「要因」の検索結果

新型コロナウイルスの拡大によって、オンライン診療の規制が緩和され、その利用が一気に進むきっかけとなっている。また、デジタル化の進んだ業務のなかで「ハンコ」文化は根強く続いているが、それを見直す機会にもしたい。一...

コロナ抑制策による経済的影響はどれほどなのか。アメリカは、10年かけても復旧が困難な程度の不況に陥ったと言われる。ユーロ圏の成長率は7.7パーセント減り、加盟全27カ国が軒並みマイナス成長、アジア諸国ではGDPの9.7パーセ...

感染症における基本再生産数は、感染拡大に関する重要な指標である。しかし、その数値は対人距離によって変わり、また社会的環境によって実際の再生産数（実効再生産数）は大きく変動する。集団免疫については、BCGに代表される...

小国でありながら、通商国家として、また海運国家として覇権を示したヴェネツィアには、今の日本が学ぶべき点が多数ある。いたずらに強国と争わず、自らの特性を知った国のシステムづくりに邁進することも、その一つだ。（全4話...

イタリアなど各国の事例から、医療崩壊の危険性が大いに指摘された。医療崩壊を起こしてしまうと、死亡率は爆発的に高まってしまうからだ。イタリアはベッド数不足で医療崩壊を引き起こしてしまったが、日本は人口1000人あたり...

人間の幸福や満足度について、どのように分析すればいいのか。例えばGDPは幸福の指標になり得るかどうかだが、それは目的や価値判断によって変わってくるので、難しい問題である。経済学では、もともと物々交換から始まった経済...

過去に類を見ないウイルスの蔓延に対して、アジア諸国、特に台湾がうまく対応して抑え込みを進めることができたのはどうしてなのか。それにはITインフラの整備状況や隣国との関係、政治体制の違いなどが関係している。（全6話中...

多数パラメータモデルでは、前提条件の共有が不可欠だが、その方法はいまだ確立していない。さらに経済現象の場合、データを分析する際に状態変化も考慮に入れる必要がある。ディープラーニングの課題も、この点に存在する。（...

ローマの政治や歴史を知る上で、元老院の存在は大きい。300人の元老院がそれぞれの見識を持つことで、ローマの政治は成り立っていった面がある。その見識を育むのは、家族の歴史を知り、自分も負けないようになる「父祖の威風」...

多数パラメータモデルのなかでは、それによって何かを理解することが困難である。そのためには、そのモデルを常識的に理解できる手続きの系列に分解する必要がある。日本語は、これを可能にするための有効な手段である。（全8話...

新型コロナウイルス感染拡大を防止するため、クラスター対策班はとても有効に機能したが、この対策をプランAだとすると、日本政府はきちんとしたプランB、プランCを描けていたのだろうか。収集した情報をもとに早急に構築すべき...

ウイルス禍にいかに立ち向かうか。小宮山宏先生と曽根泰教先生の対談で、日本の対策の課題と展望について検討する緊急講義。まず指摘がなされるのは、各国の状況を比較検討することの重要性である。そこには、近隣国でも致死率...

世界のデータを比較することによって、ウイルスの押さえ込みに成功している国の傾向が見えてくる。そのなかで日本はどんな状況なのか。現時点では少ない検査数ながらも、世界と比較しても感染率、致死率ともに極めて低く、まだ...

経済学がパラメータ（変数）をあらかじめ絞ってモデルを構築し、データに当てはめるのに対し、ディープラーニングは、データからたくさんのパラメータによるモデル構築を可能にする。それにより、現象の表現力は高まるが、それ...

AIやディープラーニングの登場によって、従来の社会科学はどのように変容していくのだろうか。これまで特定の仮説に基づいて行われてきた経済学の理論モデルは、「多数パラメータの科学」の導入により、転換していくかもしれな...

いったい何が感染率や死亡率の高さ・低さを決めるのか。その要因は決して単一ではない。公衆衛生系の問題は複合的に発生するからだ。そこで求められるのは、各セクターが適切に状況を把握し、相互にコミュニケーションを深めて...

急激な感染拡大によって、政治や制度に対する信頼が失われている。それを防ぐためには、感染拡大のピークをなだらかにする必要がある。ロックダウンは、そのための1つの手段なのである。（全5話中第3話） ※インタビュアー：川...

