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「意思決定」の検索結果

(全68件)

現在の政治制度では、意思決定構造が高齢化する

人口減少と日本の未来(7)持続可能な社会をつくるために

深刻な高齢化、人口減少の問題を打開する対策は立てられるのか。津田塾大学総合政策学部教授の森田朗氏は現行制度での厳しい見通しを示すが、持続可能な社会のためには従来の社会の仕組みをつくり変える時期に来ている、と変革...
収録日:2018/03/29
追加日:2018/09/04
森田朗
津田塾大学総合政策学部教授

中国海軍と海上自衛隊の意思決定プロセスの違い

昨今の軍事情勢と意思決定プロセスの重要性

アメリカ以外で優れた意思決定プロセスを採っている国はどこか。中国海軍の現状はどう判断できるか。意思決定プロセスの研究は、今後の海上自衛隊に何をもたらすか。海上自衛隊幹部学校長・山下万喜氏が、昨今の軍事情勢と意思...
収録日:2015/06/15
追加日:2015/10/29
山下万喜
元海上自衛隊自衛艦隊司令官

アメリカ海軍の意思決定プロセスに学ぶ

意思決定プロセスに見る日米比較

日本人からすると、一見迂遠な手続きに見える意思決定プロセスは、多様な出自を持つ人が出すさまざまなアイデアをまとめ上げていくためのアートだ。アメリカ人の身体に染み付いている意思決定プロセスから、日本人の決断思考に...
収録日:2015/06/15
追加日:2015/10/15
山下万喜
元海上自衛隊自衛艦隊司令官

栗田艦隊の「謎の反転」の意図がいま解き明かされる!

戦史に見る意思決定プロセス(4)レイテ沖海戦・栗田健男

海上自衛隊幹部学校長・山下万喜氏による、戦史に見る意思決定プロセス分析シリーズ。今回は、意思決定の成否を大きく左右する「使命分析」の重要性を、昭和19(1944)年のレイテ沖海戦において「謎の反転」を行った栗田...
収録日:2015/07/29
追加日:2015/10/08
山下万喜
元海上自衛隊自衛艦隊司令官

ミッドウェー海戦の敗因となった爆弾はなぜ積まれたのか?

戦史に見る意思決定プロセス(3)ミッドウェー海戦・南雲忠一

昭和17(1942)年のミッドウェー海戦で大敗を喫した指揮官・南雲忠一の判断ミスは、適切な情報の不足に由来していた。なぜ南雲は、魚雷のままでよかった攻撃機の装備を、あえて敗因になった爆弾に変えたのか。海上自衛隊...
収録日:2015/07/29
追加日:2015/10/01
山下万喜
元海上自衛隊自衛艦隊司令官

なぜ山本五十六は真珠湾への「奇襲攻撃」を選択したのか?

戦史に見る意思決定プロセス(2)真珠湾攻撃・山本五十六

当時の日本海軍にとって画期的な作戦だった昭和16(1941)年12月8日の真珠湾奇襲攻撃は、連合艦隊司令長官・山本五十六の卓抜な決断によって可能となったものだった。海上自衛隊幹部学校長・山下万喜氏が、現代の意思...
収録日:2015/07/29
追加日:2015/09/24
山下万喜
元海上自衛隊自衛艦隊司令官

なぜ東郷平八郎はバルチック艦隊を対馬で迎え撃ったのか?

戦史に見る意思決定プロセス(1)日本海海戦・東郷平八郎

「もしも自分が東郷平八郎だったら・・・」バルチック艦隊の迎撃作戦でどんな決断を下すだろうか。海上自衛隊幹部学校長・山下万喜氏が、現在西側諸国を中心に使われている意思決定プロセスを日露戦争・日本海海戦に適用し、そ...
収録日:2015/06/15
追加日:2015/07/20
山下万喜
元海上自衛隊自衛艦隊司令官

イノベーションを「やり遂げる」には何が必要か?

