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「失われた30年」が過ぎ、日本はいまだ低迷期を脱しきれていない。そこで今回のシリーズ講義では、これからの日本について、現状をしっかりと認識しながら今後の課題と見通しについて、小宮山宏氏、島田晴雄氏とともに考えてい...

私たちの生活を取り巻くモノやサービスには必ず値段が付いている。しかし、その価格はどのように決まっているのか。書籍や映画、携帯料金など、身の回りにあるさまざまな差別価格の事例から、ダイナミックプライシングについて...

パンデミックに始まり、金融のタイト化、大幅な金融緩和、地政学的リスクの増大と、わずかの期間に世界経済は激しい波に晒されている。デフレ懸念がインフレ懸念に逆転すると、その圧力はさらに強まっている。また、ウクライナ...

人生の約3分の1を、人は寝て過ごす。人間にとって不可欠な「睡眠」について、まだ分かっていないことが多く、睡眠ストレスや寝不足に悩む人は多い。現代人はどのように生活すれば最高の睡眠を得られるのだろうか。その前に、そ...

世界的に脱炭素社会の実現に向けた取り組みが進む中、大きく出遅れている日本だが、画期的なアプローチをしている企業がある。その一つとして、まず石川県の会社「ニッコー」によるサーキュラーエコノミーの取り組みを紹介する...

がん治療におけるユニットPICとメッセンジャーRNA（mRNA）の具体的な活用事例を紹介する。ドラッグデリバリーシステム（DDS）の観点から、がん治療に新たな可能性を与える2つの画期的な事例は、ナノマシンがもたらすことになる...

人口減少社会や激化する国際競争の中でますます重要になっていく、組織改革の要諦とは何か。会社を成長させ、社員に能力を発揮させるための要素を、事業再生に長く携わってきたボストン・コンサルティング・グループ シニアパー...

有人火星探査にかかる時間や必要な物資はどれほどなのか。時間に関しては、地球と火星の軌道を考えると、往復の際には惑星の配置がベストな状態になるまで待つ必要がある。また物資に関しては、水や酸素、人数、食べ物、居住空...

少子高齢化社会を見据え、がん予防を社会全体の問題として考えていく必要がある。10年のがん対策推進基本計画を経て見えてきた、国民それぞれが考えるべき課題について、門田守人氏の提言を聴こう。（全5話中第5話）

刀匠・松田次泰氏の刀は、不可能と考えられてきた鎌倉刀の再現に成功したといわれる。その大きなポイントは、「地肌」にある。江戸時代以来失われたと思われてきた地肌が復活したのは、松田氏の丹念で科学的なアプローチによる...

2016年に女性活躍推進法が施行され、女性役員を大幅に増やしている企業もあるという。企業が人材をふるい落としていた時代は終了し、優秀な人材に選ばれる企業と選ばれない企業が二分化していくと考えられるからだ。株式会社ワ...

当時、行政管理庁長官であった中曽根康弘氏らとともに国鉄改革に尽力した一人、ＪＲ東海の葛西敬之名誉会長が、中曽根氏、明治維新、大東亜戦争のリーダーシップを引き合いに出しながら、現代日本のリーダー像を論じる。

東日本大震災のときの貴重な経験が、今の小野寺五典氏を支えている。果たして震災時はどんなことがあったのか。それが、その後の政治活動にどんな影響をもたらしたのか。当時を振り返りながら、地元・気仙沼への想い、自らの役...

「社会保障と税の一体改革」に関する講演を終えた野田佳彦氏への質問は三つ。民主党の存在価値、安倍政権、そして２年前の党首会談で解散と決めたときの気持ちについて。それぞれ野田氏が真摯に答えていく。（２０１４年６月７...

ガザ地区ではなぜ、恒久的平和はおろかしばしの停戦状態さえ維持できないのか？　そこにはイスラエルの報復的軍事行為もさることながら、イスラエルとの交戦を高次の政治的意図をもって捉えるハマスの発想が大きく影響している...

松下政経塾で１４年にわたって人を育て、塾頭、常務理事等を歴任した上甲晃氏。現在は、自身が主宰する「志ネットワーク 青年塾」で、社会に資する若者の育成に注力している。５４歳にして松下電器を退職し、裸一貫で起業を決意...

２０１４年１０月第２週のマーケットは、世界中で大荒れの状況となった。植田和男氏は、その背景として「アメリカの金融政策がらみの影響も大きい」と語る。リーマン・ショック以降続いてきた異例とも言えるアメリカの金融緩和...

