「朝鮮」の検索結果

国際政治を地理の観点からひも解く「地政学」という学問。近年、耳にすることも多くなった分野だが、どのような手法や意義を持った学問であるかを学ぶ機会は少ない。その基礎から学ぶことのできる今回のシリーズ。まず第1話では...

ロシアの行動を予見するためには、ロシアの歴史をひもとき、その行動パターンや基本戦略を知っておくことが重要である。ロシアの歴史を振り返ると、実はこれまでターゲットにしてきたのは強国・大国ではなく、弱小国であること...

日本に現在住んでいる私たちは、いったいどこからやってきたのか。国立遺伝学研究所教授の斎藤成也氏は、DNAの研究を通して、この問いに挑んでいる。まずは、人類の起源と、彼らがどのようにして日本に来て、他の地域にも広がっ...

日本における穀物は、朝鮮半島南部（韓国南部）からの影響を強く受けている。そこで、今回は日本の水田稲作を議論する前に、朝鮮半島における穀物の発展の様子を見ていく。出土した土器あるいは遺跡などから、農耕文化とそれに...

人類はアフリカにいたホモサピエンスが世界に拡散し、その一部が日本に渡ってきたとされている。では、いつ頃どんなルートをたどってきたのか。この大いなる謎解きに挑んだのが海部陽介氏だ。海部氏は、日本にホモサピエンスが...

「世界史はモンゴル帝国から始まった」――この言葉の背景には、日本の「世界史」教育の問題点がある。そもそも日本では明治以後、戦前まで、「（ドイツから見た）西洋史」と「（漢籍ベースの）東洋史」および「国史」（日本史）...

ペリー来航という天下の一大事に対して、老中・阿部正弘は幕政改革を行い、挙国一致の政治を進めていった。それ以前の幕政は幕閣のみで重要な決定を行ったが、阿部は大名との協調と公論の重視を押し出したのだ。それはなぜか。...

大国アメリカを本当に理解するためには、アメリカの持つ多様な側面に目を向けなければいけない。そこでポイントになるのは人脈の構築であり、そのために重要なのは人間力と知恵である。アクセサリーとしての学問ではいけない。...

法隆寺には未だに多くの謎が残されている。その中で最大のミステリーは、「誰が消失した法隆寺を再建したのか」というものだ。法隆寺管長・大野玄妙氏によれば、聖徳太子の行ったある行為が、法隆寺再建のカギとなった。そして...

かつて中国の制度を取り入れて始まったのが日本の元号だが、今や元号を使用する国は世界中で日本だけとなっている。第二次世界大戦後、連合国の占領時代には元号廃止論を唱える動きもあった。シリーズ最終話では、元号の本質を...

政権発足時に急激な人事交代で機能不全に陥っていたトランプ政権は、その秩序回復をいかに行ったのか。そして2018年4月以降の最大の山場はどこにあるのか。元海上自衛隊佐世保地方総監で一般社団法人日本戦略研究フォーラム政策...

世界における現在の食文化は、「コロンブスの交換」の影響を大きく受けているという。「コロンブスの交換」は大航海時代に起こった事象を指すが、そこからどのようなことが世界中に広まっていったのか。立命館大学食マネジメン...

日本の産業化を支えたのは海外からの食料供給だが、その反面、生産者側に問題が起こっていたことも事実である。立命館大学食マネジメント学部教授の荒木一視氏が、日本の産業化と食料供給の歴史から、いかに食料供給のジレンマ...

昨今、戦争は新しい時代に突入した。2014年のロシアによるウクライナ侵攻では、サイバー攻撃によっていつのまにか始まり、気づいた時にはウクライナ軍はすでに無力化されていた。こうした新しい「ハイブリッド戦争」に対処する...

今、日本の外交が大きく変わろうとしている。それを理解するための大事な質問が三つあると語るジェラルド・カーティス氏。一つ目のテーマは「安倍ファクター」についてである。外交路線を決めるために安倍総理がどれほど重要な...

