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「製造業」の検索結果

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リアルエコノミーにICT技術をどう活用するか

デジタルトランスフォーメーション(1)製造業の場合

技術革新の加速度的スピードを少しでも取りこめれば、社会も企業も大きな変化を起こせる。現に、リアルエコノミーはデジタルトランスフォーメーションによって変化し始めている。今回は、AIやICTの活用により、需要起点のソリュ...
収録日:2018/11/14
追加日:2019/01/07
伊藤元重
東京大学名誉教授

製造業を成長させ中間層形成へ―モディノミクス

期待されるモディ政権、メイクインインディア政策とは

シティグループ証券チーフFXストラテジスト・高島修氏は、インドのモディ政権の「メイク・イン・インディア政策」は的を射ており、推進する上で、国内外ともにいい環境になっているという。それはなぜか。(全3話中第2話目)
収録日:2015/06/09
追加日:2015/06/18
高島修
シティグループ証券 チーフFXストラテジスト

サービス産業の生産性を上げれば日本経済は様変わりする

サービソロジーと経営(2)経済はサービスで動いている

今や日本経済の4分の3がサービス産業に支えられているという状況の中、なおも日本は「モノづくり立国」だといわれている。それは、いつ始まった産業価値観なのだろうか。それによって失ったものはないのだろうか。「経済はサー...
収録日:2017/09/20
追加日:2017/11/16
村上輝康
産業戦略研究所 代表 

中国経済が急成長できた4つの理由

中国経済の「ニューノーマル」

習近平政権が掲げる「ニューノーマル」の真意は何なのか。改革開放以降の中国経済の動きを踏まえ、東京大学大学院経済学研究科教授・伊藤元重氏が、背景、課題、注目するべきポイントを読み解く。
収録日:2015/08/05
追加日:2015/09/14
伊藤元重
東京大学名誉教授

教養とは「知識×考える力」である

出口治明が語る「教養と日本の未来」(2)「人・本・旅」

立命館アジア太平洋大学(APU)学長の出口治明氏は、知識と考える力を掛け合わせた教養こそ、現代日本に求められる能力である、と説く。サービス産業の時代である現代では、自ら考える能力が求められる。そのためには「人・本・...
収録日:2018/02/23
追加日:2018/05/01
出口治明
立命館アジア太平洋大学(APU)学長

ソニーからものづくりの力が失われてしまった

外資系グローバル企業と日本企業の比較から読み解く日本企業の戦略(1)なぜソニーは苦しんでいるのか?

今、ソニーが苦しんでいる。日本を代表するイノベーション企業は、なぜものづくりの力を失ってしまったのか。そこには、今の日本企業が抱える問題が凝縮していると大上二三雄氏は分析する。その問題とは一体何なのか。
収録日:2014/04/11
追加日:2014/06/12
大上二三雄
MICG代表取締役

2011年以降の消費の拡大は内需中心への構造変化

中国経済は安定保持(2)消費主導と雇用増大

「中国経済は失速ではなく安定を保持している」と言うのが、中国経済の専門家、キヤノングローバル戦略研究所研究主幹・瀬口清之氏の分析だ。その根拠となるのは、この10年間の経済事情を物語るデータである。数字とともに、...
収録日:2015/01/05
追加日:2015/03/12
瀬口清之
キヤノングローバル戦略研究所研究主幹

マイナス金利に至った経緯と懸念される影響

世界金融経済情勢と日銀のマイナス金利

2016年2月、日本銀行はマイナス金利政策を初めて導入したが、これによって、日本経済はどう動いていくのか。今回の政策に至った経緯と懸念される影響について、東京大学大学院経済学研究科教授・植田和男氏が、世界の金融...
収録日:2016/02/10
追加日:2016/02/15
植田和男
共立女子大学国際学部教授

ディープラーニングのサービス化は企業文化との闘い

AIで社会・ビジネスはどう変わる?(4) 学習工場を造る

今こそ日本の製造業は明確な計画を持ち、AIの未来に先行投資すべきだと、東京大学大学院特任准教授・松尾豊氏は語る。ものづくりの技術が高い日本は、この分野の発展に有利な条件にある。そこで求められるのが、ディープラーニ...
収録日:2016/11/30
追加日:2017/03/02
松尾豊
東京大学大学院工学系研究科 人工物工学研究センター 技術経営戦略学専攻 教授

人工知能によって10年後の社会はどうなるのか?