科学技術とイノベーションマネジメント(6)組織設計

東京工業大学環境・社会理工学院教授の梶川裕矢氏によれば、イノベーションを起こすためには科学技術だけでなく、その前提となる社会的環境も同時に考えなければならない。そのために求められる組織設計の要諦とはいかなるもの...
収録日:2018/06/18
追加日:2018/10/23
梶川裕矢
東京工業大学 環境・社会理工学院 イノベーション科学系 技術経営専門職学位課程 教授

海上自衛隊はアメリカ海軍に学んでいる

海上自衛隊の人材育成と米海軍との連携がもたらすもの

海上自衛隊幹部学校長・山下万喜氏が、あまり知られていない自衛隊員のキャリアパスやアメリカ海軍との連携について語る。欧米流の意思決定プロセスを身に付けなければ、相手に話を聞いてもらえない。グローバル化・高度情報化...
収録日:2015/06/15
追加日:2015/10/22
山下万喜
元海上自衛隊自衛艦隊司令官

パートナーとして見るとき、重要なのは国よりも企業文化

デュポンから見た世界と日本(3)グローバル、アジア、日本を比較する

グローバル企業・デュポンから見て、中国、韓国、日本の各企業には果たしてどのような違いがあるのか。デュポン株式会社代表取締役社長・田中能之氏が、実体験から自身の見方を語る。(全4話中第3話目、インタビュアー:大上...
収録日:2014/09/10
追加日:2015/01/14
田中能之
デュポン株式会社 代表取締役社長

サウスウエスト航空とAmazonの「コンセプト」と戦略

ストーリーとしての競争戦略(5)コンセプトの重要性

一橋大学大学院国際企業戦略研究科教授の楠木建氏が、コンセプトの重要性について解説する。コンセプトはストーリーの起点となるもので、商売の基である。サウスウエスト航空はLCCを始めた時、空飛ぶバスというコンセプトを打ち...
収録日:2017/05/25
追加日:2017/07/14
楠木建
一橋大学大学院 経営管理研究科 国際企業戦略専攻 教授

柳井正氏はいつも「ひょっとしたら」で考えている

ストーリーとしての競争戦略(8)ひょっとしたらの発想

一橋大学大学院国際企業戦略研究科教授の楠木建氏による、優れた戦略構想についての解説講義の最終回。Amazonは自社在庫を抱えているためROAが低い。しかしこの非合理的要素は、顧客に意思決定インフラを提供するのに必須である...
収録日:2017/05/25
追加日:2017/07/25
楠木建
一橋大学大学院 経営管理研究科 国際企業戦略専攻 教授

一人の人間の弱さを知り、弱者の視点に学ぶ

これからの社会と働くということ(6)生きる基本<下>

日本労働組合総連合会(連合)第6代会長の古賀伸明氏が「これからの社会と働くということ」について論じるレクチャーシリーズ。最終話は、働き・暮らし・生きる基本についての後編をお届けする。テーマは政策立案・実現能力の強...
収録日:2017/12/27
追加日:2018/03/15
古賀伸明
日本労働組合総連合会(連合)第6代会長

BREXIT(ブレグジット)で一体何が起こるのか?

イギリスEU離脱のグローバル経済への影響

2016年6月23日の国民投票を前に、いま世界中から注目を集めているイギリスのEU離脱問題「BREXIT(Britain's EXIT from EU)」。もし本当にEUから離脱することになれば、一体何が起こるのか。イギリスやヨーロッパへの影響や、...
収録日:2016/06/17
追加日:2016/06/22
植田和男
共立女子大学国際学部教授

手術か、放射線治療か、抗がん剤か、後悔のない医療選択へ

選択する医療(2)シェアード・ディシジョン・メイキング

医療判断において、最近では「インフォームド・コンセント」を超えた「シェアード・ディシジョン・メイキング」の重要性がいわれている。医療における意思決定をシェアするとはどういうことか。順天堂大学医学部大学院医学研究...
収録日:2016/06/27
追加日:2016/09/11
堀江重郎
順天堂大学医学部大学院医学研究科 教授

「AI時代」に人工知能に代替されない子供の教育方法とは

ファミリービジネスとAI(7)これからの教育に向けて

これからの教育に求められるのは、人工知能に代替されない能力の育成だ。しかし従来の教育はむしろ代替されやすい能力ばかり重視してきた。東京大学大学院経済学研究科・経済学部教授の柳川範之氏は、産業構造が大きく、そして...
収録日:2016/07/25
追加日:2016/11/04
柳川範之
東京大学大学院経済学研究科・経済学部 教授

女性の社会進出で「子育ての楽しみ」は割り引かれる

進化生物学から見た少子化問題(4)少子化が起こる理由

社会・文化が発展して先進国となり、女性の学歴が上昇して社会進出が起こると、出生率が減るのはいったいなぜか。総合研究大学院大学理事で先導科学研究科教授の長谷川眞理子氏が、少子化メカニズムの生物学的・脳科学的な理由...
収録日:2017/01/16
追加日:2017/03/31
長谷川眞理子
総合研究大学院大学長

福島第一原発事故の比較制度分析で見えてくるものとは?

