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「加速」の検索結果

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どうなる?2024年大統領選挙…分極化が進むアメリカの行方

加速する「アメリカの政治的分極化」と今後の可能性

政治的分極化が進んでいるアメリカ。特に共和党内での分裂が顕著で、2023年10月には下院議長選挙が大混乱した。この背景にはイデオロギー的、感情的な分極化がある。トランプ政権以降、分極化が加速すると、中道が失われて両極...
収録日:2023/12/21
追加日:2024/02/20
曽根泰教
慶應義塾大学名誉教授

反トラスト法をめぐる攻防、加速するデジタル新時代の規制

続・シリコンバレー物語~創業者群像と課題(9)GAFA規制の動き〈下〉

近年、GAFA規制の動きは加速している。これまで世間が巨大テックの事業モデルを全く理解していなかったこと、消費者が無料サービスの対価に膨大な個人情報を譲渡させられていることなど、ようやく識者からの指摘が届くようにな...
収録日:2021/07/20
追加日:2022/07/05
島田晴雄
慶應義塾大学名誉教授

エネルギー問題の解決策…再生可能エネルギーの「大変化」

エネルギー問題と世界の潮流を読む(1)加速する再生可能エネルギー化

エネルギー問題は20世紀後半以降の世界を騒がせてきたが、いつまでもオイルショック時代の認識は通用しない。環境への意識が世界的に高まる中、再生可能エネルギー技術は長足の進歩を遂げ、すでにコストでは化石資源を逆転して...
収録日:2021/07/30
追加日:2021/09/21
小宮山宏
東京大学第28代総長

「人民の敵」と形容される主要メディアの報道が分断を加速化

2020年度独立記念日演説と第2次米国革命(2)主要メディアの偏向報道

トランプ大統領と米国主流メディアの対立ぶりは有名だ。氏は記者会見よりもツイッター発信を重視し、気に入らないメディアを「人民の敵」呼ばわりしてやまない。彼の「ラシュモア演説」に対して、主流メディアが待っていました...
収録日:2020/07/29
追加日:2020/10/01
東秀敏
米国安全保障企画研究員

コロナ禍でクリアになった加速すべきことと引き返すべきこと

ポストコロナ、日本の指針(1)コロナ禍で明らかになったこと

2020年1月に中国・武漢から始まった新型コロナウイルスの感染爆発は、3月にはヨーロッパ、北米、アジア、アフリカ、オセアニアと160以上の国に拡散した。日本は2か月近く「緊急事態宣言」が続き、社会の大半が大きな影響を受け...
収録日:2020/05/29
追加日:2020/06/30

地球温暖化の加速・減速をもたらす長期気候変動

異常気象と気候変動・地球温暖化(7)長期的な気候変動

地球温暖化には加速期と減速期があり、これを生み出すような長期的な気候変動も、天候のベースを決めているといえる。そのような長期的な気候変動にはどのようなものがあるのか。また、日本にどのような影響を及ぼすのか。(全7...
収録日:2019/03/26
追加日:2019/05/25
中村尚
東京大学 先端科学技術研究センター 副所長・教授

地球温暖化を加速・増幅させる2つのフィードバック過程

異常気象と気候変動・地球温暖化(5)温暖化増幅の過程

一度温暖化が進んでしまうと、温暖化を加速・増幅させるフィードバック過程が、気候システム内で次々と起こってしまう。このような悪循環は、氷雪の溶解による温暖化の加速と温暖化による温室効果ガスのさらなる増加という、2つ...
収録日:2019/03/26
追加日:2019/05/25
中村尚
東京大学 先端科学技術研究センター 副所長・教授

つくばにおけるイノベーションの加速

創造的な場を支える仕組みを研究する(8)つくばの挑戦

2016年つくば市長選の結果、新市長が誕生し、つくばにおいてイノベーションを加速させるための政策が進められている。メディアアーティストで国立研究開発法人産業技術総合研究所知能システム研究部門主任研究員の江渡浩一郎氏...
収録日:2018/04/19
追加日:2018/11/11
江渡浩一郎
産業技術総合研究所 主任研究員

シンプルな手順こそ、仕事の加速力を倍加する

重職心得箇条~管理職は何をなすべきか(13)「実政」と「虚政」

『重職心得箇条』第14条には、「実政」と「虚政」という言葉が出てくる。毎日忙しく働いているようでも、無駄な作業を取ってつけたり、無意味な指示に終始していることはないだろうか。東洋思想研究者・田口佳史氏に解説いた...
収録日:2016/02/03
追加日:2016/06/28
田口佳史
東洋思想研究家

デンマークは30年かけて日本型の発電から分散型発電へ

加速する自然エネルギーの拡大(2)地産地所有と地域創生

エネルギー分野でのグローバルな構造変化を先導しているのは、デンマークをはじめとする北欧諸国だという。デンマークが行ってきた取り組みを「地産地所有」と呼んで、自然エネルギーの普及とともに重要なことだと語る特定非営...
収録日:2015/12/25
追加日:2016/03/28
飯田哲也
認定NPO法人 環境エネルギー政策研究所 所長

世界の発電トレンドは「自然エネルギー100%」

加速する自然エネルギーの拡大(1)世界的構造変化の背景

エネルギー分野において世界的な構造変化が起こっている今、私たち日本の消費者は、新エネルギー時代にどう向かっていくべきなのか? 認定NPO法人 環境エネルギー政策研究所所長・飯田哲也氏が、世界中で急速に普及しつつあ...
収録日:2015/12/25
追加日:2016/03/21
飯田哲也
認定NPO法人 環境エネルギー政策研究所 所長

ノモンハンの勘違いとドイツの神秘的な強さが同盟を加速

本当のことがわかる昭和史《4》二・二六事件と国民大衆雑誌『キング』(10)なぜ三国同盟が結ばれてしまったか

米関係を決定的に悪化させた日独伊三国同盟だが、この遠因に、二・二六事件があると考えることができる。その理由とは? 上智大学名誉教授・渡部昇一氏によるシリーズ「本当のことがわかる昭和史」第四章・第10回。
収録日:2015/01/19
追加日:2015/09/03
渡部昇一
上智大学名誉教授

イオンエンジンが抱える2つの大きな問題

宇宙探査の現在と可能性(7)大電力電気推進-1

一見効率的に見えるイオンエンジンだが、推力が非常に小さいため、火星到達には非常に長い年月を必要とするという問題がある。しかしこの問題は、なぜ生じてしまうのだろうか。その原因は、イオンエンジンの仕組みにあった。(...
収録日:2019/06/11
追加日:2019/07/13
小泉宏之
東京大学大学院新領域創成科学研究科准教授

人工衛星や探査機のエンジンの最も重要な役割とは?