安倍内閣組閣後１年半。経済とともに大きな軸として注目されるのが外交・安全保障問題だ。今回は防衛大臣の小野寺五典氏が１０ＭＴＶに登場。目前の「集団的自衛権」問題がなぜ浮上したのかを、日米関係と世界平和の枠組みの中...

今後の日米同盟は、果たしてどうすべきなのか。第二次世界大戦を反省し、日本の地理上の位置や日米の社会価値基盤などを踏まえて、ＪＲ東海の葛西敬之名誉会長が、日米関係の将来を提案する。

最近、日本企業のグローバル化がホットなイシューになっている。重要なポイントは、日本人、日本文化がどうグローバル化していくのかであると語る大上二三雄氏。日本の社会文化がどのように形成されてきたのか、そのプロセスを...

休日には、平素の考えを見直し、深め、反省して次に生かしたいと考える人が多いだろう。そのための手段こそ「古典」だと山内昌之氏は言う。古典に接して開かれる世界の広さと豊かさ、その全てを自国語で読める喜び。当たり前に...

議論爆発の最終日、これぞ『歩こうアメリカ、語ろうニッポン』の醍醐味！　団員たちは、ペンシルベニア大学の日本学研究者たちと白熱の議論を尽くした後、パネル・ディスカッションでさらに現代の日本をアメリカに伝達する。全...

「世界史的立場と日本」を世に問うた京都学派。その思想について考えるうえで、ドイツの歴史学者ランケと西田幾多郎の考え方、立場を押さえておきたい。彼らがそれぞれヨーロッパとアジア、そして日本という立ち位置からどんな...

「積極的平和主義」とは、どんな意味なのだろう。それを知らずに、「良い・悪い」や「好き・嫌い」を表明しても始まらない。この言葉が生まれた背景を知るには、近現代の世界がたどった歴史と地政学的問題を、「一つながり」で...

尖閣列島、もしくは日本周辺を世界が「今、最も危険な地域」と注目しているにもかかわらず、当の日本人の危機感はあまりにも薄い。なぜ、日本人の自国に対する安全保障意識はかくも低いのか？　その根っこにある戦後体制に焦点...

パクスアメリカーナと呼ばれるアメリカの戦後体制は日本にどんな影響を与えたのか。日本安保条約と日本の経済成長の動向を追いながら、パクスアメリカーナの崩壊後の世界情勢にも注目する。（島田塾第１１５回勉強会　島田晴雄...

世界は多極化と混迷化の「Ｇゼロ」時代を迎えた。不安定な世界情勢の中、日本はどのように行動すべきなのか。オバマ政権の対応が及ぼす世界への影響を手すりに、日本が採るべき道を考える。（島田塾第１１５回勉強会　島田晴雄...

黒船来航からさかのぼることおよそ２０年、長州藩では村田清風による藩政改革が行われていた。改革は、外国からの脅威に対し国防を強化するものだった。なぜ長州藩にはその必要があったのか。幕末の長州藩に大きな影響を与えた...

胡適や福沢諭吉が目指した「浅い啓蒙」にとって、「儒教」はどうも目障りな存在だったようだ。浅い啓蒙と深い儒教の相容れない関係を、中島隆博氏が説く。（全４話中第２話目）

これまで何度も弾道ミサイル発射を実施し、同時に核実験も進めてきた北朝鮮。それに対し、六者会合で対応してきたが、果たして北朝鮮の狙いはどこにあるのか。そして日本がとるべき対応策は。北朝鮮による弾道ミサイルの歴史を...

前海上自衛隊佐世保地方総監吉田正紀氏が語る、現場から見たわが国の安全保障最前線。今回は中国の海洋進出問題に焦点を当てる。アジア太平洋地域内のリスクとして、わが国の安全保障に影を落とす「尖閣問題」の経緯と実情から...