比較制度分析とは何か(5)原発事故の分析

福島第一原発事故の対応は、なぜ意思決定が遅れたのか。青木昌彦教授は、組織アーキテクチャにおける集団認知に着目し、原発事故の比較制度分析を行ってきた。慶應義塾大学商学部教授の谷口和弘氏が、現実に対してさまざまなイ...
収録日:2017/11/02
追加日:2018/02/01
谷口和弘
慶應義塾大学商学部教授

今や心理学者の必須課題となった進化心理学

進化心理学とは何か?(4)今後の研究課題と隣接分野

進化心理学の研究課題は、多岐にわたっている。意思決定における進化バイアスは、進化経済学の方向に発展した。また、進化心理学では文化は環境だと考えるが、文化心理学という分野もある。それらはどのような学問なのか。総合...
収録日:2018/02/14
追加日:2018/06/06
長谷川眞理子
総合研究大学院大学長

経済学的な発想のポイントは社会のありようを考えること

経済学的発想とは何か(1)エンジニアリング的との違い

経済学は幅広く、奥も深い。それは、社会のありようを見つめ、人と人の相互作用を考える学問であるからだ。エンジニアリング的に明快にINとOUTを切り分けることもするが、その間のブラックボックスは人間任せの複雑さが影響して...
収録日:2019/07/10
追加日:2019/09/03

大学にケイパビリティがあるか?―日米の大学経営の違い

ダイナミック・ケイパビリティ(7)質疑応答

慶應義塾大学商学部教授・谷口和弘氏による質疑応答編。今の大学や大企業にケイパビリティはあるのか。日本は終戦以来、文理の壁を超えられていないのではないか。消極的な現代の若者にどう接すればよいのか。興味深い質問に対...
収録日:2016/06/23
追加日:2016/10/11
谷口和弘
慶應義塾大学商学部教授

進化生物学から見る「母親の子殺し」

進化生物学から見た少子化問題(1)近代以前の嬰児殺

「近代以前の社会は母親の子殺しに割と寛容だった」と、総合研究大学院大学理事で先導科学研究科教授の長谷川眞理子氏は語る。ヒトは昔から母親による子殺しが多いという。なぜかつて母親の子殺しは許されたのか。長谷川氏が進...
収録日:2016/11/25
追加日:2017/03/10
長谷川眞理子
総合研究大学院大学長

ジョセフ・グルーによるポツダム宣言草案をめぐる奮闘

敗戦から日本再生へ(9)早期和平のための知られざる努力

公立大学法人首都大学東京理事長・島田晴雄氏による島田塾特別講演シリーズで学ぶ太平洋戦争をめぐる昭和史。ルーズベルト大統領の死は、間接的には日本に大きな幸運をもたらしたと言える。後任のトルーマン大統領を補佐すべく...
収録日:2016/07/08
追加日:2017/07/31
島田晴雄
公立大学法人首都大学東京理事長

森友・加計学園問題が投げ掛ける「利益相反」という論点

政治における「利益相反」問題を考える

政治学者で慶應義塾大学大学院教授の曽根泰教氏が、森友・加計学園問題が投げ掛ける、利益相反という点について解説する。利益相反を避け、専門的な判断がゆがめられないようにするためには、関係者はクリーンハンドでなければ...
収録日:2017/07/24
追加日:2017/07/29
曽根泰教
慶應義塾大学名誉教授

日本銀行としては金利を引き上げる決断は難しい

2018年の経済動向~インフレ率と金利~

2017年後半から続く「ぬるま湯相場」は、2018年も続いていくのか。日本経済もアメリカ経済も、現在の低金利水準が上昇すれば、株価は大きく崩れるだろう。インフレ率と金利に着目して新年の相場を見る必要があるということを、...
収録日:2017/12/22
追加日:2018/01/02
植田和男
共立女子大学国際学部教授

経営において「センスがある」とはどういうことか?

