触れる中で、カエルの卵の発生に興味を持った。カエルに起こることは人間にも起こり得るということで、カエルの研究が大きな意味...

生命の歴史からみれば、ヒトは歴史が非常に短く、地球上では新種であると理解しておくことが必要だと、浅島誠氏は語る。ではヒトの歴史はどのように進んできたのか。地球上でのヒトの立ち位置について、最近の生命科学の進展と...

山積する地域課題を乗り越えていくためには、地域資源を生かした産学官金連携でなされる新産業の展開が有効であると、株式会社北都銀行取締役頭取の斉藤永吉氏は指摘する。これを実現した北都銀行の経営戦略とはいかなるものだ...

人材が薄い新産業にとって有効なアプローチはどのようなものか。バブルの負の遺産を処理するために5年間の時限立法で作られた産業再生機構の運営ルールから、ボストン・コンサルティング・グループ シニアパートナー＆マネージ...

2016年に世界中で数多くの発電所が造られたが、その7割は再生可能エネルギーである。再生可能エネルギーの技術革新には目を見張るものがあるが、それを適切に評価し予測することはエネルギー政策にとって欠かせない。技術革新の...

ポスト・モスルの中東を考えるには、その深く重い歴史と直面する必要がある。宗教・宗派・民族によって引き裂かれた人々は、さらにその内部でも対立を繰り返しているからだ。イラクは再び平和を取り戻すことができるのか。中東...

日本の戦後復興が一段落すると、「東洋の奇跡」と呼ばれた高度成長の時代がやってくる。今回は、日本の成長に直接結びついた二つのポイントをやや詳しく追いかけ、廃墟からの大発展の原因を分析する。公立大学法人首都大学東京...

占領後の日本の戦後復興のなかで、次に取り上げるのは占領軍と政党政治の関係、朝鮮戦争の影響、日米安保条約の締結、戦後改革と民主化の底流、人口ボーナスなどだ。これらを通して、占領政策の評価と日本に蓄積していた技術・...

占領後の日本の戦後復興の中で、考えなければならないポイントはいくつかある。まず最初に、占領は復興を助けたのか。仇敵だったアメリカと日本が同盟関係を結んだのはなぜか。また、平和憲法をつくったのは誰か、などである。...

公立大学法人首都大学東京理事長・島田晴雄氏による島田塾特別講演シリーズ。紆余曲折の末、ついに発表されたポツダム宣言とその正式受諾に至るまでの道のりを知る。陸海軍の猛反発にあいながら本土決戦前の降伏を実現したポツ...

公立大学法人首都大学東京理事長・島田晴雄氏による島田塾特別講演シリーズで学ぶ太平洋戦争をめぐる昭和史。ルーズベルト大統領の死は、間接的には日本に大きな幸運をもたらしたと言える。後任のトルーマン大統領を補佐すべく...

公立大学法人首都大学東京理事長・島田晴雄氏による島田塾特別講演シリーズ。1945年2月のヤルタ会談では、日本の戦後処理について米ソ間で密約が交わされ、また、この頃のアメリカでは、「日本は狂信的」という見方が定着してい...

公立大学法人首都大学東京理事長・島田晴雄氏による島田塾特別講演シリーズ第7話。日本軍は、当初の勢いを失い、敗戦の色を次第に色濃くしていた。硫黄島、沖縄戦、そして東京大空襲、原爆投下の史実とその背景を知る。実は、日...

日米戦争の後半は、日本にとって悲報の連続である。ガダルカナルの攻防、インパール作戦、マリアナ沖海戦、レイテ作戦はどのように戦われたのか。公立大学法人首都大学東京理事長・島田晴雄氏が主宰する島田塾の特別講演から伺...

太平洋戦争勃発から間もない頃から、アメリカは「対日占領政策」を検討していた。第一次世界大戦からわずか20年で世界大戦を引き起こした原因が、ドイツに対して過酷だった講和のせいではないかという反省からである。1942年か...

太平洋戦争の緒戦は日本軍の目覚ましい進撃が続いたが、やがて米軍の装備も整い、戦局は転換期を迎える。ここではドゥーリトル東京爆撃からミッドウェー海戦にいたる米軍の反撃、日米形勢逆転の様子を、公立大学法人首都大学東...

公立大学法人首都大学東京理事長・島田晴雄氏による日本の敗戦、占領、経済復興を考えるシリーズ講話。今回は、真珠湾攻撃に始まり、アジア南方侵攻で勝利し続けた日本軍が、開戦5カ月にして「逆ABCDライン」を形成するに至った...