今、「危機の安定化」という国際情勢の中、自衛隊が求められているものは、かつての冷戦期とは異なる。海上自衛隊はどんな活動を行っているのか。その現状と今後について解説し、わが国の安全保障における自衛隊の活動を総括する。

「イスラム国」の考え方は明らかにおかしいと、イスラム研究の第一人者・山内昌之氏は言う。「複合的な見方」がないからだ。それは一体何か。『歴史とは何か』を語るシリーズ・第５回。

英国の経済学者、アンガス・マディソン博士は「２１世紀は、アジアの時代」であることをいち早く予測した人物だった。しかし、この予測も、「民族国家」としての覇権争いが戦争という局面を迎えなければという話であることは言...

アゼルバイジャンの現代史を語る上で重要な１９１８年。この年、ボリシェヴィキ革命により帝政ロシアが倒れ、アゼルバイジャンの歴史は大きく動き出す。その後、最大の問題となるナゴルノ・カラバフ問題が発生。カラバフ地方を...

２００６年のＢＣＴパイプライン完成以来、３倍の経済発展を成し遂げたアゼルバイジャンは世界有数の資源国である。ヨーロッパとアジア、中東とロシアの十字路として、地政学的に古くから高い意味を持つ土地柄とともに、島国日...

仮に朝鮮半島と台湾で大きな変化が起こったら、日本にどのような影響が及ぶのだろうか。中国との関係も含め、今後の東アジア情勢を占いながら、政策研究大学院大学（ＧＲＩＰＳ）学長・白石隆氏とともに両国との付き合い方や見...

中国や韓国が、日本の戦争行為を批判し続けるのはなぜなのか。なぜ官民挙げて行ってきた日本の謝罪は届かないのか。歴史学者・山内昌之氏は、そこに日本と中国・韓国の間にある歴史認識の特徴があると言う。中国や韓国にとって...

安倍政権が提起した集団的自衛権行使と憲法解釈の問題は、日本中で論議となっている。世界の枠組みと動きによって変遷してきた日本の安全保障。その根幹となったのが憲法とともに、日米関係と防衛法制であったことに、われわれ...

冷戦終結以後の日本の安全保障政策は、3段階で行われた。通常なら自国→周辺→世界へと広がっていくはずの防衛法制が、日本では、世界の国際秩序→周辺地域の安定→自国の安全確保と、逆にフォーカスした。その動きにこそ、日本と安...

２００７年、中国海軍高官がアメリカのキーティング司令官に「中国とアメリカで太平洋を二分しよう」という分割案を持ちかけている。ここには一体どのような意図があったのか。わが国の安全保障の最前線で指揮を執っていた前海...

これからの日米関係はいかにあるべきか。戦後１００年に当たる２０４５年の日米関係に対する提言「パシフィック・ビジョン２１」の日米政財界有識者会合メンバーでもある政策研究大学院大学（ＧＲＩＰＳ）学長・白石隆氏は、２...

「もしも自分が東郷平八郎だったら・・・」バルチック艦隊の迎撃作戦でどんな決断を下すだろうか。海上自衛隊幹部学校長・山下万喜氏が、現在西側諸国を中心に使われている意思決定プロセスを日露戦争・日本海海戦に適用し、そ...

南部の旗、日の丸、旗幟鮮明にするときの旗、安倍政権の憲法改正・集団的自衛権という旗・・・。政治学者・曽根泰教氏がさまざまな角度から「旗」を考察する。

本年２０１５年は戦後７０年の節目の年。しかし、中国や韓国ではいまだに反日教育が行われ、日本においても特に現代史の教育の欠如は否めない。歴史認識という価値観以前に、事実理解のギャップに問題があると感じた島田晴雄氏...

本年２０１５年は戦後７０年の節目の年。しかし、中国や韓国ではいまだに反日教育が行われ、日本においても特に現代史の教育の欠如は否めない。歴史認識という価値観以前に、事実理解のギャップに問題があると感じた島田晴雄氏...