優れた経営者の条件(4)ジェネラリスト

センスがある経営とはどのようなものだろうか。その条件として、一橋大学大学院国際企業戦略研究科教授の楠木建氏はジェネラリストであること、そして「何をしないか」を決断する能力を挙げる。全体を相手にして儲けを追求し、...
収録日:2017/11/16
追加日:2018/01/27
楠木建
一橋大学大学院 経営管理研究科 国際企業戦略専攻 教授

ファーストリテイリング柳井会長に見る経営者のセンス

優れた経営者の条件(5)抽象と具体の往復運動

センスのある経営者の条件とは何か。時間的な奥行きと広がりを持った、直列の思考こそが戦略を左右するだろう。さらにセンスのある経営者は、どんなに具体的な場面からでも抽象的な論理を引き出すことができる。ファーストリテ...
収録日:2017/11/16
追加日:2018/01/27
楠木建
一橋大学大学院 経営管理研究科 国際企業戦略専攻 教授

習近平の指導者として危ういところとは?

東アジアと世界の行方(2)習近平の指導者としての資質

立命館大学特別招聘教授でジェトロ・アジア経済研究所長の白石隆氏が、習近平政権の中国が抱える今後の問題について解説する。中国社会は2035年に本格的に高齢化社会に突入する。習近平政権は社会保障費を増加せざるを得ないだ...
収録日:2017/11/24
追加日:2018/03/03
白石隆
公立大学法人熊本県立大学 理事長

自分で解決策を見つけることが正しい「学び」

大人の学び直しのために(2)大量情報時代の学び方

若い頃とは違う大人ならではの学び方がある一方で、現代のような大量の情報が流れてくる時代ならではの学び方もある、と柳川氏は言う。大量の情報をどう選び、残していくか。また、そこからどう学びを深めていくか。東京大学大...
収録日:2018/02/16
追加日:2018/03/25
柳川範之
東京大学大学院経済学研究科・経済学部 教授

ハードブレグジットを選択したイギリスの現状

2018年激動の世界と日本(7)ブレグジットの行方

2016年に行われたイギリスのEU離脱を問う国民投票の結果は、世界を驚かせた。なぜイギリスはブレグジット(BREXIT)を選択したのか。テリーザ・メイ首相がハードブレグジットを選んだために、ヨーロッパは混乱している。公立大...
収録日:2018/01/16
追加日:2018/04/22
島田晴雄
公立大学法人首都大学東京理事長

ブランド価値は「商品が売れるための前提条件」

ブランド戦略論を考える(3)ブランド戦略の構想

中央大学大学院戦略経営研究科教授の田中洋氏は、ブランド戦略とは営業から販促、広告、企画、経営を含む、幅広い活動だと主張する。日々の活動の一つ一つがブランド価値と直結しているからだ。とりわけ、ブランドの根幹に関わ...
収録日:2018/01/27
追加日:2018/07/25
田中洋
中央大学大学院戦略経営研究科 教授

力を入れるべき教育分野を見定めるのが難しい理由

科学技術とイノベーションマネジメント(2)情報科学教育

経済成長に関わるイノベーションは、教育の方向性にも表れている。東京工業大学環境・社会理工学院教授の梶川裕矢氏によれば、それはアメリカの情報科学に顕著であるという。アメリカにおける将来産業の見通しや先行投資はいか...
収録日:2018/06/18
追加日:2018/10/11
梶川裕矢
東京工業大学 環境・社会理工学院 イノベーション科学系 技術経営専門職学位課程 教授

21世紀のリベラルアーツを定義する

21世紀のリベラル・アーツ

未知の問題に立ち向かい、深みのある意思決定をするためには、「生きるための知的力」が必要だ。知力、すなわち、考える力が生きる力に直結する今、これからの人生を支える「21世紀のリベラル・アーツ」は、どうすれば身に付け...
収録日:2019/01/11
追加日:2019/03/12
曽根泰教
慶應義塾大学名誉教授

戦争をせずに基地移転を承認するのは世界史でも異例

沖縄問題を考える(2)橋本・クリントン会談と名護市民投票

普天間基地移転問題は橋本・クリントン会談で進展するかに思えたが、沖縄県知事の発言で頓挫。そこで注目されたのが名護市の市民投票である。移転先として政治闘争に巻き込まれる市民の様子とリーダー達の想いを語る。(全6話...
収録日:2013/12/25
追加日:2014/02/24
島田晴雄
公立大学法人首都大学東京理事長

今こそ10年でトップリーダーになれるモデルを準備すべき

政権交代時代のリーダー

政権交代が当たり前の時代。しかし未だ残る55年体制のシステム。日英のトップリーダー育成の相違も挙げながら、政権交代のシステムを動かすためにいま何をすべきなのか、野党が取るべき道を提示する。
収録日:2013/10/30
追加日:2014/02/24
曽根泰教
慶應義塾大学名誉教授

女性の雇用状況を改善すれば日本のGDPは9%伸びる!