宇宙探査の現在と可能性(1)ロケットと軌道の基礎-1

現在の宇宙推進工学の知見からすると、将来的にどのような宇宙探査が可能なのか。有人火星探査を事例として、ロケットエンジンの仕組みや最新技術を解説する。第一に重要なのは、ロケットエンジンの役割を理解することである。...
収録日:2019/06/11
追加日:2019/07/01
小泉宏之
東京大学大学院新領域創成科学研究科准教授

小林秀雄“最後の弟子”福田恆存の言葉と日本人の「自然」

小林秀雄と吉本隆明―「断絶」を乗り越える(7)改めて問われる、日本人の「自然」

小林秀雄が「伝統」と「直感」、吉本隆明が「大衆の原像」と「対幻想」という言葉でそれぞれ論考している“日本人の「自然」”。戦前・戦後を越え、昭和から平成へと向かう中、ニーチェから始まるポスト・モダニズムが堕落し、200...
収録日:2023/04/07
追加日:2023/09/26
浜崎洋介
文芸批評家

はやぶさで有名になった「イオンエンジン」の仕組みは?

宇宙探査の現在と可能性(5)イオンエンジンとは-1

有人火星探査のためのポイントは、総質量とコストをなるべく少なくすることである。そのための方策として挙げられるのは、電気推進機である「イオンエンジン」だ。イオンエンジンの要となるのは、イオンを発生させるためのプラ...
収録日:2019/06/11
追加日:2019/07/08
小泉宏之
東京大学大学院新領域創成科学研究科准教授

大電力・大推力作動に最適な「ホールスラスタ」の可能性

宇宙探査の現在と可能性(8)大電力電気推進-2

膨大な電力を発電するためには、軽量の太陽電池パネルを用いるという方法もある。またイオンエンジンの他にも、電気推進機にはホールスラスタがある。有人火星探査をシミュレーションする際には、この技術も非常に重要である。...
収録日:2019/06/11
追加日:2019/07/13
小泉宏之
東京大学大学院新領域創成科学研究科准教授

悪い円安論に物申す、ヒステリシスの効果でデフレ脱却か

円安の構造的メカニズム(3)「高いニッポン」から「安いニッポン」へ

2022年の円安加速によって「安いニッポン」「悪い円安論」が台頭してきたが、必ずしも悲観すべき状況とは限らない。「高いニッポン」だった時期から現在の円安に至るまでの経緯を振り返ることで、ポジティブな可能性が見えてく...
収録日:2022/11/15
追加日:2023/01/11
高島修
シティグループ証券 チーフFXストラテジスト

内需抑制策の放棄から世界で最も下がりやすい通貨に

ブラジルレアル安の行方(2)2011年政策転換の影響

2011年から続くブラジルレアル安の根本的な原因は、「内需抑制策」を放棄したことにあると、シティグループ証券チーフFXストラテジスト・高島修氏は語る。それはいったいなぜなのか。高島氏が語るシリーズ「ブラジルレア...
収録日:2015/11/25
追加日:2015/12/21
高島修
シティグループ証券 チーフFXストラテジスト

リアルエコノミーにICT技術をどう活用するか

デジタルトランスフォーメーション(1)製造業の場合

技術革新の加速度的スピードを少しでも取りこめれば、社会も企業も大きな変化を起こせる。現に、リアルエコノミーはデジタルトランスフォーメーションによって変化し始めている。今回は、AIやICTの活用により、需要起点のソリュ...
収録日:2018/11/14
追加日:2019/01/07
伊藤元重
東京大学名誉教授

なぜ、がんの死亡率が下がらないか…喫煙率と検診受診率

がん対策の現状と今後(4)死亡率低下のための課題

今回は、がん対策推進基本計画を振り返り、なぜその中で死亡率が思ったほど下がらなかったのかを説明する。そこには少子高齢化に伴う統計上の問題と予防や検診が広がらないという日本の現状がある。(全5話中第4話)
収録日:2018/09/10
追加日:2019/02/28
門田守人
日本医学会 会長

火星探査はどのような形で行うのかを考える

宇宙探査の現在と可能性(2)ロケットと軌道の基礎-2

火星探査を考えた場合、探査機が地球から離れ火星に近づくためには適切に速度を増減させていく必要がある。加速させることで探査機の軌道は地球を離れ、減速させることで衝突せずに火星に接近できる。こうした加減速を考えると...
収録日:2019/06/11
追加日:2019/07/01
小泉宏之
東京大学大学院新領域創成科学研究科准教授

有人火星探査にはどれくらいの費用がかかるのか

宇宙探査の現在と可能性(4)有人火星探査の概算-2

有人火星探査にかかる費用について概算してみよう。火星探査のためには、地球の周回軌道に1000トンの構造物を打ち上げる必要があるが、宇宙ステーションやアポロにおけるミッションでかかった費用を考えると、最低でも数十兆円...
収録日:2019/06/11
追加日:2019/07/01
小泉宏之
東京大学大学院新領域創成科学研究科准教授

イオンエンジンの実用化は2000年代から本格的に行われている

宇宙探査の現在と可能性(6)イオンエンジンとは-2

イオンエンジンの形成のためには、さらにイオンを加速させ、その後、中和器でイオンと電子を同数吐き出させ、探査機やエンジン自体を中性に保つ必要がある。こうしてできるイオンエンジンは、すでにさまざまな形で実用化されて...
収録日:2019/06/11
追加日:2019/07/08
小泉宏之
東京大学大学院新領域創成科学研究科准教授

感染率や死亡率を決める要因は何なのか

新型コロナウイルスの克服(5)何が成否を分けるのか?