歴史学者・山内昌之氏は、昨今のギリシャ危機やイランのウラン濃縮停止合意問題などにおいて、注目すべきはイギリスでもフランスでもアメリカでもない、ドイツの存在感だと語る。「ドイツ帝国」と称されるその強さの秘密は？　...

イランのウラン濃縮に関わる最終合意について、歴史学者・山内昌之氏は、中立的評価があり得るのではないかと語る。アメリカとイランの関係再構築は、アメリカのグローバル戦略だけでなく、地政学上の大きな修正をもたらす可能...

２０１５年７月１５日、Ｐ５プラス１（国連安保理常任理事国５カ国とドイツ）はウィーンで、イランとの間にウラン濃縮の中止に関する最終合意を結んだ。包括的共同行動計画（ＪＣＰＯＡ）と呼ばれるもので、イランの核開発計画...

元海上自衛隊佐世保地方総監・吉田正紀氏が、アメリカが抱く東アジアの認識を解説する。アメリカにとって北朝鮮は、核保有だけでなく、その拡散が新たな懸念事項となっている。そして、年々増額される国防費を背景に、中国が展...

オバマ政権が出した安全保障戦略を分析すると、ここ５年でアメリカにとっての安全保障上の脅威は大きく変化したことが分かる。ロシアは明確な抑止対象になり、中東では包括的なテロ対策が必要となった。中国の軍備増強も油断で...

ラオスを訪問した千葉商科大学学長・島田晴雄氏が、現地で出会った若手官僚や実業家とのエピソードを披瀝する。年間所得４０万円でも高級車を乗り回す官僚、見かけほどラオスが低賃金ではないことを暴露し、事業展開を妨げる頑...

今年５月下旬の伊勢志摩サミット、２０２０年の東京オリンピック・パラリンピックといった大きな国際イベントの成功に向け、本腰を入れたテロ対策が始まっている。パリやベルギーで起こった同時多発テロの状況を見ても、それが...

世界各地で頻発するテロの中心にいるのが、ＩＳだ。しかし、実体のないＩＳに、アメリカをはじめ国際社会は対応に苦慮している。千葉商科大学学長・島田晴雄氏は、日本もこのＩＳが目指すグローバル・ジハードの標的であり、日...

パナソニック株式会社の「信条・綱領・七精神」をはじめ、松下幸之助は数多くの理念を文章化している。もちろん企業としての経営理念が中心だが、個人・社会人として見ても人生哲学に通じるものがある。今回は、「経営の神様」...

「人権保護の世界では、日本の力、特に日本政府や日本企業の力が求められている」と、国際人権ＮＧＯ「ヒューマン・ライツ・ウォッチ」日本代表の土井香苗氏は話す。なぜ日本の力が必要なのか。土井氏が日本と世界の人権保護の...

国際経済学を専門とする学習院大学国際社会科学部教授・伊藤元重氏が鴻海（ホンハイ）のシャープ買収から日本の対内直接投資について解説する。マクロ経済的視点を持てば、日本に巨額の投資を呼び込んで経済を活性化するヒント...

拉致問題、政治犯収容所問題、言論統制。世界でも類を見ない人権蹂躙が行われている北朝鮮。その国に国際社会としてＮＯを突き付けるため、日本政府に働き掛けて、国連に北朝鮮の人権侵害を調査する犯罪調査特別独立委員会を設...

日本の人権状況は世界約２００カ国の中ではいい方だが、日本政府は人権問題に何も対応していないと考える国も多いと、「ヒューマン・ライツ・ウォッチ」日本代表・土井香苗氏は指摘する。２０１４年の調査報告書『夢がもてない─...

Ｇ７と中ロでは、シリア内戦への見方は正反対だ。伊勢志摩サミットといわばネガポジの議論が展開された「第５回モスクワ国際安全保障会議」で、当のイラクとシリアの代表は何を語ったのか。「誰が悪いか」の議論を超えて今、世...