女性の活用―子育て支援

日本の女性活用がアラブ諸国並みの低さなのは「M字型サイクル」に原因がある。打開策は子育て支援の施設と施策拡充。社会福祉法人が行く手を阻む中、待機児童ゼロを達成した横浜市の挑戦を島田晴雄氏が評価する。(島田塾第1...
収録日:2014/01/14
追加日:2014/03/13
島田晴雄
公立大学法人首都大学東京理事長

ドバイやシンガポールに見る日本の経済成長の余地

日本経済の成長の本当の可能性はどこにどれほどあるのか

今後の日本経済の成長可能性を否定する論者は、高度成長期と対比して人口減少や高齢化を指摘する。だが、果たしてそれらは本当に経済成長を阻む要因なのだろうか?われわれが「失われた20年」で本当に失ってしまったものと、...
収録日:2014/01/14
追加日:2014/03/20
島田晴雄
公立大学法人首都大学東京理事長

新しい「宮大工システム」を構築すべき?

外資系グローバル企業と日本企業の比較から読み解く日本企業の戦略(5)日本企業の課題と解決策

これまでに語ってきたソニー、富士通、ファナック、デュポンなどの具体例を踏まえて、「宮大工システム」「知足安分」などのキーワードを縦横に使い、大上二三雄氏が平均的な日本企業が現在抱える課題とその解決策を分析する。
収録日:2014/04/24
追加日:2014/06/19
大上二三雄
MICG代表取締役

何十年に1度しか起こらない現象が起こっている

米国の異例の金融緩和終了へ

2014年10月第2週のマーケットは、世界中で大荒れの状況となった。植田和男氏は、その背景として「アメリカの金融政策がらみの影響も大きい」と語る。リーマン・ショック以降続いてきた異例とも言えるアメリカの金融緩和...
収録日:2014/10/21
追加日:2014/10/22
植田和男
共立女子大学国際学部教授

安倍政権下で国家安全保障戦略に56年ぶりに変化が!

わが国の安全保障の構造(1)その源流から下流まで

前・海上自衛隊佐世保地方総監である吉田正紀氏は、日本の安全保障の構造を川の流れに例え、今、その川の流れは長らく変化し得なかった源流から全体に向けて、大きく変容しつつあると言う。39年間、自衛隊という下流の現場か...
収録日:2014/08/01
追加日:2014/12/01
吉田正紀
元海上自衛隊佐世保地方総監

アベノミクス第三の矢―日本再興戦略と新成長戦略とは?

アベノミクス第三の矢・日本再興戦略と新成長戦略

アベノミクスを評価するにせよ、批判するにせよ、その内容の正しい理解が大前提である、と島田晴雄氏は語る。「経済成長なくして財政再建なし」と語る安倍首相が打ち出す成長戦略とは? 第一、第二の矢に続くアベノミクス・第...
収録日:2015/01/27
追加日:2015/02/13
島田晴雄
公立大学法人首都大学東京理事長

「工場」ではなく「市場」としての中国で勝負!

中国ビジネス成功のカギ(1)政冷経熱から政涼経温へ

2010年代の中国市場は、千載一遇のビッグ・チャンス。キヤノングローバル戦略研究所研究主幹・瀬口清之氏の解説と数字により、展望は十分理解いただけたと思う。しかし、日本企業にとって中国はなかなか攻略しにくいことも...
収録日:2015/01/05
追加日:2015/03/26
瀬口清之
キヤノングローバル戦略研究所研究主幹

中国ビジネス負け組企業の典型例は、社長が中国に行かない

中国ビジネス成功のカギ(2)社長の決断力

中国ビジネスにおける日本企業が勝ち組と負け組に二極分化している状況が分かった。今回は多くの事例を見てきたキヤノングローバル戦略研究所研究主幹・瀬口清之氏が「負け」の理由を詳しく分析。その根本原因を探ることから、...
収録日:2015/01/05
追加日:2015/03/27
瀬口清之
キヤノングローバル戦略研究所研究主幹