いったい何が感染率や死亡率の高さ・低さを決めるのか。その要因は決して単一ではない。公衆衛生系の問題は複合的に発生するからだ。そこで求められるのは、各セクターが適切に状況を把握し、相互にコミュニケーションを深めて...
収録日:2020/03/27
追加日:2020/04/01
橋本英樹
東京大学大学院医学系研究科 公共健康医学専攻 保険社会行動学分野 教授

感染者数・死亡者数の国際比較で見えてくるものは何か

徹底検証・日本のコロナ対策(1)日本型モデル、世界との比較

新型コロナ対策について、日本は世界の他の国々とは明確に異なる対策を取った。島田晴雄先生が、これまでの日本の手法を徹底的に検証し、どこに問題があったか、可能性はどこにあるのかを解説するシリーズ講義。日本が世界と大...
収録日:2020/05/19
追加日:2020/05/23
島田晴雄
慶應義塾大学名誉教授

『宇宙の5つの時代』に書かれた宇宙の運命と熱的な死

「宇宙の創生」の仕組みと宇宙物理学の歴史(11)宇宙の運命と5つの時代

宇宙は最近再び加速膨張を始めたということが明らかになった。そして、暗黒エネルギーが実際にあるということが証明されたのである。この発見から、宇宙膨張は永遠に続くということが分かったのだが、宇宙はいったいどこに向か...
収録日:2020/08/25
追加日:2021/02/20
岡朋治
慶應義塾大学理工学部物理学科教授

地球だけに存在するプレートテクトニクスの限界と可能性

海底の仕組みと地球のメカニズム(8)プレートテクトニクスを超えて

プレートテクトニクスは1960年代半ばに生まれた考え方で、「地球の表面は固いプレートで覆われていて相対運動をしている」と考えるとさまざまな観測事実がうまく説明できるという。しかし、「ホットスポット」と呼ばれるハワイ...
収録日:2020/10/22
追加日:2021/06/20
沖野郷子
東京大学大気海洋研究所教授

注目の「デカップリング」、経済成長と脱炭素は両立可能か

ESG投資の現状と課題(2)デカップリングと機関投資家

今、「デカップリング」の議論が世界中で起こっている。経済成長を実際に起こしながら、温室効果ガスの排出量を減らす、すなわちカーボンニュートラル型に持っていくということだが、果たしてそれは可能なのか。どうすれば、経...
収録日:2022/07/12
追加日:2022/11/14
夫馬賢治
株式会社ニューラルCEO

総選挙後のアベノミクス第2ステージはどうなるのか?

今回の解散総選挙が経済に与える影響

12月の総選挙を機に、アベノミクスのこれまでを振り返り、今後の方針を見極めてみようと、伊藤元重氏は言う。発足2年の安倍内閣が経済政策でできたこと、できなかったこと。そして、選挙後の第2期アベノミクスは何をどのよ...
収録日:2014/12/09
追加日:2014/12/13
伊藤元重
東京大学名誉教授

キーワードは「ロシア危機」と「LTCM危機」

原油安と為替相場への影響(4)98年との類似性

1990年代後半、それまで好調だった世界経済が危機の連鎖に陥った。現在の状況は、実はこれに酷似している。シティグループ証券チーフFXストラテジスト・高島修氏が、1998年のロシア危機をキーに、今後の為替相場の動...
収録日:2015/01/06
追加日:2015/01/12
高島修
シティグループ証券 チーフFXストラテジスト

かつての日本よりも速く農林漁業労働人口比率が低下

中国高度成長は2020年まで(1)都市化の減速

キヤノングローバル戦略研究所研究主幹・瀬口清之氏は、中国の高度成長は2020年頃をめどに終わるのではないかと読んでいる。今までの高度成長を支えてきた二つの要因と、すでにその成長のかげりを示すマイナス要因について...
収録日:2015/01/05
追加日:2015/03/18
瀬口清之
キヤノングローバル戦略研究所研究主幹

電気自動車をめぐる自動車業界の動向は?

グローバル競争のメルクマール~中国がEV分野を先導~

東京大学名誉教授で学習院大学国際社会科学部教授の伊藤元重氏が、電気自動車(EV)をめぐる自動車産業の動向と、それに関する中国の政策に焦点を当てて解説する。パリ協定で定められたCO2削減の目標を達成すべく、日本のメーカ...
収録日:2018/05/07
追加日:2018/06/14
伊藤元重
東京大学名誉教授

大企業の中でスタートアップ流を導入する方法

スタートアップ流イノベーション(4)大企業との違い

スタートアップと大企業のやり方は、正反対といっていいほどに異なる。TomyK Ltd.代表で株式会社ACCESS共同創業者の鎌田富久氏は、大企業がスタートアップ流の方法を導入してイノベーションを起こすために、企業内に特区をつく...
収録日:2018/05/14
追加日:2018/09/29
鎌田富久
TomyK Ltd.代表

鮮明になった「カーボンニュートラルな社会」実現の大変さ

ポストコロナ、日本の指針(4)地球環境を守るために

新型コロナウイルス感染拡大を防ぐために、「三密」とともに「不要不急」の行動を避けることが求められた。だからといって、閉じこもっているだけでは活路は開けない。そこで考えたいのは、人間にとって一番大切な「自由」を守...
収録日:2020/05/29
追加日:2020/07/18

プラチナ社会に向けた「草の根運動」を燎原の火としていく

ポストコロナ、日本の指針(5)モノと場の構造改革へ

ポストコロナをどのような変革の場にするか。モノづくりにおいては、カーボンニュートラルへの動きがすでに始まっている。核融合や人工光合成という科学上のロマンについても、従来とは別のやり方が考案されるべきだろう。その...
収録日:2020/05/29
追加日:2020/07/25

輸出立国から輸入依存型の中進国に衰退した日本経済

日本を復活させる国家戦略(2)日本経済凋落の原因を究明する

1980年代後半、アメリカとトップを争うほどのGDPを誇った日本経済の競争力は、今や凋落の一途をたどっている。いったい約40年のあいだに何が起こったのか。その経緯を振り返ると、アメリカの圧力と少子高齢化によって弱体化して...
収録日:2022/07/07
追加日:2022/10/27
島田晴雄
慶應義塾大学名誉教授

なぜ「脱成長」は解決策にならないか…ESG投資の可能性

ESG投資の現状と課題(1)資本主義とサステナブルファイナンス

地球環境の保護、気候変動への対処は、いまや世界共通の課題である。産業革命以降、温室効果ガスの排出量は顕著に増えたが、その要因に資本主義が挙げられている。では私たちは、産業革命以前の社会に戻るべきなのだろうか。そ...
収録日:2022/07/12
追加日:2022/11/07
夫馬賢治
株式会社ニューラルCEO