新型コロナウイルス問題の全体像を、どのように把握すべきか。日本の感染者数がそこまで増加していないのは、少ない検査数が原因であると考えられている。しかし実際には、戦略的な事情や法的な問題も関わっている。（全5話中第...

新型コロナウイルスがもたらす経済不況の大きな要因は、借り入れの不良債権化や総需要の落ち込みである。これを防ぐためには、政府による抜本的な経済政策と国際協調が求められる。（全3話中第3話） ※インタビュアー：川上達史...

新型コロナウイルスの影響により所得が減って総需要が低下してしまうと、負のスパイラルに陥ってしまう。こうした経済不況の長期化を防ぐためには、緊急融資や所得補償などの経済政策を行うと同時に、疫学的データを踏まえた判...

かつて武士は、失敗をしたときには「切腹」をして責任を取った。だが、それは、かつての武士の社会では、切腹は名誉な行為であり、切腹をすることで家の存続が許され、子供が跡を継げるからであった。つまり、切腹とは「死ぬこ...

大名同士の領地争いの際、国衆はしばしば両方の大名に服属した。こうした「両属」は争いを回避する有効な手段であった。しかし情勢が変わり、両属が困難になると、国衆の動きが本格的な戦争開始を決定づける要因にもなった。戦...

一般的に知られるより慎重であった戦国大名の間で、戦争はいかに生じたのか。1つの要因として挙げられるのは国境の小競り合いの拡大である。特に問題となったのは、国境地帯に多く存在する国衆領だ。上杉謙信が永禄3（1560）年...

日本は1996年以降、単独政権ではなく連立政権が続いている。よって、今はいわゆる「安部一強」ではあるが、55年体制の頃の自民党一党優位体制ではない。だから、安部一強と自民党一党優位体制とは違うと曽根泰教氏は言う。では...

多くの国で敗戦将軍は処刑されるが、ローマは彼らをすでに屈辱という社会的制裁を得た者とし、捲土重来を期すべく処遇した。日本の将棋では、寝返ったものを仲間に迎える思想が取った駒を再使用するルールに現れている。負けて...

　国際政治を見る視点のあり方が問われている。かつて「外交実務者」として外交の現場に身を置いた小原雅博氏は今、国際外交を研究・指導する「学者」としてジレンマを抱えているという。それはどんなことなのか。また、情報化...

ローマ帝国の衰亡は世界史の重要テーマだが、経済・国家・文明の衰退と変質によって読み取るべき出来事だと本村凌二氏は言う。江戸から明治維新への流れに、大きな外圧と薩長などの内圧の両面を見る必要があるのと同様だ。両者...

長期政権維持のため、江戸でもローマでも重要な役職に複数を任命する相互監視と牽制が行われた。また、江戸では優秀な人材を少年期から確保し教育する「御番入り」が幕府の官僚制を保全する。前時代的と切り捨てられるシステム...

「本能寺の変」の謎には、いくつもの仮説がある。古くから囁かれるのが「怨恨説」と「天下取りの野望説」であり、一時は「黒幕説」が盛んだったが、直近では「四国問題説」が浮上している。複合的な要因の核として、「織田信長...

今日の米中関係は非常に険悪なものとなっている。二国間関係の中心にいるのは、中国の通信機器グローバル企業であるファーウェイだ。軍事的に重要な通信機器に関して非常に強い影響力を持つため、米国は強く警戒しており、ファ...

2020年のみならず今後真剣に取り組まなければならない問題が地球温暖化だ。近年、異常気象ともいえる天候の急激な変化が続けて起こっているが、その変化のスピードは予測をはるかに超えており、日本を襲う災害規模も年々大きく...

1200年に及ぶ古代ローマ史と、260年以上続いた江戸時代。この二つの歴史は、国家や組織について学ぼうとする者には宝の山である。本シリーズは、古代ローマ史がご専門の本村凌二氏と江戸時代を中心に執筆活動を行う中村彰彦氏の...

日本ではさまざまな分野の企業が、セルロースナノファイバーに大きな期待を寄せ、その研究開発に投資を行っている。また、その実用化に際して生じる問題を乗り越えるため、経済産業省を中心とした国家機関のイニシアティヴによ...

バッハの晩年は、ヨーロッパの歴史を受け継いできたという自覚を持ち、非常にスケールの大きな曲を作っていった時代であった。最後の曲、「ミサ曲ロ短調」もおそらくカトリックの影響下で書かれており、キリスト教との強い関係...