AIがもたらす社会・企業変革(2)AIが変える10年後の社会

東京大学第28代総長で三菱総合研究所理事長・小宮山宏氏、東京大学大学院工学系研究科特任准教授・松尾豊氏、パナソニック先端研究本部知能化モビリティプロジェクト室総括部長・岩崎正宏氏の3氏による鼎談一つ目のテーマは、AI...
収録日:2016/11/30
追加日:2017/03/06
対談 | 小宮山宏松尾豊

メディア戦略を重視したヒラリーがトランプに負けた理由

トランプ政権研究(1)アメリカ大統領選・民主党の敗北

公立大学法人首都大学東京理事長の島田晴雄氏は今年(2017年)4月、アメリカを訪問したが、そこで専門家たちから聞いた情報を踏まえて、トランプ政権の特質について解説する。第1回はアメリカ大統領選挙の結果についてだ。トラ...
収録日:2017/05/23
追加日:2017/06/03
島田晴雄
東京都公立大学法人理事長

女性の活躍と長時間労働の是正が必要な理由

出口治明が語る「教養と日本の未来」(3)働き方改革

日本経済の基盤が製造業モデルからサービス業へと変化した今日、必要となるものは何か。立命館アジア太平洋大学(APU)学長の出口治明氏は、「人・本・旅」というキーワードを挙げて、働き方改革のあるべき方向性を提示する。(...
収録日:2018/02/23
追加日:2018/05/01
出口治明
立命館アジア太平洋大学(APU)学長

強まるアンチ・グローバリズムの動きをどう見ればいいか

アンチ・グローバリズムの行方を読む(1)世界情勢の転換

グローバリズムとそれへの対抗(アンチ・グローバリズム)の関係をどのように考えれば良いのか。グローバリズムは、格差の拡大、既成権益の毀損、製造業の没落などを引き起こし、バックラッシュを浴びている。その中で米中など...
収録日:2019/11/07
追加日:2019/11/30

従業員の給料を削減した経営陣がボーナスもらっていいの?

「公益資本主義」の確立に向けて(1)「株主重視」の考え方と日本のとるべき道

TPP交渉を通じて米国に「株主重視」の実行を迫られる日本。一方で米国経済は「株主重視」によって荒廃。TPP交渉で注意が必要な米国の思惑とは何か。公益資本主義を説く原丈人が解説する。
収録日:2013/11/07
追加日:2014/02/24
原丈人
内閣府参与

寄付行為に表れる社会貢献や人生観は日米でかなり違う

「公益資本主義」の確立に向けて(2)社会貢献や人生観、経済システムから日米の違いを読み解く

実体経済から金融経済へと移行した米国経済のなかで、いま何が起きているのか。社会貢献、人生観、経済システムから日米の違いを読み解く。
収録日:2013/11/07
追加日:2014/02/24
原丈人
内閣府参与

宮城県をサービス産業からものづくりの県土へ

「富県共創」を掲げて~産業構造の転換に取り組む~

宮城県知事・村井嘉浩氏の実行力と長期的構想、そして縁を得て人を動かす力が三位一体となって、宮城県の復興計画は着実に進んでいる。宮城の30年先、50年先を視野に入れながら、産業構造転換を図る村井氏の政治的理念とは?
収録日:2014/02/14
追加日:2014/05/29
村井嘉浩
宮城県知事

東京-名古屋間を40分で結ぶ夢の超高速鉄道

東海道新幹線50周年と海外展開(2)21世紀の新たな飛躍 超電導リニア(SCMAGLEV)

東京-名古屋間を40分で結ぶ超電導リニア(SCMAGLEV)。21世紀の新・鉄道革命として50年以上にわたり開発を進めてきた。その技術の強み、開発経緯、海外展開、社会的インパクトとは。JR東海の葛西敬之名誉会長が...
収録日:2014/04/15
追加日:2014/07/03
葛西敬之
東海旅客鉄道(JR東海)代表取締役名誉会長

日本の労働生産性が先進国中最も低い背景とは? 

アベノミクス新成長戦略のポイント(3)働き方の改革~民主化の悪影響を払拭

アベノミクス新成長戦略が農業の次に立ち向かう大きな岩盤は、「働き方」の改革だ。「働き蜂」と称されるほど日本人は良く働くが、にもかかわらず日本の労働生産性は先進国中最も低い。その背景とは? 今なお引きずる戦後日本...
収録日:2015/01/27
追加日:2015/02/24
島田晴雄
東京都公立大学法人理事長

かつての日本よりも速く農林漁業労働人口比率が低下

中国高度成長は2020年まで(1)都市化の減速

キヤノングローバル戦略研究所研究主幹・瀬口清之氏は、中国の高度成長は2020年頃をめどに終わるのではないかと読んでいる。今までの高度成長を支えてきた二つの要因と、すでにその成長のかげりを示すマイナス要因について...
収録日:2015/01/05
追加日:2015/03/18
瀬口清之
キヤノングローバル戦略研究所研究主幹

イスラム・カリモフ大統領の政治方針が経済成長を阻害

ウズベキスタン訪問に学ぶ(2)カリモフ大統領の政治方針

ウズベキスタンはなぜ経済発展がなかなか進まないのか。その理由は、25年目に入ったカリモフ大統領の政治方針にあると、千葉商科大学学長・島田晴雄氏は喝破する。シリーズ「ウズベキスタン訪問に学ぶ」第2回。(全3話中第...
収録日:2015/08/20
追加日:2015/10/01
島田晴雄
東京都公立大学法人理事長

自民党結党60年を経済成長の観点から総括する

戦後レジームとは何か(2)結党60年・自民党の経済政策

2015年で結党60年を迎えた自民党は、戦後日本の経済成長の推進者だったのか? いや、むしろ便乗者だったのか? 焼け跡からの復興から、所得倍増計画、ホンダやヤマト運輸の躍進、オイルショックから法人税減税の問題点...
収録日:2015/12/03
追加日:2016/01/11
曽根泰教
慶應義塾大学名誉教授

人工知能はビジネスにどんな変革を与えるか?