そもそもどのような構想か、住民投票をどう考えるべきか

大阪都構想

大阪都構想は2015年5月に住民投票が行われ、僅差ながら否決となった。そもそも大阪都構想とはどういったものなのか、住民投票をどう考えるべきなのか、ここで整理しておく必要があると政治学者・曽根泰教氏は言う。政令指...
収録日:2015/05/25
追加日:2015/05/28
曽根泰教
慶應義塾大学名誉教授

張作霖は日本軍のスパイとしても活躍した男だった

第一章 誰が東アジアに戦乱を呼び込んだのか(3)張作霖はソ連にとっての大いなる邪魔者

1928年の張作霖爆殺事件は、果たして日本陸軍の陰謀だったのか? その背後にでは1917年のロシア革命で成立したソビエト連邦のコミンテルンが暗躍していた形跡がある。上智大学名誉教授・渡部昇一氏によるシリーズ「本...
収録日:2014/11/17
追加日:2015/08/10
渡部昇一
上智大学名誉教授

小村寿太郎以降の世代に欠落していた「清濁併せ飲む度量」

第六章 人種差別を打破せんと日本人は奮い立った(6)ハリマン提案を蹴った「深みのなさ」

アメリカの鉄道王エドワード・ハリマンは、日露戦争後、南満洲鉄道の共同経営を日本側に申し入れ、桂首相と仮協定を結んだ。だが、小村寿太郎はこれに反対し、協定を解消させている。あのとき南満洲鉄道を共同経営していたら、...
収録日:2015/02/02
追加日:2015/09/14
渡部昇一
上智大学名誉教授

「サステナビリティ学」はお金やモノ以外の幸せを考える

サステイナビリティ学とは何か

2005年、東大初の分野横断的組織として創設されたのがサステイナビリティ学連携研究機構(IR3S)だ。3つのSは、System、Sustainability、Scienceの頭文字であり、地球・社会・人間という3つのシステムの統合による持続型社会の...
収録日:2015/11/27
追加日:2016/02/25
住明正
理学博士

デンマークは30年かけて日本型の発電から分散型発電へ

加速する自然エネルギーの拡大(2)地産地所有と地域創生

エネルギー分野でのグローバルな構造変化を先導しているのは、デンマークをはじめとする北欧諸国だという。デンマークが行ってきた取り組みを「地産地所有」と呼んで、自然エネルギーの普及とともに重要なことだと語る特定非営...
収録日:2015/12/25
追加日:2016/03/28
飯田哲也
認定NPO法人 環境エネルギー政策研究所 所長

ポジショニングアプローチと資源アプローチとは何か

ダイナミック・ケイパビリティ(3)ビジョンと戦略経営

戦略的な経営に必要なのは、自己と他者について知り、目指すべきビジョンを示すことだ。かつてマイケル・ポーターは競争の場の選択が重要(ポジショニングアプローチ)だとし、ジェイ・バーニーは良質な資源を育てることが競争...
収録日:2016/06/23
追加日:2016/09/13
谷口和弘
慶應義塾大学商学部教授

なぜトランプ現象は起きたか?反グローバリズム台頭の理由

アジア政治経済の過去と現在(1)アメリカ大統領選挙から読む

これからのアジア情勢を考える上で、今年(2016年)のアメリカ大統領選挙は重要なトピックだ。政策研究大学院大学学長・白石隆氏は、クリントン候補が優勢であるとした上で、なぜトランプ現象は起こったのか、どうしてアメリカ...
収録日:2016/09/20
追加日:2016/11/01
白石隆
公立大学法人熊本県立大学 理事長

EUとTPPの比較から見る「国家主権」への制約

EUを離脱したイギリスがTPPに入ったら?