カルドーゾ大統領とルーラ大統領によるブラジルの発展

ブラジル訪問に学ぶ(2)ブラジルを頂点に導いた二人の大統領

軍政からオイルショックを経て民政移管。その後、2000パーセントに及ぶインフレ率が一気に1桁台に収束。どん底と頂点を繰り返し経験しながら、ブラジルはその存在感を高めていく。奇跡の逆転劇を可能にした二人の偉大な大...
収録日:2014/10/02
追加日:2014/12/23
島田晴雄
慶應義塾大学名誉教授

なぜiPhoneが必要? ヘーゲルの論じた資本主義の欲望

グローバル化時代の資本主義の精神(1)資本主義の機制

マックス・ウェーバーは、1905年に出版された著書の中で「プロテスタンティズムの倫理が、かえって資本主義の無際限の欲望を解放した」と述べた。今日、資本主義はどうなっているのか。第一次世界大戦100周年の今年、改めてウェ...
収録日:2014/11/07
追加日:2015/05/14
中島隆博
東京大学東洋文化研究所長・教授

経済問題を通貨政策により克服―レーガノミクスとの類似性

円安をどう捉えるか―購買力平価で見るアベノミクス

加速する円安は日本にとってプラスなのか、マイナスなのか。円安の構造と解釈を、購買力平価、実効相場、実質実効円相場の論理的理解という三つの観点から考える。シティグループ証券チーフFXストラテジスト・高島修氏による...
収録日:2015/03/18
追加日:2015/03/27
高島修
シティグループ証券 チーフFXストラテジスト

マイクロターゲティングがトランプを勝利に導いた

トランプ政権とソーシャルメディア(1)選挙キャンペーン

アメリカの選挙では近年、ソーシャルメディア上で、マイクロターゲティングの手法を用いて、積極的に有権者に働きかける試みがなされている。元海上自衛隊佐世保地方総監で、一般社団法人日本戦略研究フォーラム政策提言委員を...
収録日:2017/02/24
追加日:2017/08/11
吉田正紀
元海上自衛隊佐世保地方総監

アルゼンチン・ブラジル・ロシアに見る経済破綻

高齢化と財政危機~その解決策とは(5)経済破綻を経験した南米・ロシア

日本は終戦直後、経済破綻を回避するため、国民の金融資産を収奪せざるを得なかった。経済破綻は世界各国でしばしば起きており、今後日本が同じ状況に直面しない保証はない。公立大学法人首都大学東京理事長・島田晴雄氏が、近...
収録日:2017/09/27
追加日:2017/11/04
島田晴雄
慶應義塾大学名誉教授

インフレ率が上がらないのは構造的な問題

日本財政を巡る課題(3)金融政策の課題

日銀が目指しているインフレ率2パーセントは、いまだ達成されていない。法政大学経済学部教授の小黒一正氏は、医療や大学等のサービスに関して、価格統制を緩和すべきだと主張する。さらに小黒氏によれば、金融政策においても、...
収録日:2017/10/30
追加日:2018/05/19
小黒一正
法政大学経済学部教授

マーケットの動向の鍵を握る米中通商関係の行方

2019米中貿易協議(2)追加関税発動の影響とリスク

米中貿易戦争により、現在、高関税の影響で元安が進みつつあるのだが、高島修氏はこのまま関税攻勢が続けば、米中通商関係だけでなくマーケット全体の深刻なリスクになり得ると言う。そのポイントの一つが、アメリカ財務省によ...
収録日:2019/02/06
追加日:2019/03/03
高島修
シティグループ証券 チーフFXストラテジスト

トランプ政権の経済政策が持つリスク

2019年激変する世界と日本の針路(4)世界経済のリスク

トランプ大統領の経済政策は経済を急激に加熱させるもので、インフレとスタグフレーションを起こす可能性がある。これを抑えるため金利を上げる必要があるが、金利上昇はドル建て債務国の経済破綻をもたらす可能性がある、と島...
収録日:2019/01/28
追加日:2019/05/15
島田晴雄
慶應義塾大学名誉教授

有人火星探査のためにどれくらいの時間と物資が必要なのか

宇宙探査の現在と可能性(3)有人火星探査の概算-1

有人火星探査にかかる時間や必要な物資はどれほどなのか。時間に関しては、地球と火星の軌道を考えると、往復の際には惑星の配置がベストな状態になるまで待つ必要がある。また物資に関しては、水や酸素、人数、食べ物、居住空...
収録日:2019/06/11
追加日:2019/07/01
小泉宏之
東京大学大学院新領域創成科学研究科准教授

「ダイナミック・タッチ」によって身体は情報を知覚する

「アフォーダンス」心理学~環境に意味がある(3)身体:知覚するシステム

生態心理学者ジェームズ・ギブソンは、身体のことを「知覚システム」と呼んでいる。ヒトは胎児の頃から独特の横揺らし運動を行っているが、それがあらゆる動きの原型となっているというのだ。振って揺らすことを「ダイナミック...
収録日:2019/03/18
追加日:2019/08/05
佐々木正人
多摩美術大学美術学部・統合デザイン学科客員教授

「プロセスの質」こそがイノベーションの結果を決める

知識創造戦略論~暗黙知から形式知へ(2)イノベーションとプロセスの質

イノベーションを起こすとき、もっとお金があればと思う人は多いが、実はそれが必ずしもいい結果に結び付くとは限らない。イノベーションの結果を決めるのは「プロセスの質」だという。今回は、イノベーションについて見ていく...
収録日:2018/11/24
追加日:2019/08/22
遠山亮子
中央大学 大学院 戦略経営研究科 教授

GHQがめざしたのはエリートを育成できない教育制度

戦後復興~“奇跡”の真実(6)占領政策の展開2

多くの領域にまたがった戦後処理は、日本を戦争へと導いた旧弊打破を目論んだものであった。日本国憲法制定過程のみではなく、財閥解体、農地改革、教育改革など多くの側面において、日米の専門家たちの間で多くのやり取りが交...
収録日:2019/07/23
追加日:2019/08/27
島田晴雄
慶應義塾大学名誉教授