AIがもたらす社会・企業変革(1)AIへの期待と取り組み

AIによって機械が「目」を持てば、日本の社会やビジネスはどうなっていくのか。東京大学第28代総長で三菱総合研究所理事長・小宮山宏氏、東京大学大学院工学系研究科特任准教授・松尾豊氏、パナソニック先端研究本部知能化モビ...
収録日:2016/11/30
追加日:2017/03/05
対談 | 小宮山宏松尾豊

「日本再興戦略」の欠点は優先順位、原因分析の欠如

少子高齢化と財政の役割(1)経済と財政の現状

明治大学公共政策大学院ガバナンス研究科教授の田中秀明氏が少子高齢化とひっ迫する日本財政の問題を取り上げる。第1回レクチャーでは、アベノミクスの経緯、成果に触れつつ、日本の経済および財政の現状を概観。経済はそこそこ...
収録日:2017/07/28
追加日:2017/09/06
田中秀明
明治大学公共政策大学院ガバナンス研究科教授

日本が取り組むべき最大の政策は消費税の引き上げだ

高齢化と財政危機(18)長期的で小刻みな消費増税

公立大学法人首都大学東京理事長の島田晴雄氏によれば、今取り組むべき最大の政策は消費税の引き上げである。確かに増税による消費の冷え込みは懸念事項だが、長期的に小刻みに増税をしていけば、増税ショックを緩和できる。少...
収録日:2017/10/05
追加日:2017/12/14
島田晴雄
東京都公立大学法人理事長

航空機の安全を保証するV&Vプロセスとは何か?

航空機事故ゼロをめざして(9)安全を保証するプロセス

アメリカでは、民間の専門家が航空機の安全を証明するルールを提案し、それを政府がガイドラインとして採用している。こうしたルールづくりの仕組みが日本ではまだ整備されていないと、東京大学大学院工学系研究科航空宇宙工学...
収録日:2017/11/27
追加日:2018/04/07
鈴木真二
東京大学未来ビジョン研究センター特任教授

米中貿易戦争に見る自由貿易の維持が難しい理由

米中の貿易戦争とその構造的要因~自由貿易の難しさ~

アメリカが保護主義になっているのは、トランプ政権の支持基盤が製造業だという理由だけではない。一方、中国の強硬な姿勢には中国経済の実態が関連している。米中の貿易戦争について、その構造的要因などを踏まえて解説する。
収録日:2018/10/02
追加日:2018/11/22
柳川範之
東京大学大学院経済学研究科・経済学部 教授

戦後復興を可能とした最大の要因は起業家たちの意欲と努力

戦後復興~“奇跡”の真実(10)松下幸之助の哲学

終戦直後の惨状を考えると、日本の戦後復興は“奇跡”と呼んでも過言ではないほど目覚ましいものだった。島田晴雄氏は、そうした復興を可能とした最大の要因は、新しい起業家たちの意欲と努力、その主体的な行動にあると論じる。...
収録日:2019/07/23
追加日:2019/09/10
島田晴雄
東京都公立大学法人理事長

鄧小平の時代から中国のマクロ経済はどう変化してきたのか

中国、驚異の情報革命(2)新常態経済と国家戦略

中国における情報経済躍進の背景には、マクロ経済の変化がある。鄧小平の時代に高度成長を続けた中国は、経済成長率に陰りが見えるや否や「新常態経済」への移行とイノベーション重視を国策に掲げ、その促進を進めてきた。中国...
収録日:2019/11/11
追加日:2019/12/01
島田晴雄
東京都公立大学法人理事長

世界共通なのは、「年功序列」ではなく「成果序列」

『還暦からの底力』に学ぶ人生100年時代の生き方(3)「年齢フリー」の社会にする

人間にとって一番怖いのは、分からないということだ。若いときは分からないことも多いが、人生を半分走ってきた60歳はその分、世の中のことが分かっているから、何事にも上手に対応できるだろうし、チャレンジもしやすい。そこ...
収録日:2020/06/30
追加日:2020/08/15
出口治明
立命館アジア太平洋大学(APU)学長

世界にダークエイジの到来を阻止するため重要な5つの対策

コロナパンデミックと闘う世界と今後の課題(12)新たな世界構築のために

世界は現在ダークエイジに進む流れがある中、これを阻止するため、われわれは何をしていけば良いのか。島田晴雄氏は5つの提案をして、シリーズ講義を締めくくる。その中でも最も重要なのは、医療安全保障の国際協力だという。具...
収録日:2020/07/16
追加日:2020/09/05
島田晴雄
東京都公立大学法人理事長

第三の矢「成長戦略」がアベノミクス成功の鍵

アベノミクスの成果とリスク(3)第三の矢:成長戦略と構造改革

海外からも注目されるアベノミクスへの共通した批判とは?アベノミクスに伏在する大きなリスクについて語る。(島田塾第109回勉強会 島田晴雄氏講演『日本経済は果たして、どこまで成長出来るのか』より:全14話中3話)
収録日:2014/01/14
追加日:2014/02/24
島田晴雄
東京都公立大学法人理事長