トランプ米国大統領とメイ英国首相の接近ぶりが報道される昨今、EU離脱を決めたイギリスがTPPに加盟すればどうなるのだろうか? そんな思考実験を進めるのが、政治学者で慶應義塾大学大学院教授・曽根泰教氏だ。混迷する世界を...
収録日:2017/01/24
追加日:2017/02/17
曽根泰教
慶應義塾大学名誉教授

確実になった「避妊」が少子化に与えた影響

進化生物学から見た少子化問題(3)避妊と時間割引

「自分たちの意志でかなり確実に避妊できるようになったことが、先進国の少子化の原因ではないか」と語るのは総合研究大学院大学理事で先導科学研究科教授の長谷川眞理子氏だ。長谷川氏が、児童虐待・嬰児殺しと同じ枠の中で「...
収録日:2017/01/16
追加日:2017/03/24
長谷川眞理子
総合研究大学院大学長

最大の脅威である北朝鮮にアメリカはどう対応するのか

トランプ政権研究(6)シリア・アフガニスタン・北朝鮮

公立大学法人首都大学東京理事長の島田晴雄氏が、トランプ大統領の北朝鮮への対応を解説する。トランプ大統領はオバマ前大統領と違い、実際にシリアとアフガンに爆撃を行った。北朝鮮に対しても、武力攻撃を辞さないと脅しを与...
収録日:2017/05/23
追加日:2017/06/23
島田晴雄
公立大学法人首都大学東京理事長

ほ乳瓶メーカーと婚活ビジネスのストーリーとしての戦略

ストーリーとしての競争戦略(3)戦略は順列だ

一橋大学大学院国際企業戦略研究科教授の楠木建氏が、ストーリーとしての戦略について具体的事例から解説する。ピジョンは、ものづくりの力をストーリーの要素とすることで成功した。IBJもインターネットだけでなく、アナログな...
収録日:2017/05/25
追加日:2017/07/07
楠木建
一橋大学大学院 経営管理研究科 国際企業戦略専攻 教授

なぜ日本とアメリカは開戦に至ったのか―その経緯と背景

敗戦から日本再生へ(2)日米開戦‐危うい政治体制と決断

公立大学法人首都大学東京理事長・島田晴雄氏による日本の敗戦、占領、経済復興を考えるシリーズ講話。第2回は戦後日本を論じる前に、そもそもなぜ日本がアメリカとの開戦に至ったのか、知っているようで実はよく知らない開戦へ...
収録日:2016/07/08
追加日:2017/07/15
島田晴雄
公立大学法人首都大学東京理事長

スターバックスのコンセプトは「サードプレイス」

ストーリーとしての競争戦略(6)事例に見る経営者の戦略

一橋大学大学院国際企業戦略研究科教授の楠木建氏が、ホットペッパーとスターバックスを事例として、コンセプトの重要性を解説する。スターバックスやホットペッパーは、「第3の場所」・「狭域情報」といったコンセプトを的確に...
収録日:2017/05/25
追加日:2017/07/18
楠木建
一橋大学大学院 経営管理研究科 国際企業戦略専攻 教授

欧米の中央銀行による金融政策正常化の論点

金融政策正常化の難しさ(1)欧米の金融引き締め政策

最近、欧米では金融政策正常化の機運が高まっているという。その正常化の経緯やそこに伴ういくつかの困難、その背景等について、共立女子大学国際学部教授の植田和男氏が2話にわたり解説する。今回は、特に顕著なFEDの引き締め...
収録日:2017/07/19
追加日:2017/08/12
植田和男
共立女子大学国際学部教授

AIが不得意なのは「常識に支えられた高度な判断力」

AIとデジタル時代の経営論(6)暗黙知と判断力

一橋大学大学院国際企業戦略研究科研究科長・教授の一條和生氏によれば、AIが不得手なのは、暗黙知・常識に基づく高度な判断である。人間の役割はこうした暗黙知を捨てず、個々の状況での判断力を磨いていくことだ。暗黙知を支...
収録日:2017/07/24
追加日:2017/10/30
一條和生
一橋大学大学院経営管理研究科 国際企業戦略専攻長 教授

批判は排除され情報開示もされない「年金村」の実態

高齢化と財政危機(9)厚生労働省が築いた「年金村」

公立大学法人首都大学東京理事長・島田晴雄氏は、厚労省を中心に構築されてきた年金制度が、一種のギルドとして「年金村」になっていると指摘する。厚労省に対する批判は排除され、専門家に対しては十分な情報提供がなされてい...
収録日:2017/09/27
追加日:2017/11/08
島田晴雄
公立大学法人首都大学東京理事長

経済面や歴史対応で日本がドイツに学ぶべき点とは?