聖徳太子は仏教を日本に取り入れ、そして広めた。そう教えられてきた聖徳太子像に対し、法隆寺管長・大野玄妙氏は注意を促す。聖徳太子について考える上でまず重要なのは、彼が皇太子であることだ。すなわち彼本来の仕事は、日...

日銀のフレームワーク変更では、金利をコントロールしつつ金融政策を続けていくことが眼目とされた。それでは金利引き下げの余地はあるのか。それに伴うリスクは何が考えられるのか。ユーロ圏との比較や戦後米国の事例などと対...

なぜ聖徳太子は皇太子のままであり、天皇になれなかったのか。誰もが抱くであろうこの問題に、法隆寺管長・大野玄妙氏がいくつかの可能性を示す。一つ目は、日本のみならず中国や朝鮮でも見られた、「女性」政権の潮流だ。二つ...

「日没する処の天子」と書かれても、中国の皇帝は怒らなかった。その謎を解くには、この文言の前に書かれた部分を読解し、そして当時の国際情勢と突き合わせなければならない。法隆寺管長・大野玄妙氏が、学校では教えてくれな...

トランプ次期大統領が投げかけたもう一つの大きな課題は、日米安保体制の見直しだ。戦後60年間の日本の基礎は、日米安保と共にあり、それ抜きに現体制を維持することはできない。慶應義塾大学名誉教授・島田晴雄氏は、今こそ日...

2016年12月15日に安倍首相の地元・山口県長門市でのプーチン大統領との日露首脳会談が予定されている。この会談により、戦後の日露関係は大きな転換点を迎える見通しだ。歴史学者で東京大学名誉教授の山内昌之氏に、日露が直面...

「アメリカ第一主義」をはじめ数々の発言で世界を騒がせたトランプ大統領の当選は、就任前から想定外の動きをいろいろとつくり出している。差し当たって「円安株高」は日本のマーケットにはうれしい動きだが、この先はどうなる...

筑波大学名誉教授R・ターガート・マーフィー氏は、戦後日本の経済復興と高度成長を、あの時代の特異な環境がもたらした成果だったと位置付ける。その上で同氏は、日本が産み出した成長モデルこそ、その後のアジア地域に広まり、...

筑波大学名誉教授R・ターガート・マーフィー氏は、戦後日本の経済復興と高度成長を、あの時代の特異な環境がもたらした成果だったと位置付ける。その上で同氏は、日本が産み出した成長モデルこそ、その後のアジア地域に広まり、...

政治学者でコロンビア大学名誉教授のジェラルド・カーティス氏が、トランプ政権の重要人物について解説する。政権には、ゲイリー・コーン氏など経済政策に関して理性的な人物がいる一方で、スティーブ・バノン氏のようなオルタ...

政治学者でコロンビア大学名誉教授のジェラルド・カーティス氏が、安倍首相のトランプ大統領に対する対応について解説する。大統領選挙直前に勝者の予想を変えた官邸は、トランプ氏に連絡を取る。それ以来、安倍首相は非常にう...

政治学者でコロンビア大学名誉教授のジェラルド・カーティス氏が、日米の安全保障・経済関係について解説する。大統領就任後のトランプ氏は日本批判を抑え、これまでの安全保障関係を継続させる構えだ。TPPへのアメリカの参加は...

政治学者でコロンビア大学名誉教授のジェラルド・カーティス氏が、トランプ政権の北朝鮮政策について解説する。トランプ大統領は北朝鮮に対して強硬な態度に出ているが、中国との協力なしには経済制裁は成功しないだろう。軍事...

政治学者でコロンビア大学名誉教授のジェラルド・カーティス氏が、今後のアメリカ情勢を解説する。次の選挙まで民主党はトランプに反対し続ける姿勢だが、将来は明るくない。他方、トランプ政権はインフラ整備を掲げ、日本企業...