ドバイやシンガポールに見る日本の経済成長の余地

日本経済の成長の本当の可能性はどこにどれほどあるのか

今後の日本経済の成長可能性を否定する論者は、高度成長期と対比して人口減少や高齢化を指摘する。だが、果たしてそれらは本当に経済成長を阻む要因なのだろうか?われわれが「失われた20年」で本当に失ってしまったものと、...
収録日:2014/01/14
追加日:2014/03/20
島田晴雄
東京都公立大学法人理事長

TPP、日韓関係、ウクライナ―オバマ来日前に難問山積み

前原レポート:米国から見た日本(2)アベノミクスと財政、オバマ来日の主要テーマ

前原誠司氏による、ワシントン訪問記第二弾。前半の安全保障問題に加えて、いまアメリカから見た日本の問題点が広く集まった。オバマ首相4月来日に向けて、カウントダウンの今、日本は何を決断して動くべきか。
収録日:2014/03/20
追加日:2014/04/17
前原誠司
衆議院議員

消費税率引き上げ後の消費の反動減は思った以上に厳しい

アベノミクスの正念場~東大日次指数から見る~

2パーセントの物価目標を導入した日銀。しかし、民間の予測とは大きな乖離があり、市場関係者は今、固唾をのんでその動向を見守っている。輸出や生産、賃金などの各指標の動向の解説とともに、速報性に優れる売上高や物価に係...
収録日:2014/08/05
追加日:2014/08/08
植田和男
共立女子大学国際学部教授

「どうなるか」より「そのためにどのような努力をするか」

2050年の世界を考える―質疑応答(3)2050年の雇用問題と経済格差問題

2014年8月3日開催「プラチナ未来人財育成塾@会津」におけるプラチナ構想ネットワーク会長・小宮山宏氏講演「2050年の世界を考える」を収録。次の世代を担う中学生たちに向けて、小宮山氏が熱く語りかける。(全17...
収録日:2014/08/03
追加日:2014/10/10
小宮山宏
東京大学第28代総長

イノベーションが生まれやすい都市のサイズがある

TOTOの北九州発グローバル戦略(3)北九州市から本社を移さない理由

TOTO株式会社は、今も北九州市に本社を置き、そこから本社を移さないと公言している。それはなぜなのか。東京一極集中の時代に不便ではないのか。同社取締役常務執行役員・成清雄一氏が語る北九州市のメリットとは。(全5話中第...
収録日:2014/09/18
追加日:2015/01/21
成清雄一
TOTO株式会社 常勤監査役

持続可能な財政と永遠にハングリーあり続ける国家の設計を

国への二つの提言~企業の海外移転と民から見た国家論~

海外移転する企業が多く、国内の輸出は増えないという現実を踏まえ、日本に還元するシステムを構築する必要性を説く三菱ケミカルホールディングス社長・小林喜光氏。難問山積みの日本に対する小林氏の二つの提言とは果たして?
収録日:2014/09/01
追加日:2015/04/06
小林喜光
株式会社三菱ケミカルホールディングス 取締役会長

実質実効相場で見れば過去20年間、円の実力は下落基調

円安をどう捉えるか―円の実効相場の推移を見る

「日本円のピークは実は1995年。それ以降、円の力は下がっている」。シティグループ証券チーフFXストラテジスト・高島修氏の指摘は衝撃的だ。これは、この20年間、一度も「円」は回復していないことを意味する。では2...
収録日:2015/03/18
追加日:2015/03/28
高島修
シティグループ証券 チーフFXストラテジスト

そのものより運ぶ方が高い―水はローカル財

水と地球と人間と(2)水と経済 

水リスクマネジメントが、民間主導でグローバルスタンダードになりつつあるという。水リスクマネジメントとは何か。なぜ急激に広まっているのか。地球規模の水循環と世界の水資源に関する研究の第一人者である東京大学生産技術...
収録日:2015/03/19
追加日:2015/08/13
沖大幹
国際連合大学 上級副学長

株価急上昇を正当化できるほど中国経済は良い状態にはない

半年で2倍に急上昇した中国株~バブル到来か~

ここ半年で2倍にまで急上昇した中国株に世界の注目が集まっている。しかし、これはバブル現象なのではないかという懸念が大きいのも事実だ。中国経済における経済成長率と経済的非効率増大という図式や、危機感の増す不良債権...
収録日:2015/06/16
追加日:2015/06/25
植田和男
共立女子大学国際学部教授

安い労働力を使い捨てる企業が淘汰される時代に

日本経済の救世主は「雇用」の中から出現するか

アベノミクス第2ステージを迎え、実体経済が大いに変わっていく。中でも東京大学大学院経済学研究科教授・伊藤元重氏が注目しているのは「雇用」の分野。そこから、日本経済の救世主が現れる可能性があるという。
収録日:2015/09/17
追加日:2015/10/22
伊藤元重
東京大学名誉教授

内需抑制策の放棄から世界で最も下がりやすい通貨に

ブラジルレアル安の行方(2)2011年政策転換の影響

2011年から続くブラジルレアル安の根本的な原因は、「内需抑制策」を放棄したことにあると、シティグループ証券チーフFXストラテジスト・高島修氏は語る。それはいったいなぜなのか。高島氏が語るシリーズ「ブラジルレア...
収録日:2015/11/25
追加日:2015/12/21
高島修
シティグループ証券 チーフFXストラテジスト

賃金の上昇が吉野家のメニューを変えた!