ここに来て、安倍晋三首相が消費税率１０パーセントへの再引き上げを先送りすると判断した場合、直ちに衆議院を解散し、年内の総選挙に踏み切るとの見方が広がっている。この解散を成り立たせているいつかの要素やそのロジック...

２０１４年１１月１８日、安倍晋三首相が衆院の解散を表明した。１２月２日公示・１４日投開票で総選挙が行われる。この解散総選挙の理由や、安倍首相にとってのリスク要因を、日本の政治に精通するジェラルド・カーティス氏が...

今、中国で何が起こっているのか？　習近平という得体の知れない強大なリーダーはどこへ向かおうとしているのか？　北京を訪れたジェラルド・カーティス氏が“トラック２外交”から見た中国事情の最前線を語る。

今や、ＩＣＴの進展は目覚ましく、ビジネスにおけるビッグデータ活用がさまざまな形で功を奏している。日本企業のビッグデータ、クラウドコンピューティングに対する関心はまだ非常に低いが、伊藤元重氏が複数の実例を紹介しつ...

「今回のイスラム国事件に際して、テレビやインターネットで繰り広げられた詮索や推測による政府批判には問題がある」と、イスラム研究の第一人者・山内昌之氏は危惧する。山内氏がイスラム国日本人殺害事件を語る。（シリーズ...

「イスラム国（ＩＳＩＬ）」事件で変化したのは中東の意識ではなく、日本自身の中東への関与姿勢ではないか、と歴史学者・山内昌之氏は問いかける。「中東で愛される日本」という建前や欧米とは一線を画する安心立命の境地から...

中東への人道支援は果たしてテロを助長することになるのか。報道や学問の自由と安心立命は、どこで折り合いがつくのか。また国家はこの問題にどこまで関与できるのか。さまざまな意見、思惑が交錯する中、歴史学者・山内昌之氏...

中国は、高度成長から安定成長に移行した後にリスクが待っていると語るキヤノングローバル戦略研究所研究主幹・瀬口清之氏。そこには中国が抱える大きな問題点が潜んでいた。２０２０年以降のリスクシナリオとともに、習近平政...

仮に朝鮮半島と台湾で大きな変化が起こったら、日本にどのような影響が及ぶのだろうか。中国との関係も含め、今後の東アジア情勢を占いながら、政策研究大学院大学（ＧＲＩＰＳ）学長・白石隆氏とともに両国との付き合い方や見...

最近、「これ以上の円安は害悪だ」という人が出てきているが、シティグループ証券チーフＦＸストラテジスト・高島修氏は、その議論はおかしいという。なぜ、どこがおかしいのだろうか。円安は果たして本当に害悪なのか。高島氏...

松下政経塾で１４年間、塾頭などを務め人材を育成してきた上甲晃氏が言いたかったのは、たった一言「己の損得を超えろ」だという。これは、政経塾の卒業生だけでなく、自身に向けた言葉でもあった。現在、志ネットワーク代表で...

２０１５年４月２日、イランのウラン濃縮に関する「ローザンヌ合意」がＰ５プラス１との間に交わされた。このことは、急速に進行する中東地政学の書き換えとどのような関係があるのだろうか。歴史学者・山内昌之氏に聞いてみた。

政治学者・曽根泰教氏が、２０１５年４月に行われた第１８回統一地方選挙の前半戦を読み解く。今回の選挙でも、従来通り、政党より候補者個人に投票する傾向が強かった。このままでは、政治のアイデアは個人止まりであり、政党...

個性的な形で進む日本企業のグローバル化について、企業コンサルタントとして豊富な経験を持つエム・アイ・コンサルティンググループ株式会社代表取締役・大上二三雄氏が解説するシリーズ。企業紹介の最後は、グローバルな総合...

４年前まで２部との入替戦を行っていたヤマハ発動機ジュビロを監督として日本選手権優勝に導いた清宮克幸氏。優勝の要因は、ある試合に敗北したことにあったという。就任時のエピソードを交えながら、清宮氏にその要因について...

寺子屋のテキストに『小学』という書物がある。『小学』は、朱子が四書の編纂を進めながら、子どもに読んでもらうため、四書を中心に重要な部分を輯編したものである。しかし、そこには人生の教育があると老荘思想研究者・田口...