公立大学法人首都大学東京理事長・島田晴雄氏による日本の敗戦、占領、経済復興を考えるシリーズ講話。第2回は戦後日本を論じる前に、そもそもなぜ日本がアメリカとの開戦に至ったのか、知っているようで実はよく知らない開戦へ...

公立大学法人首都大学東京理事長・島田晴雄氏による島田塾特別講演を収録したシリーズレクチャー。教科書では語りきれない歴史に埋め込まれた敗戦と占領の事実を取り上げて、なぜ日本は奇跡の再生を成し得たのか、日本は今後ど...

原発に依存せず、エネルギー問題を解決することは可能なのか。元内閣総理大臣・小泉純一郎氏、東京大学第28代総長・小宮山宏氏、慶應義塾大学名誉教授・島田晴雄氏の3氏がその可能性を討議する。再生可能エネルギーは、その量や...

元内閣総理大臣・小泉純一郎氏、東京大学第28代総長・小宮山宏氏、慶應義塾大学名誉教授・島田晴雄氏による鼎談では、原発に固執する政府のあり方が厳しく批判された。現在、原発の稼働はほぼゼロの状態だが、電力不足に陥るこ...

歴史学者・山内昌之氏が、ギリシャ財政金融危機および共通通貨ユーロの影の側面について解説する。人類学者Ｅ・トッドの指摘によればドイツはユーロをフル活用した国と言えるのだが、そこから生じた共通通貨ユーロの闇とは一体...

太陽光発電、風力発電、地熱発電。再生可能エネルギーがいいことは分かっている。「でも価格が高いし、供給量が不安定」。そう思っている人は多いだろう。だが、実はそれは全く誤った先入観だと、株式会社三菱総合研究所理事長...

米国のテスラモーターズが１０ｋＷｈ蓄電池を約４２万円で新発売するという。対する日本製品は、現状１６０万円台だ。株式会社三菱総合研究所理事長で科学技術振興機構低炭素社会戦略センター長・小宮山宏氏が、再生可能エネル...

この５年間を振り返り、「断り続けたのが申し訳ないぐらい、今は楽しくて仕方がない」と株式会社エイチ・アイ・エス代表取締役会長・澤田秀雄氏は言う。テーマパークは「感動」を売る事業。それは、自分自身の感動なしには始ま...

当初から「観光ビジネス都市」を目指した新生ハウステンボスだが、5年目の今年はよりダイナミックな展開が始まった。医療観光とスマートホテル開業。そして、その裏では新ビジネス実験場として、広大な敷地が存分に活かされてい...

１８年間赤字を続けたハウステンボスを１年で黒字化した株式会社エイチ・アイ・エス代表取締役会長・澤田秀雄氏。あまりの鮮やかさに「魔法を使ったのか」「どれほどの才人なのか」と疑いたくなるのはもっともだ。しかし、「失...

誰もが尻ごみしたハウステンボスの再生にいよいよ乗り出した株式会社エイチ・アイ・エス代表取締役会長・澤田秀雄氏。社長として社員に最初に話した三つのポイントがその後の再生につながるのだが、それは難しい企業戦略やマー...

株式会社エイチ・アイ・エス代表取締役会長・澤田秀雄氏は、証券会社社長やモンゴルの銀行の会長と多彩な顔を持つが、その華麗な経歴は「ゼロから立ち上げる事業」と「誰も手を出さない企業再生」の苦労で彩られている。今だか...

小宮山宏氏が推進してきたプラチナ構想ネットワークが、小中水力発電という形でもいよいよ実践の段階に入る時が来た。稼働率がよく安定的というメリットを持つ水力発電だが、実は日本にとってはもう一つ本質的な意味がある。地...

議員を辞職し、大きな喪失感を抱えながら地元気仙沼市で政治家とは無縁の日々を送っていた小野寺五典氏。その小野寺氏を当時も、そして今も支え続けている加藤紘一氏のアドバイスとは？　人生の挫折と再生を語る。（後編）

防衛大臣・小野寺五典氏の政治家人生は決して平坦なものではなかった。その山あり谷ありの人生において、小野寺氏が大きなきっかけを得た場所として大切にしているのが松下政経塾。そこで得た小野寺氏の財産ともいうべきものと...