縄文時代の始まりはいつから?…三つの説の特徴とは

概説・縄文時代~その最新常識(2)縄文時代の開始時期に関する三つの説

技術の進歩や新たな考古学的発見によって、縄文時代の年代や文化に関する従来のイメージは大きく変化することになった。その結果、いつから縄文時代が始まったのかという重要な論点に関して、三つの異なる説が生まれてくること...
収録日:2019/06/04
追加日:2019/10/01
山田康弘
東京都立大学人文社会学部人文学科歴史学・考古学教室 教授

「あまりに遅い…」浪費される時間に高まる東京都の危機感

徹底検証・日本のコロナ対策(4)国の対応と東京都とのバトル

2020年3月下旬から、東京での感染者数の拡大が、感染爆発を引き起こしてしまったニューヨークの状況を思わせるものになってきてしまった。危機感を募らせる東京都。だが、国の対策の動きはあまりに遅かった。新型コロナ問題を書...
収録日:2020/05/19
追加日:2020/05/23
島田晴雄
慶應義塾大学名誉教授

日本経済に決定的な変化をもたらした2回の危機とは

危機は経済を大きく変える(1)アベノミクスと日本の変化

「1回の危機は経済を変えるけれども、2回の危機はもっと変える」。したがって、コロナ危機によって、リーマンショック以降の変化がさらに加速する時期だと伊藤元重氏は見ている。こうした変化の時代を読むに当たり、まずアベノ...
収録日:2020/10/27
追加日:2020/11/23
伊藤元重
東京大学名誉教授

リバウンドとリカバリー―コロナ禍の経済を考えるポイント

コロナ禍の世界経済とその行方(2)真のリカバリーのために

これからのマクロ経済を見るうえのポイントとして、現時点では起きていない金融危機に対して、今後も警戒をゆるめることはできないだろうと伊藤氏は言う。非常に不安定な金融状況にあることは事実だからだ。また、コロナ以前か...
収録日:2020/10/27
追加日:2020/12/14
伊藤元重
東京大学名誉教授

「宇宙背景放射の異方性」発見で分かった驚くべき事実

「宇宙の創生」の仕組みと宇宙物理学の歴史(10)ビッグバン後の進化と宇宙の組成

ビックバン後、現在に至るまで、宇宙はどのように進化していったのだろうか。宇宙開闢から38万年後に「宇宙の晴れ上がり」が起きて、90億年で加速膨張が再開され、138億年後に宇宙が誕生する。宇宙の年齢が分かったのは「宇宙背...
収録日:2020/08/25
追加日:2021/02/13
岡朋治
慶應義塾大学理工学部物理学科教授

10分でわかる「自然エネルギーの可能性」

エネルギー問題と世界の潮流を読む(2)日本はエネルギー自給国を目指せ

自然エネルギーの特徴は、ほとんどが太陽光に由来することだ。幸いにも地球上に降り注ぐ太陽光は、人類が必要とするエネルギー総量の1万倍に達する。上手にエネルギーに変換し、輸送する技術が確立していけば、2050年のネットゼ...
収録日:2021/07/30
追加日:2021/09/21
小宮山宏
東京大学第28代総長

「気候変動を止める」、長期投資家が果たす大事な役割

ESG投資の現状と課題(3)長期投資家の役割と資本主義の今後

機関投資家の最も強力なプレーヤーは誰かというと、「年金」と「保険」である。長期投資家として、ESG投資の重要性を認知することで投資手法も変わってくる。将来を見据えた気候変動対策が世界的課題となった今、その長期的な視...
収録日:2022/07/12
追加日:2022/11/21
夫馬賢治
株式会社ニューラルCEO

なぜ記録的な円安は起こっているのか?3つの構造要因

円安の構造的メカニズム(1)円高構造から円安構造への転換

記録的な円安が起こっている現在の日本。その要因はいったいどこにあるのか。それを理解するには、日本国内の問題に目を向けるだけでなく、諸外国の台頭を含めたグローバルな視点が不可欠である。多角的に分析することで見えて...
収録日:2022/11/15
追加日:2022/12/24
高島修
シティグループ証券 チーフFXストラテジスト

大国主義を鮮明にした中国による「3つの列島線」

台湾有事を考える(2)台湾問題緊迫化の歴史的背景

半世紀前、米中は国交回復を果たした。アメリカはその後、中国の主張する「一つの中国」の原則は認めつつも、台湾関係法を成立させて台湾との関係も深めていった。しかし、ますます独裁色を強める習近平政権の中国に対し、世界...
収録日:2022/12/19
追加日:2023/01/30
島田晴雄
慶應義塾大学名誉教授

なぜ「三角大福」の抗争で福田の行動がわかりづらいか

福田赳夫と日本の戦後政治(7)田中政権から三木政権へ

田中角栄政権成立後に進められた日中国交正常化は、実は自民党の総裁選とリンクしていた。福田赳夫はソ連との関係や台湾問題などに配慮して慎重姿勢を見せていたが、田中は三木武夫を取り込むための大義名分として日中国交正常...
収録日:2022/09/29
追加日:2023/06/23
井上正也
慶應義塾大学法学部教授

江藤淳と柄谷行人、1960年代に彼らが感じた焦燥感とは

小林秀雄と吉本隆明―「断絶」を乗り越える(6)小林・吉本以降の批評:江藤淳と柄谷行人

小林秀雄と吉本隆明以降の批評家にはどのような人物がいるのか。時代背景としては1960年代、つまり60年安保闘争から高度経済成長期ということになるが、この時期の批評家で代表的な人物といえば、江藤淳と柄谷行人ではないだろ...
収録日:2023/04/07
追加日:2023/09/19
浜崎洋介
文芸批評家

日本が学ぶべきは20世紀初頭における日英同盟の歴史

日米同盟の重要性を考える

国家経営のマネジメントとして、日米同盟は外交安全保障の基軸となる大事なテーマ。なぜ日米同盟が重要なのか。民主党政権時代に行った米国との信頼関係作りに焦点を当てながら、21世紀の日米関係について考える。
収録日:2014/02/27
追加日:2014/03/13
野田佳彦
衆議院議員