「実質実効円相場がかなり円安になっていて、これ以上の実質円安はありそうにない」、２０１５年６月１０日、日銀の黒田東彦総裁はこう発言した。この発言を受け、為替マーケットが動いたこともあり、今シリーズは実質実効相場...

ライバルを排除した家光が直面したのは、「出頭人政治」。戦国の名残を残す家康の遺臣たちを退場させ、将軍直属のシステムを整備することが家光の願いだった。そのために取り入れた制度とその意味、またその先の模索について、...

イランのウラン濃縮に関わる最終合意について、歴史学者・山内昌之氏は、中立的評価があり得るのではないかと語る。アメリカとイランの関係再構築は、アメリカのグローバル戦略だけでなく、地政学上の大きな修正をもたらす可能...

ユニセフ職員として働いたフィリピンが二つ目の「原体験」の舞台だと言うインターナショナルスクール・オブ・アジア軽井沢（ＩＳＡＫ）代表理事・小林りん氏。そこでの教育の現状や圧倒的な格差、政治的腐敗を目の当たりにした...

世界に大きな衝撃を与えたパリ同時多発テロ。オランド大統領は、フランスが過激派組織「イスラム国（ＩＳ）」との「戦争状態にある」として、全土に非常事態宣言を発し、シリア空爆の強化に踏み切った。誰もが注意深く考えたい...

「難民とテロの問題を受けて、いまヨーロッパが難しい時期を迎えている」と東京大学大学院経済学研究科教授・植田和男氏は語る。それはどういうことなのか。植田氏がヨーロッパの現状を多角的に分析する。

２０１５年で結党６０年を迎えた自民党は、戦後日本の経済成長の推進者だったのか？　いや、むしろ便乗者だったのか？　焼け跡からの復興から、所得倍増計画、ホンダやヤマト運輸の躍進、オイルショックから法人税減税の問題点...

これからの経営者にとって、一番のリスクは自分自身が健康を害することだ。しかもがんになれば、その治療はかえって寿命を縮めるかもしれない。だからこそ、手術以外で免疫力を高め、がんをつぶしていく。ひもろぎＧＲＯＵＰ理...

世界の金融政策は、アメリカでＱＥが行われた際に、「ルビコン川を渡り、新しい時代に向かった」と言われている。そして、今回の黒田日銀のマイナス金利導入は、「さらにもう一本、ルビコン川を渡ったということだ」と、東京大...

千葉商科大学学長・島田晴雄氏による年頭所感を送る。２０１６年のテーマは「激動の世界経済と日本」だ。年明け早々の株価下落や中国市場の低迷など、日本経済は世界情勢に翻弄され、揺れている。日本経済の課題と展望を、中国...

今年５月下旬の伊勢志摩サミット、２０２０年の東京オリンピック・パラリンピックといった大きな国際イベントの成功に向け、本腰を入れたテロ対策が始まっている。パリやベルギーで起こった同時多発テロの状況を見ても、それが...

東洋思想研究者・田口佳史氏とともに読む『重職心得箇条』。田口氏が今回取り上げたのは第３条と第４条。守るべきものと変えていくべきものについて、現代社会の置き換えた例も提示しながら、先人の知恵を読み解いていく。(全１...

東洋思想研究者・田口佳史氏が、現代のわれわれにも理解しやすいように身近な例をひきながら、江戸期の『重職心得箇条』を読み解く。救急医、シェフ、マラソンランナーに共通するリーダーの条件とは？(全１５話中第８話)

「衆参同日選挙」と「消費税増税延期」の問題は、ともすればワンセットで議論されがちだが、この２つは分離して考えるべきだと、政治学者で慶應義塾大学大学院教授・曽根泰教氏は言う。はたして、それはなぜか。この２つの問題...

佐藤一斎『重職心得箇条』の第１２条と第１３条を読んでいく。「大臣たるもの」と「そうでない人」は、どこでどういう差が出るのか。東洋思想研究者・田口佳史氏の解説は、現代の組織にもピタリと当てはまる。（全１４話中第１...

どんな会社にも「社風」はあるが、２０００社強の会社を指導してきた東洋思想研究者・田口佳史氏の目に映った社風は全て違っていたという。企業と古典思想を結び付ける、類いまれな眼力を借りて、『重職心得箇条』第１５条と１...

学習院大学国際社会科学部・伊藤元重教授が、安倍内閣の選択した「消費税増税再延期」について多角的な視点から解説する。伊藤氏が特に注目したのは、三つの手法と三つの論点。この３×３の方法で、消費税増税再延期という出来事...