「塞翁が馬」とは、小野寺五典氏のための言葉ではないだろうか。公務員を辞めるきっかけは「文句は政治家になって言え」の一言。トントン拍子の初当選から２年後には議員辞職を余儀なくされる。しかし、その後のつらく苦しい期...

わずか１年で黒字転換を果たしたハウステンボスだが、それ以前の１８年間は赤字を続けていた。その失敗についての分析とともに、澤田秀雄氏の戦略論に影響を与えた貴重な経験にも迫っていく。

18年間赤字のハウステンボスを1年で黒字に転換させた澤田秀雄氏。〝100万本のバラ〟〝光の王国〟〝ハウステンボス歌劇団〟など、数々の魅力あるイベントで集客を増やしてきた、ハウステンボス再生における澤田氏の戦略論に迫る。

福島第一原発事故の影響により、深刻なエネルギーの状況下にある日本。現在、原発再開と代替エネルギー開発に向けて動き出しているが、課題は大きい。では、どうすればいいのか。その具体的方策を提示していく。（島田塾第１０...

人類は再生可能エネルギーと都市鉱山による「完全循環社会」という方向へ向かっている。再生可能エネルギーはその普及予測が何度も書きかえられるほど急速に普及しており、都市鉱山への可能性としてスクラップからEV車を作ると...

感染症における基本再生産数は、感染拡大に関する重要な指標である。しかし、その数値は対人距離によって変わり、また社会的環境によって実際の再生産数（実効再生産数）は大きく変動する。集団免疫については、BCGに代表される...

縄文時代の精神文化をより詳しく見ていくと、男女の性差の二項対立とともに、出産や再生をモチーフとした文化体系が浮かび上がってくる。山田康弘氏は土器埋設遺構のさまざまな例を挙げて、自然の中における人間生活の再生や循...

今、「デカップリング」の議論が世界中で起こっている。経済成長を実際に起こしながら、温室効果ガスの排出量を減らす、すなわちカーボンニュートラル型に持っていくということだが、果たしてそれは可能なのか。どうすれば、経...

組織改革にはスピードやタイミングだけでなく、辛い経験のケアや組織の仕組みを変えるための工夫が必要である。ボストン・コンサルティング・グループ シニアパートナー＆マネージングディレクター・秋池玲子氏が、地方バス会社...

現在CO2排出削減に向けて、各国がさまざまな取り組みを行っている。主なものは、排出枠の取引といった制度、電気自動車への移行、さらに再生可能エネルギーへの転換などだが、世界炭素市場が拡大する中、日本はいくつかの難題を...

「新しい資本主義」を唱える日本の政府に対して、「今こそ日本国内に目を向けるべきだ」と主張する小宮山宏氏。世界の流れから遅れていてもなかなか変われない日本の課題を挙げながら、国内で需要をつくり成長していく重要性を...

人口減少社会や激化する国際競争の中でますます重要になっていく、組織改革の要諦とは何か。会社を成長させ、社員に能力を発揮させるための要素を、事業再生に長く携わってきたボストン・コンサルティング・グループ シニアパー...

各国が化石燃料から再生可能エネルギーに移行する中で立ちはだかるのは、電力の安定供給をどのように担保するかという問題である。特にエネルギー価格の高騰など世界が危機に瀕した時に、その問題は顕わになる。再生可能エネル...

元内閣総理大臣・小泉純一郎氏、東京大学第28代総長・小宮山宏氏、慶應義塾大学名誉教授・島田晴雄氏の3氏が、トモダチ作戦を振り返る。島田氏は、トモダチ作戦が軍の責任問題になりかねない懸案事項であり、小宮山氏はこの事例...

2050年までに日本が目指すべきは、再生可能エネルギーを自給して地上資源を再活用していくことだ。これは地方経済を活性化させ、少子化問題の解決にもつながる。また、メンタルな問題も、医療に関するビッグデータを活用し、企...

個人レベルでの免疫の獲得は重要だが、それ以上に重要なのが集団としての免疫の獲得である。集団内で免疫を持っている人がある程度いれば、大きな感染拡大は起こらず、社会不安を防ぐことができる。集団免疫に関しては、新旧2つ...

スウェーデンは、強い自然免疫力を持つ人たちによる集団免疫の獲得を目指して生活への制限を極力行わない方針を取ったが、その代償として日本よりも多くの死者を出した。一方、日本は比較的緩い制限でとどめたが、良い結果を得...