一番の問題は、歴史認識問題と政策決定プロセス

日本の外交を理解するための三つの質問(1)「安倍ファクター」はどれほど重要か

今、日本の外交が大きく変わろうとしている。それを理解するための大事な質問が三つあると語るジェラルド・カーティス氏。一つ目のテーマは「安倍ファクター」についてである。外交路線を決めるために安倍総理がどれほど重要な...
収録日:2014/04/18
追加日:2014/05/08

これからは「エネルギーを生み出す家」の時代

2050年の世界を考える―プラチナ条件(4)できる!小宮山エコハウス

2014年8月3日開催「プラチナ未来人財育成塾@会津」におけるプラチナ構想ネットワーク会長・小宮山宏氏講演「2050年の世界を考える」を収録。次の世代を担う中学生たちに向けて、小宮山氏が熱く語りかける。(全17...
収録日:2014/08/03
追加日:2014/10/05
小宮山宏
東京大学第28代総長

リーマン・ショック後のアメリカの金融緩和の終了と影響

米国の異例の金融緩和終了へ

2014年10月第2週のマーケットは、世界中で大荒れの状況となった。植田和男氏は、その背景として「アメリカの金融政策がらみの影響も大きい」と語る。リーマン・ショック以降続いてきた異例とも言えるアメリカの金融緩和...
収録日:2014/10/21
追加日:2014/10/22
植田和男
第32代日本銀行総裁

これからの時代をつくるのは、間違いなく「楽観主義」な人

楽観は強い意志であり、悲観は人間の本性である

人間が悲観的になるのは、ある意味で非常に自然なことである。しかし、新しい世の中をつくるためには、まず楽観的であることが重要である。「楽観主義者の未来予測」にも通じる小宮山宏氏が見据える21世紀後半のエネルギーの状...
収録日:2014/12/18
追加日:2015/01/01
小宮山宏
東京大学第28代総長

真意はどこに? サウジアラビアの石油戦略の変化も要因

原油安と為替相場への影響(1)原油安の理由

2014年の後半から、世界的な原油安が注目されてきている。この価格下落はなぜ起きているのか。シティグループ証券チーフFXストラテジスト・高島修氏が、現場の視点から三つの理由を解説する。(全4話中第1話目)
収録日:2015/01/06
追加日:2015/01/09
高島修
シティグループ証券 チーフFXストラテジスト

円に限った話ではない! 交易条件と連動する世界通貨の動き

原油安と為替相場への影響(3)円相場への影響

通常、原油安は、長期的には円高、中短期的には円安を促す。だが、今回はその原則が当てはまらない。原油安により円高リスクが浮上する現在の状況をシティグループ証券チーフFXストラテジスト・高島修氏が解説する。(全4話...
収録日:2015/01/06
追加日:2015/01/11
高島修
シティグループ証券 チーフFXストラテジスト

真のリベラルアーツは日本の大学では学べない

「島田村塾」リベラルアーツ特講(1)生き抜くためのリベラルアーツ

近年、リベラルアーツへの関心が高まっている。しかし、「日本の大学では真のリベラルアーツは学べない」と島田晴雄氏は語る。大学の学長とは別に、若手経営者塾「島田村塾」を主宰する島田氏によるリベラルアーツを考えるシリ...
収録日:2014/12/05
追加日:2015/01/20
島田晴雄
慶應義塾大学名誉教授

イスラム国がもたらしたクルド独立国家への道

イスラム国とクルド独立(3)イスラム国がもたらしたクルド独立国家への道

中東におけるイスラム国とクルド民族の対決は思わざる波及効果を引き起こしていると、山内昌之氏は見る。それは、クルド人の反目を解消させ、イラク軍の腐敗を露呈させ、欧米を中心とする国際世論を揺るがす勢いとなっている。...
収録日:2014/12/12
追加日:2015/01/23
山内昌之
東京大学名誉教授

世界で勝ち抜く人材を企業はOJTでいかに教育できるか

グローバル時代のハイエンド教育

世界で勝ち抜くことができる人材の育成、特に次代の経営トップの育成は、グローバル企業にとって最重要課題の一つである。日本の社会に見受けられるそれを阻害する風潮や、その根底にあるメンタリティを指摘しつつ、三菱ケミカ...
収録日:2014/09/01
追加日:2015/04/03
小林喜光
東京電力ホールディングス株式会社 取締役会長

GDPで測り得ないものにどうコミットしていくか

GDPに代わる日本の目標

混迷が続く日本経済。世界的にはCO2の大量排出という地球環境の問題を抱え、日本は今後人口が減少していく。「アベノミクスは経済成長ばかり唱えるが、永遠の成長などあり得ない」と語るのは、三菱ケミカルホールディングス社長...
収録日:2014/09/01
追加日:2015/04/05
小林喜光
東京電力ホールディングス株式会社 取締役会長

巨大な財政赤字と高齢化による社会的費用増加が鍵

欧州から見たアベノミクス(3)成否の行方に強い関心

ヨーロッパは、デフレが進行して立ち直れない日本病になるのは困ると考えている。そのため、アベノミクスが成功するか失敗するか、その行方に大きな関心を寄せている。彼らはアベノミクスをどう見ているのか。また、どこに注目...
収録日:2015/03/31
追加日:2015/05/25
島田晴雄
慶應義塾大学名誉教授

テロや海賊への再度の対処でスパイラルな変化に適応

わが国の防衛法制の変遷(4)特別措置法と自衛隊の活動

安倍政権が提起した集団的自衛権行使と憲法解釈の問題は、日本中で論議となっている。世界の枠組みと動きによって変遷してきた日本の安全保障。その根幹となったのが憲法とともに、日米関係と防衛法制であったことに、われわれ...
収録日:2014/09/24
追加日:2015/06/04
吉田正紀
元海上自衛隊佐世保地方総監

日中戦争はやがて世界の問題に拡大、そして敗戦・・・

20世紀前半の日中関係~この歴史から何を学ぶか(3)

本年2015年は戦後70年の節目の年。しかし、中国や韓国ではいまだに反日教育が行われ、日本においても特に現代史の教育の欠如は否めない。歴史認識という価値観以前に、事実理解のギャップに問題があると感じた島田晴雄氏...
収録日:2015/07/07
追加日:2015/08/06
島田晴雄
慶應義塾大学名誉教授

対米ドル・対円ともに最安値圏に下落したブラジルレアル

ブラジルレアル安の行方(1)レアル売り・五つの理由

2011年以来、ブラジルレアルが長らく下落を続けている。シティグループ証券チーフFXストラテジスト・高島修氏は、そこに「五つの理由」があるという。いったいどのような理由なのか。高島氏が語るシリーズ「ブラジルレア...
収録日:2015/11/25
追加日:2015/12/17
高島修
シティグループ証券 チーフFXストラテジスト

マイナス金利のきっかけは2015年6月の黒田ライン!?