東洋思想研究者・田口佳史氏による『重職心得箇条』の解説は、いよいよ最終章に差し掛かった。第１７条は、トップ交代を春にたとえた含蓄あるくだりだ。新しく幕閣を形成する若手幹部に対して佐藤一斎が注いだ教訓と慈愛は、時...

医療行為における「インフォームド・コンセント」は今や法律でも明文化されている。しかし、高度化する医療について、患者や家族が医療者から「正しい情報を得た上で合意」するのは、そうそう簡単なことではない。そのために、...

政策研究大学院大学学長・白石隆氏が、グローバル化の時代に向けたアジアの政治経済の過去と未来を、幅広く語るシリーズレクチャー。今回は、2022年から、新教科として設置される「歴史総合」と、今後求められるリーダーシップ...

シティグループ証券 チーフFXストラテジスト・高島修氏は、「来年、あるいは再来年までドルは上昇しやすく、その後は下落しやすくなってくる」と予測する。それはなぜなのか。トランプ次期大統領の政策とどう関連してくるのか。...

「トランプ政権の通商政策は驚愕の内容だ」とシティグループ証券チーフFXストラテジスト・高島修氏は語る。いったいどのような政策なのか、その政策によって為替相場はどのように変化するのか。高島氏が、その政策から考えられ...

九州工業大学社会ロボット具現化センター長・浦環氏が、3.11後の海底観測に用いられた水中カメラロボットを解説する。調査の結果、海底にはがれきが落ちておらず、漁業がすぐに再開できることが分かった。被災地の漁師を勇気づ...

　徳川家康が具体的に「天下取り」に動いたのは、「関ヶ原の戦い」以降のことだった。60歳を越えた家康の行動のどこに、現代のリーダーが学ぶべき「器量」はあったのか。歴史学者・山内昌之氏に解説いただく。（全2話中第2話）

老荘思想研究者・田口佳史氏は、50年来の念願であった2冊の新著を上梓した。25歳の時に生死をさまよった田口氏を救った『老子』について、『道徳経』を分かりやすく解説した書物と、その実践に関する書物である。この「老子学」...

政治学者で慶應義塾大学大学院教授の曽根泰教氏が、2017年の都議会選挙とその後の展望について解説する。小池百合子氏率いる都民ファーストの会が、都議会選挙で勝てば、大阪や名古屋の地域政党と組んで、政界再編の動きが生ま...

一橋大学大学院国際企業戦略研究科教授の楠木建氏による、優れた戦略構想についての解説講義の最終回。Amazonは自社在庫を抱えているためROAが低い。しかしこの非合理的要素は、顧客に意思決定インフラを提供するのに必須である...

占領後の日本の戦後復興の中で、考えなければならないポイントはいくつかある。まず最初に、占領は復興を助けたのか。仇敵だったアメリカと日本が同盟関係を結んだのはなぜか。また、平和憲法をつくったのは誰か、などである。...

元海上自衛隊佐世保地方総監で、一般社団法人日本戦略研究フォーラム政策提言委員を務める吉田正紀氏のワシントンでの活動における同志で、ロシアの若手研究家であるAmerican Security Project エネルギー安全保障プログラム・...

藤井達人氏が、フィンテックとは何か、そのサービスの進展について解説する。フィンテックはもはやスタートアップ企業だけのものではない。従来の金融機関もフィンテックへの積極的な取り組みを始めている。（全3話中第1話）

シティグループ証券チーフＦＸストラテジスト・高島修氏が、2017年10月の総選挙を終えた現在、これまでのアベノミクスの総括と日銀の金融緩和の影響について、円相場との関係を軸に解説する。今回、高島氏は、日米の政策金利差...

東京大学名誉教授で学習院大学国際社会科学部教授の伊藤元重氏が2012年から始まったアベノミクス5年間を総括し、その成果と課題、今後の方向性について論じる。厳しい意見も多いアベノミクスだが、伊藤氏は名目GDP、財政赤字の...

日本労働組合総連合会（連合）第6代会長の古賀伸明氏が「これからの社会と働くということ」について論じるレクチャーシリーズ。最終話は、働き・暮らし・生きる基本についての後編をお届けする。テーマは政策立案・実現能力の強...