カーボンニュートラルを実現するためには全ての企業、すなわち生産から小売まであらゆるプレイヤーが例外ではない。その中で今回取り上げるのは、経営危機から見事に再建を果たした「コープさっぽろ」だ。「日本の食糧庫」とい...

いま、生成AIが信じられないくらいのスピードで進化している。これは、人間の知的生活にも、間違いなく大きな影響を与える。地球環境も、日本各地で40度を超える気温になるなど、大問題になっている一方、世界中で再生可能エネ...

日本がエネルギー自給国家になるために重要な二つのキーポイントとは何か。そして、それらの着実な実践が２１世紀の日本にとっていかに重要であるかを考え、世界に示すべき自給国家モデルを論じる。

先の衆院選で、日本はこれから４年間、安倍政権に命運を委ねることを選択した。島田晴雄氏は、だからこそ今、「アベノミクス」とは何なのか、その課題はどこにあるのかを、しっかりと考え理解しなければならないと語る。アベノ...

法政大学経済学部教授の小黒一正氏が、債務残高のGDP比の将来予測に関わるドーマー命題について解説する。ドーマー命題を使えば、名目成長率と財政赤字のGDP比から、債務残高が一定の値に収束することが分かる。2017年度発表の...

過去10年間で26兆円も増加している社会保障給付費。団塊世代が一斉に75歳に突入する2025年、医療費の国庫負担は5倍に膨れ上がる。こうした状況で、基礎的財政収支の黒字化は可能なのか。法政大学経済学部教授の小黒一正氏が、ド...

イノベーションに成功しているところはどこか。GAFAに代表されるようにそのほとんどがアメリカで、日本はかなり遅れを取っている。しかし、そうしたイノベーションは格差の問題を置き去りにしている。日本のチャンスは地方にあ...

近年、老化を遅らせたり、老化した細胞を若返らせたりする「アンチエイジング」に関する科学的な研究が盛んに行われている。そのカギとなるのが「テロメア」と呼ばれる染色体の末端にある構造である。テロメアの長さと老化や疾...

昔の仏教者の生き方は武士道そのままであった。日本への渡海に失敗して失明しても挫けず、ついに日本にやってきた鑑真も、その一人である。大事なのは「脱ヒューマニズム」だが、今の西洋文明はキリスト教のいいとこ取りにしか...

「DX（デジタルトランスフォーメーション）」と「GX（グリーントランスフォーメーション）」におけるキーワードはともに「創造的破壊」である。これが今、日本の政策の中で非常に重要な意味を持ってきている。GAFAはDXによって...

時代は「飽和型需要」から「創造型需要」に向かうべきだ、と株式会社三菱総合研究所理事長・小宮山宏氏は語る。飽和社会において、その「創造型需要」の鍵になるのが再生可能エネルギーなのだが、中でも小宮山氏が注目するのが...

ナノマシンを使った最先端治療が研究されているのは、がんだけではない。東京大学政策ビジョン研究センター特任教授でナノ医療イノベーションセンター長の片岡一則氏によれば、ナノ治療が最終的に目指すのは、まさにバラ色の未...

日本労働組合総連合会（連合）第6代会長の古賀伸明氏が「これからの社会と働くということ」について論じるレクチャーシリーズ。今回は“働くこと”後編をお届けする。技術革新への対応、経済性・競争・効率と社会性・協働・共生、...

中国の「永遠の隣国」である日本は、米中のせめぎ合いの中で、一定の自立性を確保しながら、新たな理想を掲げることで、自らの生きる道を確保していくべきであろう。日本が自立性を保つためには、国力の再生が必要である。それ...

世界は今、3つの危機の中にある。その一つが「グローバルな危機」で、中でもCO2などの温室効果ガスによる「気候変動」が世界共通の問題となって久しい。2021年に開かれたCOP26でも、「今後、気温上昇幅を1.5度以内に抑える必要...

CO2排出削減の重要なカギを握るのが技術革新である。その大きな柱として挙げられるのが「電気自動車（EV）への転換」と「燃料としての水素の活用」の2つだ。日本はこれまで“カイゼン”を得意とし、技術改良を進めてきたが、今ド...

COP26でも各国が「ネットゼロ」を表明し、動き出している。だが、これは実に遠い目標であり、各国がネットゼロにどの程度インセンティブをもって取り組むのかについては疑念が残る状態である。さらに大国間における地政学の駆け...