現代ドイツの知恵と経験に学ぶ(6)経済と歴史対応

日本が抱える三つの難問に、ドイツが与えてくれる知恵を探すと、経済面ではシュレーダー元首相が、歴史対応についてはメルケル首相が手本になりそうだ。公立大学法人首都大学東京理事長・島田晴雄氏の案内で、ドイツから学ぶべ...
収録日:2017/09/12
追加日:2017/11/13
島田晴雄
公立大学法人首都大学東京理事長

経営者はステイクホルダーに方向性を示さなければならない

比較制度分析とは何か(2)企業とステイクホルダー

比較制度分析の創始者、青木昌彦教授は企業をステイクホルダーの連合体として捉えていた。経営者はステイクホルダーに対してビジョンを提示し、制度的補完性のある組織をデザインしなければならない。慶應義塾大学商学部教授の...
収録日:2017/11/02
追加日:2018/01/28
谷口和弘
慶應義塾大学商学部教授

社会の新たな枠組みを作るための3つのキーワード

これからの社会と働くということ(2)日本の持続可能性

日本労働組合総連合会(連合)第6代会長の古賀伸明氏が「これからの社会と働くということ」について論じるシリーズ講義。古賀氏は日本社会の持続可能性を議論するにあたり、まず成熟化社会、超少子高齢・人口減少社会という2つ...
収録日:2017/12/27
追加日:2018/02/26
古賀伸明
日本労働組合総連合会(連合)第6代会長

AIとの仕事で人間が求められる役割とは?

AIと人間の働き方の関係

東京大学大学院経済学研究科・経済学部教授の柳川範之氏が進化目覚ましいAIと人間の働き方の関係について解説する。最近よく、人間の仕事がAIにとって代わるのではないかといわれるが、柳川氏は人間の能力を必要とする分野は残...
収録日:2018/02/16
追加日:2018/03/26
柳川範之
東京大学大学院経済学研究科・経済学部 教授

国際労働法制定の中心的役割を果たすILO

労働基準法の精神(2)国際労働機関ILOの理念

日本労働組合総連合会(連合)第6代会長の古賀伸明氏が日本の労働法について解説するシリーズレクチャー。今回は、国際労働法制定の中心的役割を果たす国連の専門機関・国際労働機関ILOについて論じる。全ての労働者の労働条件...
収録日:2018/06/25
追加日:2018/09/11
古賀伸明
日本労働組合総連合会(連合)第6代会長

「合意なきBREXIT」とは何なのか?

BREXITの経緯と課題(1)合意なきBREXITの悪夢

今、BREXIT(ブレグジット)をめぐる政治が佳境である。世界中がこの歴史的出来事について注目している。BREXITはどのような経緯を経てきたのか。論争しているポイントは何か。EU離脱するとなると、どのような問題が生じるのだろ...
収録日:2018/12/04
追加日:2019/02/25
島田晴雄
公立大学法人首都大学東京理事長

BREXITのEU首脳会議での膠着

BREXITの経緯と課題(6)EU首脳会議における膠着

2018年10月に行われたEU首脳会議について解説する。北アイルランドの国境問題をめぐって、解決案をイギリスが見つけられなければ、北アイルランドのみ関税同盟に残す案が浮上するも、メイ首相や強硬離脱派はこれに反発している...
収録日:2018/12/04
追加日:2019/03/16
島田晴雄
公立大学法人首都大学東京理事長

企業文化の違いを越え、いかに価値を創造するか

サントリー流「海外M&A」成功術(2)成果を生む改革

約1兆6,000億円でスピリッツ事業の大手・ビーム社を買収したサントリー。だが、よく知られているように、ビーム社を買収後、先頭に立って統合を推し進めた新浪剛史氏は、サントリー出身でないばかりか、出身業界も違う。会社の...
収録日:2019/03/25
追加日:2019/08/08

世界の語り方を変えることができれば、世界は変わっていく

世界の語り方、日本の語り方(8)「言語と倫理」の語り方

「言語と倫理」の語り方では、将棋界で躍進中の藤井聡太棋士が日本語と将棋のバイリンガルに譬えられる。前代未聞のバイリンガルは、どんな未来を拓いていくのだろうか。(2019年2月14日開催日本ビジネス協会JBCインタラクティ...
収録日:2019/02/14
追加日:2019/08/21
中島隆博
東京大学東洋文化研究所 教授