政治学者で慶應義塾大学大学院教授の曽根泰教氏が、日本の安全保障をめぐる3つの論点について解説する。湾岸戦争後、日本も積極的な国際貢献が求められるようになった。安保法制はこの課題の解決だったが、9.11後の課題には対応...

政治学者で慶應義塾大学大学院教授の曽根泰教氏が2017年5月に行われた韓国大統領選を読み解く。曽根氏は日韓の間にはいくつかの見方の違いがあることを指摘し、日本の視点だけでは見えてこない韓国の政治、経済、社会の実情を分...

公立大学法人首都大学東京理事長の島田晴雄氏が、トランプ大統領の日本・中国との外交について解説する。安倍首相はトランプ大統領にこびすぎているのではという批判もあるが、その外交態度は国益にかなった立派なものである。...

公立大学法人首都大学東京理事長の島田晴雄氏が、トランプ大統領の北朝鮮への対応を解説する。トランプ大統領はオバマ前大統領と違い、実際にシリアとアフガンに爆撃を行った。北朝鮮に対しても、武力攻撃を辞さないと脅しを与...

乱高下するドル円相場に、国内の市場予想が右往左往する中、シティグループ証券チーフFXストラテジスト・高島修氏は一貫してブレない見方を打ち出している。なぜ高島氏が異端ともいわれた「トランプ・ドル高」説を予測すること...

シティグループ証券チーフFXストラテジスト・高島修氏が最近の為替相場の動きについて、モデル分析を用いて解説する。第2話はドル円のモデル分析について。高島氏はこのモデル分析に、金融政策要因と国際収支要因から成る5つの...

公立大学法人首都大学東京理事長の島田晴雄氏が、トランプ政権について解説する連続講義の最終回。トランプ氏はこれまで主張してきたことをほとんど実現できておらず、さほど恐れる必要はない。むしろ日本は病めるアメリカを理...

公立大学法人首都大学東京理事長・島田晴雄氏による島田塾特別講演を収録したシリーズレクチャー。教科書では語りきれない歴史に埋め込まれた敗戦と占領の事実を取り上げて、なぜ日本は奇跡の再生を成し得たのか、日本は今後ど...

占領後の日本の戦後復興の中で、考えなければならないポイントはいくつかある。まず最初に、占領は復興を助けたのか。仇敵だったアメリカと日本が同盟関係を結んだのはなぜか。また、平和憲法をつくったのは誰か、などである。...

占領後の日本の戦後復興のなかで、次に取り上げるのは占領軍と政党政治の関係、朝鮮戦争の影響、日米安保条約の締結、戦後改革と民主化の底流、人口ボーナスなどだ。これらを通して、占領政策の評価と日本に蓄積していた技術・...

2017年9月25日、安倍晋三首相の解散表明と同時に、小池氏は新党「希望の党」の結成を発表した。政治学者・慶應義塾大学大学院教授の曽根泰教氏は、かねてより小池百合子氏は「2017年の日本新党」という路線を歩んでいるという説...

2017年秋現在、日本の安全保障を揺るがしているのは、北朝鮮のミサイル問題だけではない。北東アジア情勢全体が日本の安全保障に重大な危機をもたらし、中東の危機がヨーロッパやロシアへの脅威となっていることは間違いない。...

2017年7月のドイツ訪問で多くの情報、知見を得た公立大学法人首都大学東京理事長・島田晴雄氏が、ドイツと日本の戦後復興の経緯を徹底比較。戦後、ドイツと異なり間接占領で復興に向かった日本は、東西冷戦を経て世界における位...

歴史学者・山内昌之氏が、北東アジアの核の脅威と並行して中東から世界に拡大する複合危機について解説する。中東の核問題はイスラエルとイランによる禁欲的な管理の下、北朝鮮のような「核恫喝」は見せていない。しかし、核保...