日銀がマイナス金利政策を導入(1)導入の背景

「日銀がマイナス金利政策の導入を決定したのは、やはり円高、株安の影響が大きい」と、シティグループ証券チーフFXストラテジスト・高島修氏は語る。株のプロフェッショナルが、マイナス金利政策導入の背景を明らかにする。...
収録日:2016/02/04
追加日:2016/02/11
高島修
シティグループ証券 チーフFXストラテジスト

情報革命の影響でなくなる仕事と伸びる仕事とは?

情報革命の未来―消える仕事、伸びる仕事

情報革命は日本と世界をどう変えるのか? 仕事は、サービスは、教育はどうなるのか? 経済産業省・産業構造審議会新産業構造部会の部会長を務める東京大学大学院経済学研究科教授・伊藤元重氏が、同部会での議論をもとに最新...
収録日:2016/02/09
追加日:2016/03/24
伊藤元重
東京大学名誉教授

2015年秋以降、資源相場からの脱皮が進む新興国通貨

ブラジルレアルの反発(2)グローバル要因

2015年10月以降、資源離れの動きがより顕著になってきた新興国通貨。中でもブラジルレアルは、悪材料が多発しているにもかかわらず健闘している。では、このような変化が昨年秋に発生した要因は何か。シティグループ証券...
収録日:2016/04/08
追加日:2016/04/21
高島修
シティグループ証券 チーフFXストラテジスト

限界を見せ始めた中国の高度成長路線の先にある展望とは?

激動する世界情勢と日本(3)中国高度成長時代の終焉

現在の中国に求められているのは、高度成長路線からの大幅な転換と構造改革だと、千葉商科大学学長・島田晴雄氏は強調する。リーマン・ショックの経済対策は焦げ付き、重化学工業は供給過剰だ。この状況からうまくソフト・ラン...
収録日:2016/01/26
追加日:2016/04/28
島田晴雄
慶應義塾大学名誉教授

同一労働同一賃金における重要なポイント

「同一労働同一賃金」~日本の働き方がどう変わるのか

学習院大学国際社会科学部教授・伊藤元重氏が、安倍内閣の下で盛んに言われるようになった「同一労働同一賃金」の議論について解説する。長らく終身雇用、年功賃金方式をとってきた日本社会がなぜ今、同一労働同一賃金へシフト...
収録日:2016/04/20
追加日:2016/06/16
伊藤元重
東京大学名誉教授

ロシア主催の「裏G7サミット」の話題はシリア情勢だが…

モスクワ国際安全保障会議(1)伊勢志摩サミットの裏側で

「第5回モスクワ国際安全保障会議に出席してきました」と語るのは、歴史学者・山内昌之氏だ。その会議は「G7と背中合わせ」だという。一体どのような会議で、何が語られたのか。山内氏が存分に明かす。(全4話中第1話)
収録日:2016/05/09
追加日:2016/06/16
山内昌之
東京大学名誉教授

政治でも経営でも、大切なのは「ドライブ」感覚?

重職心得箇条~管理職は何をなすべきか(12)「虚懐転化」と「抑揚之勢」

佐藤一斎『重職心得箇条』の第12条と第13条を読んでいく。「大臣たるもの」と「そうでない人」は、どこでどういう差が出るのか。東洋思想研究者・田口佳史氏の解説は、現代の組織にもピタリと当てはまる。(全14話中第1...
収録日:2016/02/03
追加日:2016/06/20
田口佳史
東洋思想研究家

なぜ安倍首相は「消費増税再延期」を選択したのか?

「消費増税再延期」を考える-三つの手法と三つの論点

学習院大学国際社会科学部・伊藤元重教授が、安倍内閣の選択した「消費税増税再延期」について多角的な視点から解説する。伊藤氏が特に注目したのは、三つの手法と三つの論点。この3×3の方法で、消費税増税再延期という出来事...
収録日:2016/06/16
追加日:2016/07/11
伊藤元重
東京大学名誉教授

調査を調査で終わらせたら意味無し。ミッションは「出口」

海のジパング計画~海底鉱物を探れ(2)使命は「出口に結びつく調査」

自律型海中ロボットの権威である九州工業大学ロボット具現化センター長・浦環氏が携わる「海のジパング計画」は、調査を主体とした活動だ。しかし、調査で知見を得ることを最終とはせず、あくまでも出口に結びつくことを目標と...
収録日:2016/01/12
追加日:2016/08/02
浦環
東京大学名誉教授

軟骨の最大リスクは過剰なメカニカルストレスがかかる肥満

老いない骨のつくり方(3)骨の生理的老化と病的老化

宇宙から帰って来た宇宙飛行士にリハビリが必要なのは、無重力空間で体重から解放された骨が「もう働かなくていい」と判断され、溶かされていくからだという。東京大学工学系研究科・医学系研究科教授の鄭雄一氏が伝える「老い...
収録日:2016/09/14
追加日:2016/11/03
鄭雄一
東京大学大学院工学系研究科 バイオエンジニアリング専攻教授

骨・軟骨を強くするために増やしたい栄養素、運動法

老いない骨のつくり方(5)骨を強くするためにできること

骨と軟骨の仕組みと健康常識の誤りが分かっても、日常に生かせなければ意味がない。そこで、「骨を強くするためにできること」には何があるか。東京大学工学系研究科・医学系研究科教授の鄭雄一氏の連続講義「老いない骨のつく...
収録日:2016/09/14
追加日:2016/11/14
鄭雄一
東京大学大学院工学系研究科 バイオエンジニアリング専攻教授

トランプ現象はアンチ・グローバリゼーション

トランプ時代の米ドル相場(3)グローバリゼーション疲れ

なぜグローバリゼーションの勝ち組であるアメリカやイギリスでアンチ・グローバリゼーションが強まっているのか。それに対してクリアな答えを示しているのが、エマニュエル・トッド氏だ。そう語るシティグループ証券 チーフFXス...
収録日:2016/11/17
追加日:2016/12/04
高島修
シティグループ証券 チーフFXストラテジスト

アメリカの人民元政策で円相場はどうなるのか?