フィレンツェと北方に次いで、ヴェネツィアはルネサンス第3極として位置付けられる。特に最大の巨匠であるティツィアーノは、共和国の筆頭画家として活躍した。海運国家の特性が対象や技法に現れており、特にカンヴァスと油彩画...

悪化の一途をたどる環境問題への対応は、世界的にも喫緊の課題である。その解決の糸口として、「セルロースナノファイバー」という新素材に関して、東京大学農学生命科学研究科の磯貝明教授が連続講義を行う。初回の講義では、...

中国における情報経済躍進の背景には、マクロ経済の変化がある。鄧小平の時代に高度成長を続けた中国は、経済成長率に陰りが見えるや否や「新常態経済」への移行とイノベーション重視を国策に掲げ、その促進を進めてきた。中国...

グローバリズムとそれへの対抗（アンチ・グローバリズム）の関係をどのように考えれば良いのか。グローバリズムは、格差の拡大、既成権益の毀損、製造業の没落などを引き起こし、バックラッシュを浴びている。その中で米中など...

一般に、オリンピック後は経済が低迷するといわれているが、必ずしもそうではないとして、伊藤元重氏はロンドンオリンピック後のイギリス経済について解説する。ただ、マクロ経済の動向を決める第一要因は決してオリンピックで...

2019年現在、アベノミクスの成果もあり需要サイドはそこそこ安定しているといえるが、潜在成長率の低迷による供給の伸び悩みが日本経済の大きな課題だ。この状況下で多くの人が懸念しているのは米中貿易摩擦の影響、そして2020...

ルネサンス美術とはいったい何なのか。これを考えるためには、なぜその時代に古代ギリシャ、ローマの文化が復活しなければならなかったのかを考える必要がある。その鍵は、ルネサンス以前のイタリアの分裂した都市国家の状態や...

商業革命から産業革命の流れを受けて、当時もっとも隆盛だったロンドンで成功を収めたのがヘンデルである。ブルジョワという新興階級が出現し、彼らは音楽をステータスとして求めたが、それに合唱という手段で応えたのがヘンデ...

村の安定的な存続のために、戦国大名は領国内で一律の制度をつくることを試みた。北条家の事例では、天文19年、北条氏康の政治改革によってそれが達成される。このきっかけとなったのは、地震災害によって生活費の工面ができな...

アンチエイジングについては情報が氾濫しているため、求められるのは健康に対する個々人のリテラシーだという。そこで、堀江重郎氏は専門分野である男性ホルモンについて、また最近耳にすることが多くなった「マインドフルネス...

戦国大名の構造として重要なのは、戦争の恒常化に伴い、城を拠点にした領域が形成されたということである。これによって軍事拠点としての城郭が恒常的に存在するようになり、そこに政治拠点としての性格も付与されるようになる...

日米安保の幻想化などの環境要因に加えて、成功体験による組織や思考の硬直化という主体要因によって、現在の日本経済は大きく低迷している。しかし、島田晴雄氏によれば、確かに環境要因は良いとはいえないものの、戦後の占領...

サントリーは、いきなりビームの大型買収に打って出たのではなかった。実は1980年代から小口、中口のＭ＆Ａを行なって、経験と人材を蓄積してきたのである。サントリーがこのビーム買収を「グローバル化のための最後のチケット...

終戦直後の惨状を考えると、日本の戦後復興は“奇跡”と呼んでも過言ではないほど目覚ましいものだった。島田晴雄氏は、そうした復興を可能とした最大の要因は、新しい起業家たちの意欲と努力、その主体的な行動にあると論じる。...

科学的方法では、測定可能性と再現性が問われる。対象が社会や人間であり、測定や再現の難しい経済学が社会科学として普遍的な学問になり得た理由は、どこにあるのだろうか。また、コンピュータが可能にした経済学の「実験」と...

目標をたてても三日坊主になり達成できないという問題を多くの人が持っているはずだ。島宗理氏は、人間は動物と違って言語を持っているため、長期的な目標に向かって行動できる生物だが、そこに落とし穴があるという。目標の達...

『種の起源』で知られるダーウィンは、動植物に関する緻密な観察記録も多数残している。『植物の運動力』『ランの受精』など、いずれも豊富な図版を多用し、植物は外からの生態学的な情報を受けて、動きや形を生みだしているこ...