2017年は世界が本格的に変化していく年になるだろうと、歴史学者で京都大学名誉教授の中西輝政氏は論じる。長期的な視点で見た場合、現在は世界秩序の大移行期である。BREXITやトランプ政権の誕生は、表面的な出来事にすぎず、...

歴史学者で京都大学名誉教授の中西輝政氏の分析によれば、外交政策でトランプ政権が錯綜するのには理由がある。政権には、孤立主義派、経済ファーストの現実主義派、そして世界で強いアメリカを求めるトランプ支持者という、3つ...

歴史学者で京都大学名誉教授の中西輝政氏によれば、現代は、どの国も実質のない見せかけを演じる、「パックス見せかけ」の時代である。アメリカが中国・ロシアとの関係で追い込まれる中、同盟国日本を切り捨てる可能性も出てき...

政治学者で慶應義塾大学大学院教授の曽根泰教氏が、2018年の政治世界の展望について解説する。曽根氏はまず予測の構造から政治や経済の世界の予測につきまとう困難を説明。それを踏まえた上で、さまざまな分野に起こるであろう...

2018年には、人間の生き方の本質に関わる大きな変化がいっそう明確になるだろう。サイボウズやアイエスエフネットなど、IT企業の先進的な雇用形態は、日本社会全体の働き方改革にとって参考になる。東京大学第28代総長で株式会...

歴史学者で京都大学名誉教授の中西輝政氏によれば、ロシアのウラジーミル・プーチン大統領はヒューミントやサイバー攻撃などを駆使して、アメリカ・フランスの大統領選挙に介入してきた。他方、アメリカも戦略的コミュニケーシ...

早稲田大学文学学術院教授の渡邉義浩氏による広大な三国志の世界観を基礎から学ぶシリーズ講話。第2回目は黄巾の乱による後漢末期の混乱から、董卓、二袁といった人物が台頭し、勢力地図が次々と塗りかえられていくさまを、地図...

トランプ大統領は東アジア情勢を差し置いて、北朝鮮問題に注力している。政権運営の混乱は予想されていたことだが、娘婿であるジャレッド・クシュナー大統領上級顧問の行動には要注意だろう。立命館大学特別招聘教授でジェトロ...

立命館大学特別招聘教授でジェトロ・アジア経済研究所長の白石隆氏が、今後の世界情勢の見通しについて解説する。北朝鮮問題ではアメリカは軍事的なオプションを取る可能性がある。ヨーロッパや中国は小康状態だが、トランプ大...

テロ対策において自衛隊と警察の役割はどのように異なるのか。自衛隊は制限なく武器を使用することができるのか。防衛省防衛研究所防衛政策研究室主任研究官の片山善雄氏が、これまでの自衛隊のテロ対策活動を振り返り、あるべ...

立命館大学特別招聘教授でジェトロ・アジア経済研究所長の白石隆氏が、自著『オンリー・イエスタデイ』の執筆について語る。竹下登首相がリクルート事件で失脚していなければ、日本の政治はどうなっていただろうか。近い過去を...

2018年はアメリカ、ヨーロッパ、そして東アジアで、大激動の年になるだろうと、公立大学法人首都大学東京理事長・島田晴雄氏は予測する。ドナルド・トランプ大統領の政策、ブレグジットを含めたヨーロッパの状況、中国の台頭と...

大統領に就任するや、即座にTPPから離脱したトランプ大統領。オバマ時代の国際協調路線から大きくかじを切りつつあるアメリカを前に、国際社会はどのように変化していくのか。公立大学法人首都大学東京理事長・島田晴雄氏が、ト...

公立大学法人首都大学東京理事長・島田晴雄氏が、トランプ政権2期目はありえるのか、見通しを語る。民主党に新戦略がない今、トランプ大統領はロシアゲートを切り抜ければ、大統領2期目も現実味を帯びてくるだろう。しかし2期目...