今後、日本の賃金は上がるのか

「このままいくと、1、2年でバブルのピークに匹敵するほど、労働市場の引き締まりが強くなるかもしれない」と、東京大学大学院経済学研究科教授・伊藤元重氏は語る。それが、賃金や企業、経済にどのような影響を及ぼすのか。...
収録日:2016/02/09
追加日:2016/03/10
伊藤元重
東京大学名誉教授

TPP、各国の動向と日本の未来予想

TPP署名式を終えて―今後の各国の動きと日本の未来予想

2月4日、ニュージーランドで行われた署名式により、TPPはさらに一歩前進した。だが、まだまだ課題は多い。今後、協定発効に向けて、何がカギとなるのか。アメリカ大統領選挙やアジア諸国の追加参加などによる影響も見逃せ...
収録日:2016/02/09
追加日:2016/03/17
伊藤元重
東京大学名誉教授

日本での小水力発電の可能性

水と地球と人間と(6)小水力発電の可能性

小水力発電は、日本というよりはむしろ、アジアにとって大きな価値と可能性を秘めているという。いったいどのような可能性があるのか。地球規模の水循環と世界の水資源に関する研究の第一人者である東京大学生産技術研究所教授...
収録日:2015/03/19
追加日:2016/04/14
沖大幹
国際連合大学 上級副学長

失敗してもいいから難しいテーマを選んで挑戦せよ!

水と地球と人間と(7)勉強と研究の違い

大学時代、科学や数学の研究をすることは、社会に出て、ビジネスをする上でも役に立つという。それは一体なぜなのか。地球規模の水循環と世界の水資源に関する研究の第一人者である東京大学生産技術研究所教授・沖大幹氏の語る...
収録日:2015/03/19
追加日:2016/04/21
沖大幹
国際連合大学 上級副学長

ブラジルかメキシコかは、中国か米国かの資源版・代理取引

ブラジルレアルの反発(3)メキシコペソとの対比

シティグループ証券チーフFXストラテジスト・高島修氏は、新興国に進出する企業に対し、よく「あなたが投資する国がインドネシアであれ、トルコであれ、南アであれ、メキシコペソを必ず見ておいてください」と伝えるという。...
収録日:2016/04/08
追加日:2016/04/25
高島修
シティグループ証券 チーフFXストラテジスト

アメリカ経済の変動が、戦後日本経済を生かしも殺しもした

激動する世界情勢と日本(5)戦後アメリカ経済史と日本

日本は、どこよりもアメリカ経済に翻弄されてきた。千葉商科大学学長・島田晴雄氏によれば、ブレトンウッズ体制やプラザ合意、リーマン・ショックといったアメリカ経済の動きが、日本経済を興隆もさせ、衰退もさせてきた。さら...
収録日:2016/01/26
追加日:2016/05/05
島田晴雄
東京都公立大学法人理事長

中国の「一帯一路」構想は、果たして「張子の虎」なのか

「TPP」か「一帯一路」か(1)米中の思惑と日本の役割

今や太平洋は、アメリカと中国それぞれが覇権を競い合う場所となった。リバランシングというアメリカの政策転換に対し、中国は「一帯一路」という対抗的な経済圏構想を打ち出した。このアジア情勢に日本はどう関わるべきか。政...
収録日:2016/03/09
追加日:2016/05/16
白石隆
公立大学法人熊本県立大学 理事長

同一労働同一賃金における重要なポイント

「同一労働同一賃金」~日本の働き方がどう変わるのか

学習院大学国際社会科学部教授・伊藤元重氏が、安倍内閣の下で盛んに言われるようになった「同一労働同一賃金」の議論について解説する。長らく終身雇用、年功賃金方式をとってきた日本社会がなぜ今、同一労働同一賃金へシフト...
収録日:2016/04/20
追加日:2016/06/16
伊藤元重
東京大学名誉教授

世界的セキュラースタグネーション時代、課題は技術の枯渇

セキュラースタグネーションと技術革新

これまでにも10MTVで「セキュラースタグネーション(長期的停滞)」論を取り上げてきた学習院大学国際社会科学部・伊藤元重教授が、この話題に本格的に切り込んでいく。世界経済の低迷は、高齢化や金融危機だけが原因では...
収録日:2016/06/16
追加日:2016/07/26
伊藤元重
東京大学名誉教授

シリア戦争の停戦合意が失敗!一番の解決策はアサド退陣?