「企業活動」と「社会性」をどう両立させるか。かなうことならば、ぜひ「社会性」も数値化して判断したい。儲からなくても、やらなければならぬことはやらなければならない。だが一方で、儲からない仕組みを放置してもいけない...

行動分析学では、行動と環境の関係性が行動を変える要因となると考える。その関係性により、行動は強化されるか消去されるかが変わってくる。それを分析する手法が「ABC分析」だ。島宗理氏が、ある学生が「なぜ服が片付けられな...

日本企業は従来、アメリカの真似をしながら効率性を追求してきた。だが現在は異能異端な人間を含めた多様性を追求することで、新たな知識を生み出す必要がある。企業は、知識を活用し、主体的に環境をつくりかえていくことがで...

イスラエルの指導者・シモン・ペレス元大統領は、93歳になっても「自分は未来から学ぶのだ」という姿勢を崩さなかった。一方、日本人は存在感がふにゃふにゃである。GHQのつくった社会主義的な社会で、すっかり堕落してしまった...

人間の行動の「なぜ」を読み解くための「行動分析学」について解説するシリーズレクチャー。第1話では、島宗理氏が「なぜ人は部屋を片付けられないのか」というテーマで、行動分析学の基本的な考え方を論じていく。私たちは人間...

15回におよんで主に「国益」とパワーを考えてきた連続講義だが、最終回では「価値（道義）」に目を向ける。「パワーか正義か」がよく問われるが、国家の行動は、国益とパワーだけで決定されるわけではない。道義が国益に優越し...

ローマ帝国が衰退した理由について、「経済の衰退」・「帝国の衰退」・「文明の変質」の3つから説明が展開される。そして本村凌二氏は、ローマ帝国の失敗から学び、現代のわれわれは教訓を得るべきだと言う。それはどのような教...

2018年の異常気象を引き起こした大きな要因の1つは、ジェット気流の蛇行であると考えられる。このジェット気流の蛇行は、どのように日本の異常気象を引き起こしたのか。そして、このジェット気流の蛇行それ自体は、どのようなメ...

2018年の夏は、豪雨に加えて記録的な猛暑に襲われた夏でもあった。夏の期間全体で見れば、東日本で歴代1位、西日本で歴代2位の暑さであった。今回の講義では、この異常な猛暑の原因をジェット気流の蛇行と気候のグローバルな構...

2018年の西日本豪雨はどのような原因によって発生したのか。今回の講義では、2つの原因から西日本豪雨が説明されるとともに、それをグローバルな気候の構造に位置づけて解説する。（全5話中第2話）

極端な異常気象をもたらす大きな原因は、短期的な自然変動である。そのため、異常気象を理解するためには、自然変動自体を理解する必要がある。このうち、われわれの住む日本における異常気象のほとんどは、偏西風のジェット気...

偏西風ジェット気流の蛇行は、気候に対してどのように影響を与えるのだろうか。ジェット気流の持続的な蛇行は、「停滞性Rossby波」と呼ばれる大規模な大気の波動によって引き起こされるが、蛇行が生じるメカニズムや蛇行がもた...

今回は、天候の在り方を決める3つの要因を再度整理した上で、アンサンブル予報が人々の社会における活動に対してどのような意義を持ち得るかが、解説される。それらの要因とはどのようなもので、さまざまな天気予報はどのように...

有人火星探査にとって最も効率も良い方法は、宇宙空間において新しい拠点をつくり、そこで宇宙船の建造を行い、深宇宙へ向かうというものである。こうしたチャレンジングなアイデアは「スペースマイニング」と呼ばれている。（...

外交は、もちろん関係各方面の「事情」と「思惑」の積み重ねによって動いていく。では、2019年のイラン危機には、どのような思惑が絡んでいたのか。アメリカとイランはもちろん、イスラエル、サウジアラビア、ロシア、中国、ト...

トランプ大統領は、ゴラン高原の占領地のイスラエル領有承認や、イラン革命防衛隊の「テロ組織指定」、イラン産原油禁輸の徹底など、歴代の米大統領が思いもよらない選択をしたが、これはイスラエルのネタニヤフ首相への「援護...