立命館大学特別招聘教授でジェトロ・アジア経済研究所長の白石隆氏は、レーガン政権以降の世界情勢を、アメリカ・日本・アジアの視点から書き継いでいる。執筆中の『オンリー・イエスタデイ』のエッセンスを2回にわたり語ってい...

立命館大学特別招聘教授でジェトロ・アジア経済研究所長の白石隆氏が、自著『オンリー・イエスタデイ』の執筆について語る。竹下登首相がリクルート事件で失脚していなければ、日本の政治はどうなっていただろうか。近い過去を...

東京大学大学院工学系研究科航空宇宙工学専攻教授の鈴木真二氏が、航空機のさらなる安全へ向けた最新の研究成果を解説する。鈴木氏の研究室では、ニューラルネットワークの手法を用いて、着陸時の操縦法や故障時の自動飛行をコ...

ドル安という世界の為替相場の原因は何か。シティグループ証券チーフFXストラテジスト・高島修氏が、中国の通貨防衛策がいかにドル安の状況をつくったか、両者の関係を語る。合わせて、アメリカ国内の大統領交代がドル安にどの...

日本の政府債務残高は、GDP比で240パーセントに達しようとしている。国家破綻を食い止めるため、消費増税に向けて総理と官邸に戦いを挑んだ官僚がいた。財務官僚・香川俊介氏である。生涯の友人である公益財団法人松下政経塾副...

エリートと非エリートの間で、今ますます価値観の分断が起こっている。その原因は長らく続いた財政難にあるという。この状況下でわれわれは何ができるのだろうか。小説家・真山仁氏が論じる。（全3話中第3話）

TomyK Ltd.代表で株式会社ACCESS共同創業者の鎌田富久氏によれば、イノベーション創出の方法は大きく二つに分けられるという。その二つとは「技術シーズ型」と「課題解決型」である。それぞれどのような方法なのか。二つの方法...

「何が良いか」という価値基準そのものを変えることがイノベーションであると楠木建氏は言うが、それではこれまでの歴史でどのようなものがイノベーションであったといえるのか。豊富な実例から解説する。（2018年9月7日開催日...

　人間の睡眠覚醒周期は24時間ではなく本来25時間以上。従って自然にまかせれば毎日1～2時間、睡眠時間が後ろにずれてくるが、人間はさまざまな努力により、睡眠と覚醒のバランスを取り24時間にしている。シリーズ第4話では、睡...

がん治療の均てん化というがん患者たちの願いをかなえるべく、2006年にがん対策基本法が成立、2007年に施行された。がん対策推進基本計画では、目標として10年間でがんによる死亡率の20パーセント低下と患者および家族の苦痛の...

がん死亡率の低下と患者の苦痛の軽減という二つの目標を掲げた5年間の第1期がん対策推進基本計画が5年目を迎えたとき、門田守人氏はがん対策推進協議会の会長に就任した。第2期の基本計画を立てる上で、第1期の課題に加え、元患...

近年、現金を用いずに取引を行うキャッシュレスに関する議論が盛り上がっている。事業者の側にとっても、キャッシュレス化は大きなビジネスチャンスとなり得るが、そこにはさまざまな課題がある。利用者と事業者、両面からキャ...

大きな地震は周期的に起こってきたが、およそ100年間隔となるとその記憶を次の世代に引き継ぐことが難しいという問題が生じる。そこで、片田敏孝氏は東日本大震災の8年前から釜石で防災教育に取り組んできた。その結果、子ども...

アメリカには、第一次世界大戦以降、金融戦略を駆使してイギリスの足場を崩し、覇権を奪取した歴史がある。中国に対しても、その力を使おうとするだろう。米中関係は今後も緊張が続く。日本は双方と交流しつつ、自立していかな...

火星探査を考えた場合、探査機が地球から離れ火星に近づくためには適切に速度を増減させていく必要がある。加速させることで探査機の軌道は地球を離れ、減速させることで衝突せずに火星に接近できる。こうした加減速を考えると...

トランプ大統領が2018年5月に、米英独仏中露とイランで2015年に締結したJCPOA（イランの核問題に関する最終合意＜包括的共同作業計画＞）を離脱すると表明して以降、イラン情勢の危機が高まったが、その背景は何か。1980年のイ...

外交は、もちろん関係各方面の「事情」と「思惑」の積み重ねによって動いていく。では、2019年のイラン危機には、どのような思惑が絡んでいたのか。アメリカとイランはもちろん、イスラエル、サウジアラビア、ロシア、中国、ト...