トランプ政権の通商政策(3)アメリカの人民元政策

シティグループ証券チーフFXストラテジスト・高島修氏が、アメリカの人民元政策について解説する。人民元と米ドルは緊密にリンクしており、ドル高基調の中、中国政府は人民元の切り下げを行ってきた。アメリカは元高を実現させ...
収録日:2017/03/10
追加日:2017/03/30
高島修
シティグループ証券 チーフFXストラテジスト

トランプ大統領の政策に未来はあるのか?

2017年世界と日本(1)トランプ・ショックとアメリカの変貌

誰も予期しなかったトランプ大統領の就任で、世界はショックに揺れている。しかし、激震し変貌していくのはもちろんアメリカ自身だ。暴言、恫喝、入国制限のかたわら保護貿易、減税、インフラ投資を公言するトランプ政策に未来...
収録日:2017/01/24
追加日:2017/05/01
島田晴雄
慶應義塾大学名誉教授

TPPイレブン―アメリカを除く11カ国でのTPPの可能性

アメリカ抜きの「TPPイレブン」、その意味を考える

東京大学名誉教授で学習院大学国際社会科学部教授の伊藤元重氏が、日本の通商戦略の方向性について、TPPを中心に解説する。トランプ大統領がTPPを否定している中、「TPPイレブン」という新たな動きが起こっている。日本にとって...
収録日:2017/04/25
追加日:2017/05/25
伊藤元重
東京大学名誉教授

最大の脅威である北朝鮮にアメリカはどう対応するのか

トランプ政権研究(6)シリア・アフガニスタン・北朝鮮

公立大学法人首都大学東京理事長の島田晴雄氏が、トランプ大統領の北朝鮮への対応を解説する。トランプ大統領はオバマ前大統領と違い、実際にシリアとアフガンに爆撃を行った。北朝鮮に対しても、武力攻撃を辞さないと脅しを与...
収録日:2017/05/23
追加日:2017/06/23
島田晴雄
慶應義塾大学名誉教授

国の借金が国民の金融資産を上回ったらどうなるのか?

高齢化と財政危機~その解決策とは(3)家計の貯蓄率と一般政府総債務

公立大学法人首都大学東京理事長・島田晴雄氏によれば、2020年以降、一般政府総債務が国民の純貯蓄総額を上回る可能性がある。そうなれば、新規国債発行を国内で賄う原資が不足してしまうだろう。日本の国債返済能力に市場が疑...
収録日:2017/09/27
追加日:2017/10/21
島田晴雄
慶應義塾大学名誉教授

オンラインSPA(製造小売業)が業界を変える

AIとデジタル時代の経営論(1)オンラインSPAの衝撃

一橋大学大学院国際企業戦略研究科研究科長・教授の一條和生氏によれば、世界の経営者は「デジタルディスラプション」に相当な危機感を抱いている。例えば、オンラインSPAの登場によって、従来のアパレル産業は深刻な変化にさら...
収録日:2017/07/24
追加日:2017/10/22
一條和生
一橋大学名誉教授

財政破綻を起こす4つのトリガー…日本は対処できるのか?

高齢化と財政危機~その解決策とは(4)財政破綻のメカニズム

公立大学法人首都大学東京理事長・島田晴雄氏が、財政破綻が引き起こされるメカニズムについて解説する。終戦直後の日本は、預金封鎖・新円切り替え・財産税によって、国民から金融資産を略奪し、何とかデフォルトを回避できた...
収録日:2017/09/27
追加日:2017/11/03
島田晴雄
慶應義塾大学名誉教授

5年間のアベノミクスの成果とこれからの課題

高齢化と財政危機~その解決策とは(6)アベノミクスの総括

公立大学法人首都大学東京理事長・島田晴雄氏が、2012年以来のアベノミクスを総括する。日銀・黒田東彦総裁の下、実施された異次元金融緩和は、一定の成果を挙げながらも、インフレ期待が醸成されているとはいい難い。財政政策...
収録日:2017/09/27
追加日:2017/11/05
島田晴雄
慶應義塾大学名誉教授

企業経営に活用され始めた「サービソロジー」とは何か?

サービソロジーと経営~サービスイノベーション(1)サービソロジーとは

「サービソロジー」を経営に活用する企業が増えているという。それは一体どういう手法なのだろうか。サービス産業の生産性向上が日本経済を力強い成長軌道に復活させる切り札だといわれて久しいが、サービソロジーはその起爆力...
収録日:2017/09/20
追加日:2017/11/15
村上輝康
産業戦略研究所 代表 

経済面や歴史対応で日本がドイツに学ぶべき点とは?

現代ドイツの知恵と経験に学ぶ(6)経済と歴史対応

日本が抱える三つの難問に、ドイツが与えてくれる知恵を探すと、経済面ではシュレーダー元首相が、歴史対応についてはメルケル首相が手本になりそうだ。公立大学法人首都大学東京理事長・島田晴雄氏の案内で、ドイツから学ぶべ...
収録日:2017/09/12
追加日:2017/11/13
島田晴雄
慶應義塾大学名誉教授

日本の将来のために増税の是非を本気で考えるべき

高齢化と財政危機~その解決策とは(10)異次元金融緩和と消費増税

公立大学法人首都大学東京理事長の島田晴雄氏が、債務累積問題の解消に向けて、日本が取るべき方策を検討する。異次元金融緩和は、すでに出口戦略を模索すべき時期に達している。消費税増税も2019年に延期されてしまったが、増...
収録日:2017/10/05
追加日:2017/11/24
島田晴雄
慶應義塾大学名誉教授

年金制度における最大の欠陥は賦課方式にある

高齢化と財政危機~その解決策とは(13)年金支給開始年齢と賦課方式

公立大学法人首都大学東京理事長の島田晴雄氏によれば、年金の支給開始年齢の引き上げと積立方式への移行は、年金改革にとって非常に有効な政策である。しかし、そこには大きな問題があるという。はたしてそれは何か。島田氏が...
収録日:2017/10/05
追加日:2017/12/02
島田晴雄
慶應義塾大学名誉教授