中東協力現地会議(1)シリア戦争の行方と分割の危険性

歴史学者・山内昌之氏が、2016年9月25日にドバイで行われた中東協力現地会議での基調講演について解説する。山内氏はまず、大きく変化した中東の地政学的観点から、中東の現在と今後を読み解く8つの要素を挙げる。今回は1つ目...
収録日:2016/09/28
追加日:2016/10/18
山内昌之
東京大学名誉教授

トランプ効果で円安株高の日本に対し新興国の反応は正反対

2017年トランプ新政権を考える(1)二つの顔と日本経済

「アメリカ第一主義」をはじめ数々の発言で世界を騒がせたトランプ大統領の当選は、就任前から想定外の動きをいろいろとつくり出している。差し当たって「円安株高」は日本のマーケットにはうれしい動きだが、この先はどうなる...
収録日:2016/11/30
追加日:2016/12/18
伊藤元重
東京大学名誉教授

少子高齢化時代に向け外国人材の活用を推進してきた浜松市

浜松市の多文化共生の取り組み(1)外国人集住都市

人口減少と少子高齢化によって、日本の生産年齢人口は今よりも大きく減少する。そのため今後、日本は移民政策を取っていく必要があるが、外国人住民の増加は、地域社会と様々な軋轢を生む。静岡県浜松市は早くからこの問題に直...
収録日:2016/11/17
追加日:2016/12/22
鈴木康友
浜松市長

浜松市で進む外国人の子どもの「不就学ゼロ作戦」とは?

浜松市の多文化共生の取り組み(2)外国人住民の問題

改正入管法の施行を受け、浜松市では南米系の外国人住民が増加した。現在はアジア諸国からの渡航者も増え、外国人住民はさらに多様化している。浜松市の鈴木康友市長が、行政サービスの多言語化や日本語学習機会の提供、また不...
収録日:2016/11/17
追加日:2016/12/29
鈴木康友
浜松市長

トランプの孤立主義はモンロー主義と違うのか?

アメリカの孤立主義とトランプの保護主義政策

政治学者で慶應義塾大学大学院教授の曽根泰教氏が、従来のアメリカの孤立主義およびトランプ氏の保護主義政策について解説する。トランプ氏は一国主義的方針から、TPPに反対し、また安全保障条約における米軍駐留費用負担等をや...
収録日:2016/12/15
追加日:2017/01/08
曽根泰教
慶應義塾大学名誉教授

トランプ大統領の就任演説は「狭い・古い・内向き」

トランプ大統領の就任演説を読み解く

2017年1月20日に行われたトランプ大統領の就任演説を、政治学者で慶應義塾大学大学院教授・曽根泰教氏が読み解く。曽根氏は今回の就任演説を「狭い・古い・内向き」と評する。どのような点がそうであったのか。それは、トランプ...
収録日:2017/01/24
追加日:2017/02/05
曽根泰教
慶應義塾大学名誉教授

AIがもたらすチャンスに日本はどう立ち向かうべきか?

AIがもたらす社会・企業変革(3) AI発展に必要な条件

鼎談の二つ目のテーマは、AIの発展に必要な条件は何かだ。東京大学第28代総長で三菱総合研究所理事長・小宮山宏氏は、人口減少・高齢化によって日本が抱える課題を解決するコンペの開催を訴える。東京大学大学院工学系研究科特...
収録日:2016/11/30
追加日:2017/03/07
対談 | 小宮山宏松尾豊

トランプ政権の通商政策と為替相場に与える影響は?

トランプ政権の通商政策(1)4つの課題

「トランプ政権の通商政策は驚愕の内容だ」とシティグループ証券チーフFXストラテジスト・高島修氏は語る。いったいどのような政策なのか、その政策によって為替相場はどのように変化するのか。高島氏が、その政策から考えられ...
収録日:2017/03/10
追加日:2017/03/28
高島修
シティグループ証券 チーフFXストラテジスト

持続可能なサービスイノベーション推進の具体的な方法

サービソロジーと経営(3)サービスイノベーション(上)

産業戦略研究所代表の村上輝康氏が持続可能なサービスイノベーション推進の方法を2回に分け、具体的事例をもって解説する。村上氏が提供するサービスイノベーションのプロセスを示すフレームワークには、いくつもの重要な戦略的...
収録日:2017/09/20
追加日:2017/11/17
村上輝康
産業戦略研究所 代表 

知識・スキルを蓄積する良品計画の「MUJIGRAM」

サービソロジーと経営(8)経験価値共創と知識スキル蓄積

産業戦略研究所代表の村上輝康氏が、サービソロジーによるサービスイノベーションの事例を紹介していく。今回は「経験価値共創と知識・スキルの蓄積」をテーマに、東京大学の浅間プロジェクトと良品計画を取り上げる。(全9話中...
収録日:2017/10/12
追加日:2017/11/30
村上輝康
産業戦略研究所 代表 

日本の医療関係者は「医療」に注力できない

高齢化と財政危機(14)日本の医療が抱える問題点

公立大学法人首都大学東京理事長の島田晴雄氏が、社会保障のうち、医療が抱える問題点について解説する。日本の国民皆保険・皆医療は、諸国に誇るべき優れた理念を掲げているが、問題も多い。例えば、アメリカのようにパラメデ...
収録日:2017/10/05
追加日:2017/12/03
島田晴雄
東京都公立大学法人理事長