生活支援ロボットが人と共生する社会を迎えるには、メーカー、行政、ユーザーのそれぞれが抱える問題点を見据える必要がある。まずは互いに互いを知り、どうすればロボットを有効活用できるかを模索することからだろう。ここで...

ギブソンはパイロットの視覚研究を通して、物の面（サーフェス）のきめと光があることで空気が視覚となることを発見した。さらに、その光は単なる放射光ではなくネットワークをつくる包囲光であると結論した。今回はギブソンの...

第二次大戦が終結したのちの生活環境は、非常に劣悪なものであった。敗戦に伴う食糧不足に始まり、伝染病の蔓延に加えてアルコール依存症や犯罪などで急速に社会不安が広がった。その解決に使われるべき予算は、占領軍の生活を...

私たちが生み出すべき知識は、どのようにして成り立っているのだろうか。知識には暗黙知と形式知の二種類があり、それらの相互作用によって知識が生まれるという。両方の知識は共に必要だが、特に暗黙知は競争優位の源泉として...

日本でのSECIモデルの事例分析として、日本ロシュが取り上げられる。MRという薬の営業は、暗黙知が多く、優秀なMRと平均的なMRには大きな差があった。そこで、優秀なMRが集められ、形式知が始まった。（全9話中9話）

これから米中関係はどうなっていくのか。前提として確認する必要があるのは、米中関係は短期的な視座では決して理解することはできないということである。なぜならアメリカの強硬な姿勢に対し、中国は「長期抗戦」の構えで対米...

日本の識者の中には、今後はアメリカと中国の長期的な覇権争いが展開されるとみなす者もいる。しかしアメリカ国内の複雑さや歴史的経緯を考えると、そのような一筋縄な理解では十分ではない。戦後の冷戦のきっかけも、ジョージ...

中国の「永遠の隣国」である日本は、米中のせめぎ合いの中で、一定の自立性を確保しながら、新たな理想を掲げることで、自らの生きる道を確保していくべきであろう。日本が自立性を保つためには、国力の再生が必要である。それ...

2019年は、レオナルド・ダ・ヴィンチの没後500年に当たるが、彼の功績はいまだに解読し尽くされていない。しかし、彼の重要性は、彼が「最初の近代人」であるという点にある。美を追求するだけでなく、観察に従った描写を目指す...

前回に引き続き、田口佳史氏が「戦わずして勝つ」という目標を達成するために必要な「五事」の残り4つに関して解説する。時節や環境の状況を考えろと訴える「天」と「地」、リーダーシップの重要性を強調する「将」、組織の編成...

2019年度から、5Gは地域での利用（ローカル5G）に関する実証研究が進んでいる。ローカル5Gは、東京を拠点とする全国事業者以外を対象として、地域で主体的に通信を利用する自治体や個人のニーズに応えるために推進されている。...

日本は1996年以降、単独政権ではなく連立政権が続いている。第2次安倍内閣以降、「安倍一強」「自民一強」などという言葉もよく用いられたが、これは、55年体制の頃の自民党一党優位体制とは異なると曽根泰教氏はいう。では、現...

大名同士の領地争いの際、国衆はしばしば両方の大名に服属した。こうした「両属」は争いを回避する有効な手段であった。しかし情勢が変わり、両属が困難になると、国衆の動きが本格的な戦争開始を決定づける要因にもなった。戦...

無駄な仕事で疲れ果て、多忙で、まったく余裕がないなかで働いている日本人。だからこそ、野獣が育まれないし、戦略性も育たない。しかも、同調圧力が高いため、人と違うことをすることを恐れ、皆が「家畜」になっていく。これ...

曽根泰教氏が、さまざまな日本固有の制度を挙げて、日本の政策議論が非公開の場において与党と役人の間で行われてきたことを詳しく説明する。こうした制度が、いわゆる族議員などの日本特有の政治文化を育んできた。そのため、...

田口佳史氏が、人材育成の重要性に触れ、今こそ日本は原点に戻って儒・仏・道・禅・神を活かした国家づくりをすべきだと提言する。また、明治期の大久保利通、伊藤博文の実行力と気力について、また、日本初の自動車をつくった...

庶民のための街づくりは、「人はパンのみにて生きるにあらず」を体現し、江戸では花見、ローマでは剣闘士などが公に準備される。為政者にとってはガス抜きの意味を持つイベントや行楽の重視は、世界史上「パンとサーカス」の名...