人間が悲観的になるのは、ある意味で非常に自然なことである。しかし、新しい世の中をつくるためには、まず楽観的であることが重要である。「楽観主義者の未来予測」にも通じる小宮山宏氏が見据える21世紀後半のエネルギーの状...

大阪都構想は２０１５年５月に住民投票が行われ、僅差ながら否決となった。そもそも大阪都構想とはどういったものなのか、住民投票をどう考えるべきなのか、ここで整理しておく必要があると政治学者・曽根泰教氏は言う。政令指...

地球環境の持続可能性を高めるには、食料・エネルギー・水の相互関係に注目すべきだ。水に関するさまざまな思い込みは科学的な説明で修正できるが、それでもなお水をめぐる議論は人間の感情に左右される。東京大学生産技術研究...

国広総合法律事務所パートナーで弁護士の國廣正氏が、労働問題発覚後のすき家の対応を取り上げ、コンプライアンスの成功例として解説する。問題発覚後、第三者委員会は過酷労働の事実と原因を徹底的に究明した。すき家はそれを...

公立大学法人首都大学東京理事長の島田晴雄氏が、歳出削減の本丸である年金改革について解説する。保険料率の引き上げは有効な手段だが、すでに限界に達している。他方、給付額の削減はなお有効だ。マクロ経済スライドをデフレ...

東京大学第28代総長で株式会社三菱総合研究所理事長の小宮山宏氏、東京大学名誉教授で新構造材料技術研究組合（ISMA） 理事長の岸輝雄氏、株式会社三菱総合研究所研究理事の亀井信一氏による「マテリアル革命」に関する鼎談。三...

明治維新を出発点にすると、日本は約40年ごとに繁栄と衰退を繰り返し、2025年は次の「谷」に当たる。敗戦からの復興は前の時代を否定するパワーにより成功したが、バブル以降の失われた20年では既得権死守による再生産不能が引...

悪化の一途をたどる環境問題への対応は、世界的にも喫緊の課題である。その解決の糸口として、「セルロースナノファイバー」という新素材に関して、東京大学農学生命科学研究科の磯貝明教授が連続講義を行う。初回の講義では、...

小宮山宏氏が2020年を迎えるにあたり1年を展望して3つの大きなテーマを取り上げる。その第一は米中貿易戦争に象徴されるブロック経済の潮流である。世界が自国第一をうたう状況下で、日本は今後どのような舵取りをしていくべき...

予防接種が子どもの自然免疫を上げることに役立っている可能性は、大人や高齢者にも当てはまることである。また、新型コロナウイルスの免疫持続期間は比較的短いが、その理由はよく分かっていない。ただ、生活様式の変化やワク...

2021年1月7日、日本政府は新型コロナウイルス対応で2回目となる緊急事態宣言を発出した。菅義偉首相が強調したのは、「不要不急の外出自粛」「飲食による感染リスク回避のため、20時以降の外出自粛の徹底」「テレワークによる出...

米中は事実上の戦争状態にあり、台湾有事になれば日本が巻き込まれる可能性は大いにある。そうなると当然、日本全土が危機的状況に陥るだろう。そうした緊張状況の中、日本は今後どのように動くべきなのか。ここで必要となるの...

2022年6月に閣議決定された新たな国家戦略には、「人への投資」を重要事項とした政策プランが網羅的に掲げられている。しかし、そこには一貫した基本戦略もなければ、理論に裏打ちされた方法論も示されていない。「黄金の3年間...

食糧難、環境保護などの観点から、そのあり方に見直しを迫られている畜産業界。その状況にあって、近年、技術開発が進んでいるのが「培養肉」だ。味や食感を似せる「フェイクミート」から、本物の肉と同じ筋肉を再現する「リア...

かつては科学技術立国だった日本だが、最近では欧米や中国などに後れを取るケースも目につく。なぜ日本ではイノベーションが生まれにくく、新しい産業が発展していかないのか。第2次世界大戦後の復興を支えた施策、現状に合わな...

ＧＥ、ＩＢＭ、ＢＡＳＦなどの欧米老舗企業は、自ら再生して新しい企業に生まれ変わっていく。その典型例として、大上二三雄氏は今回、２００年以上の歴史を持ち、今も革新的な企業として知られるデュポンを取り上げる。

２０２０年の東京オリンピック・パラリンピック開催に向けて、われわれはこれからの７年間をいかに取り組んでいくか。またどう捉えるべきなのか。大竹美喜氏が語る。