小さなビジネスへのプラットフォームビジネス活用の可能性

プラットフォームビジネス(3)小さなビジネスのチャンス

東京大学大学院経済学研究科・経済学部教授の柳川範之氏が、プラットフォームビジネスの活用の可能性について解説する。プラットフォームビジネスというと、つい大企業のビジネスモデルと思いがちだが、柳川氏はポイントさえ押...
収録日:2017/11/06
追加日:2017/12/30
柳川範之
東京大学大学院経済学研究科・経済学部 教授

グローバル化の壁である英語は通じさえすればいい

優れた経営者の条件(2)グローバル化と英語の壁

日本人は内向きで島国根性、グローバル化に対応できていない――。このように言われて久しいが、この言説は真実か。単純な文化論に押し込めず、英語をスキルとして学び直すための考え方の秘訣を、一橋大学大学院国際企業戦略研究...
収録日:2017/11/16
追加日:2018/01/27
楠木建
一橋大学大学院 経営管理研究科 国際企業戦略専攻 教授

今後マテリアルが目指すべき方向性とは?

未来を拓く「知材」革命の底力(3)マテリアルへの期待

東京大学第28代総長で株式会社三菱総合研究所理事長の小宮山宏氏、東京大学名誉教授で新構造材料技術研究組合(ISMA) 理事長の岸輝雄氏、株式会社三菱総合研究所研究理事の亀井信一氏による「マテリアル革命」に関する鼎談。二...
収録日:2017/11/30
追加日:2018/04/15
対談 | 小宮山宏岸輝雄

トランプ政権の通商政策が日本に及ぼす影響は?

トランプ政権の通商政策を読む

「貿易戦争はいいことで、勝つのも簡単」。これはトランプ大統領が2018年3月に発信して、話題になったツイートである。同盟国である日本は狙い撃ちにされているのか、1990年代の貿易摩擦が再来するのか。市場は戦々恐々とするが...
収録日:2018/05/07
追加日:2018/06/28
伊藤元重
東京大学名誉教授

BREXIT最大の難関、アイルランド国境問題とは?

BREXITの経緯と課題(4)通商協議とアイルランド国境問題

EU離脱が2019年3月の期限に間に合いそうにないことから、1年9カ月の移行期間の延長が暫定合意された。イギリスも本格的な協議に入ったが、EUとの主張は平行線をたどる。さらに、メイ政権は閣外与党の民主統一党との間で対立が生...
収録日:2018/12/04
追加日:2019/03/09
島田晴雄
東京都公立大学法人理事長

世界の所得分布を表す「エレファントカーブ」の読み方

エレファントカーブの読み方

世界の所得分布を表す「エレファントカーブ」をもとに、グローバリゼーションが世界経済にどのような影響を及ぼしたのかについて解説するレクチャー。エレファントカーブが示すのは、この20年間の新興国の躍進とそれによる「取...
収録日:2019/01/11
追加日:2019/04/08
曽根泰教
慶應義塾大学名誉教授

政治メディアの在り方をも変えるトランプ大統領の行動

2019年激変する世界と日本の針路(2)攪乱するトランプ政権

トランプ大統領の行動はさまざまな波紋を呼んでいる。自由貿易には反対し、アメリカ・ファーストを推し進めている。また、オバマ政権が残した枠組みからはことごとく離脱し、Twitterを利用して政治メディアの在り方も変えてしま...
収録日:2019/01/28
追加日:2019/05/15
島田晴雄
東京都公立大学法人理事長

「儲からないものは捨てる」では今の時代は成り立たない

茹でガエル日本への処方箋(4)「社会性」を数値化する

「企業活動」と「社会性」をどう両立させるか。かなうことならば、ぜひ「社会性」も数値化して判断したい。儲からなくても、やらなければならぬことはやらなければならない。だが一方で、儲からない仕組みを放置してもいけない...
収録日:2019/05/14
追加日:2019/08/26
小林喜光
株式会社三菱ケミカルホールディングス 取締役会長

知識には暗黙知と形式知の二種類がある

知識創造戦略論(6)暗黙知と形式知

私たちが生み出すべき知識は、どのようにして成り立っているのだろうか。知識には暗黙知と形式知の二種類があり、それらの相互作用によって知識が生まれるという。両方の知識は共に必要だが、特に暗黙知は競争優位の源泉として...
収録日:2018/11/24
追加日:2019/08/29
遠山亮子
中央大学 ビジネススクール大学院 戦略経営研究科 教授

「劇的な事件」なしにアメリカは立ち上がるか?

米中関係を見抜く(3)アメリカは一枚岩ではない

日本の識者の中には、今後はアメリカと中国の長期的な覇権争いが展開されるとみなす者もいる。しかしアメリカ国内の複雑さや歴史的経緯を考えると、そのような一筋縄な理解では十分ではない。戦後の冷戦のきっかけも、ジョージ...
収録日:2019/06/28
追加日:2019/08/28
中西輝政
京都大学名誉教授

ルネサンス美術とはどうやって始まったのか

ルネサンス美術(1)ルネサンス美術とは何か

ルネサンス美術とはいったい何なのか。これを考えるためには、なぜその時代に古代ギリシャ、ローマの文化が復活しなければならなかったのかを考える必要がある。その鍵は、ルネサンス以前のイタリアの分裂した都市国家の状態や...
収録日:2019/09/06
追加日:2019/10/31
池上英洋
東京造形大学教授

グローバル化と国家主権と民主主義の同時進行はあり得ない

グローバル化のトリレンマ(1)ポピュリズムの本当の顔

グローバル化した世界で国家主権と民主主義が同時に進んでいくことはあり得ないということを、「グローバル化のトリレンマ」という言葉で表現する伊藤元重氏。トランプ政権が打ち出す保護主義政策は民主主義を変容させていると...
収録日:2019/10/31
追加日:2019/12/11
伊藤元重
東京大学名誉教授

スノーデン氏によって明らかになったアメリカ諜報機関の真相

米中ハイテク覇権戦争(7)「諜報戦略」と「強国化戦略」

ここまで中国の諜報、情報収集の脅威に関するアメリカの警戒に関して議論してきたが、アメリカの諜報活動も決して明るみにできるものではないことが内部告発によって示された。自国の諜報活動を制限したくないアメリカは、直接...
収録日:2019/11/20
追加日:2020/02/22
島田晴雄
東京都公立大学法人理事長

新型コロナウイルスが14億の中国人に与えた心理的影響

激動の世界情勢を読む(3)新型コロナウイルス問題:後編

ウイルスの蔓延がもたらす中国への影響はどのようなものが考えられるのか。そこは、14億の中国人の自国への信頼感にも関わるものであり、注視していく必要がある。(2020年2月15日開催・テンミニッツTV講演会「激動の世界情勢を...
収録日:2020/02/15
追加日:2020/02/27

回復の途上にある中国経済が抱える不安要素とは

新型コロナウイルスによる世界変動(2)中国経済のジレンマ

各国の経済状況をどのように読み解くべきか。中国はすでに感染終息宣言を出す勢いだが、経済状況の回復にはまだ時間がかかる見込みである。それには、最近転換しつつある中国の産業構造も関係している。(全7話中第2話) ※イン...
収録日:2020/04/03
追加日:2020/04/18
小原雅博
東京大学大学院 法学政治学研究科 教授

石油価格暴落の背景には3大石油大国の覇権争いがある

新型コロナウイルスによる世界変動(3)世界経済への影響

コロナウイルスがもたらした世界経済への悪影響として、グローバルなサプライチェーンに対する打撃がある。世界中で部品が製造されている以上、どこかで生産が止まると製品の供給が止まってしまう。さらに、そこに2つの大きな悪...
収録日:2020/04/03
追加日:2020/04/22
小原雅博
東京大学大学院 法学政治学研究科 教授

現地現物という考え方は日本語の言語構造上、向いている

社会はAIでいかに読み解けるのか(3)「分かる」と日本語

多数パラメータモデルのなかでは、それによって何かを理解することが困難である。そのためには、そのモデルを常識的に理解できる手続きの系列に分解する必要がある。日本語は、これを可能にするための有効な手段である。(全8話...
収録日:2020/03/03
追加日:2020/05/05
対談 | 柳川範之松尾豊

剛腕政治家のインド・モディ首相とはどんな人物なのか

躍進するインドIT産業の可能性と課題(3)モディ首相の政策と個性

モディ首相の統治の特徴は、目を引くキャッチフレーズを伴った華々しい政策を矢継ぎ早に打ち出すという点にある。また、高額紙幣の廃止、国民ナンバー制度の創設と実施、間接税の一本化など、非常に難しい問題を強硬に実施して...
収録日:2020/04/07
追加日:2020/06/19
島田晴雄
東京都公立大学法人理事長

ヒンドゥー教とイスラム教の対立が激しいインドの宗教的多様性

躍進するインドIT産業の可能性と課題(4)インドの多様性

インドは、日本とは比較にならないほど多様な国である。多様性という面では宗教もその一つだが、中でもヒンドゥー教とイスラム教の対立は、1947年インド独立の際に大変な悲劇を引き起こし、その後、ガンジーの暗殺など、深刻な...
収録日:2020/04/07
追加日:2020/06/26
島田晴雄
東京都公立大学法人理事長

インドは世界の指導国となる資格はあるか

躍進するインドIT産業の可能性と課題(7)三大大国への道

ネルーが確立した非同盟主義と社会主義計画経済は、時代の流れの中で見直されることとなった。ソ連解体と冷戦崩壊がその流れを加速させ、1990年代以降高い経済成長率を維持する経済大国としての地位を固めてきた。その人口構造...
収録日:2020/04/07
追加日:2020/07/17
島田晴雄
東京都公立大学法人理事長

日本社会で「転勤」ほど非人間的な制度はない

『還暦からの底力』に学ぶ人生100年時代の生き方(4)「適用拡大」で貧困老人をなくす

「一括採用、終身雇用、年功序列、定年」という労働慣行は、戦後70年以上にわたり日本の大企業の主流であったが、その中に存在する非人間的な制度に、われわれは気づけなくなっているのではないだろうか。その一つが「転勤」で...
収録日:2020/06/30
追加日:2020/08/22
出口治明
立命館アジア太平洋大学(APU)学長