有人火星探査のためのポイントは、総質量とコストをなるべく少なくすることである。そのための方策として挙げられるのは、電気推進機である「イオンエンジン」だ。イオンエンジンの要となるのは、イオンを発生させるためのプラ...

有人火星探査にかかる費用について概算してみよう。火星探査のためには、地球の周回軌道に1000トンの構造物を打ち上げる必要があるが、宇宙ステーションやアポロにおけるミッションでかかった費用を考えると、最低でも数十兆円...

国益の歴史は、古代ギリシャに始まる。ペロポネソス戦争の歴史を記したトゥキディデスの『戦史』では、国家の利益や正義がパワーによって決まるリアリズムの世界が克明に描かれている。今回は「メーロス対談」が投げかける疑問...

『2020年「習近平」の終焉』の著書である日高義樹氏は、習近平率いる中国が世界の覇権国家となる可能性は極めて低いと見ている。その要因として、中国経済の縮小、人口の減少、技術に欠ける軍事力の弱さを挙げている。一方、ア...

阪神・淡路大震災以後も行政主導の防災は継続されていったが、東日本大震災は行政による防災の限界を示すものとなった。日本の防災は今、思想なき防災の混迷状態にある。今後、地域社会において目指すべきは行政と住民とが一緒...

日本の防災の基本は、1961年に制定された災害対策基本法から始まった。インフラが整備されていくことで被害者数は大幅に減少したが、その一方で防災に関する住民の行政への依存が進んでいったともいえる。阪神淡路大震災は行政...

中国は敵対する観念的思想の持ち主こそ操作の対象と見なす傾向があり、かつてはニクソン大統領がそうだった。今日のアメリカ共和党も危険である。アメリカは不利な条件を三つ持っており、それゆえ長期化させるべきではなく、ど...

長期金利はほとんどゼロに近い。だからといって、借金を増やしても大丈夫というのは非常に乱暴な議論だと伊藤元重氏は言う。債務は減らしていく必要があるが、歳出を抑え込むことは経済にマイナスの効果を産むこともある。では...

地球温暖化は今後も進展していくが、それに伴って極端な気候現象が世界各地で起こると予測できる。近年の九州北部豪雨や日本に上陸する台風の強力化は、その一例として説明することができる。（全7話中第6話）

一度温暖化が進んでしまうと、温暖化を加速・増幅させるフィードバック過程が、気候システム内で次々と起こってしまう。このような悪循環は、氷雪の溶解による温暖化の加速と温暖化による温室効果ガスのさらなる増加という、2つ...

過去の気候を再現する、あるいは将来の気候を予測する際、「エアロゾル」と呼ばれる大気中の微粒子の効果が、再現・予測のばらつきを意味する不確実性をもたらすという。エアロゾルはどのようなメカニズムで、どのような影響を...

今後も中国に対するアメリカの封じ込め戦略は続くと思われるが、アメリカもまた打撃を受けるだろう。それは、アメリカにとって不利な条件が三つあるからだという。その条件とは。（全7話中第3話）

世界経済は成熟して、今後景気は下降していくという。日本経済も東京オリンピック以降、下降していくことは間違いないだろう。今、世界には世界恐慌のトリガーが5つある。現在ではリーマンショックの時と異なり国際協調の動きが...

苦境に立たされている中国ではあるが、長く反植民地化されてきた歴史を踏まえ産業連関を踏まえた30年計画の経済成長戦略に基づいている。これは米国にとっては脅威であり、両国の間で覇権闘争が起きている。また、トランプ大統...

冷戦という語には三つの定義があり、それらに必ずしも米中関係は合致しない。より現実的には、アメリカが中国に対して経済的な牽制を仕掛ける可能性が高い。これに対して、中国も長期的には発展の可能性があり、アメリカの戦略...

2020年、プログラミング教育が小学校で必修化されるが、子どものためのプログラミング教育に退職したシニアと大学生に参加してもらうという試みが今、始まっている。必要なのは人財とアクション、そしてそれをどうやってつなげ...

地球がブラックホールに飲み込まれることはほとんどあり得ない。しかし、ブラックホールが近づいてきた際、人類は間接的にしかそれに気付くことができないだろう。今回は、シリーズ講義収録後に行った岡朋治氏への質疑応答編で...

ISの脅威なき後の中東はどうなるのか。答えは明らかだ。アメリカは再びイランとの対立姿勢を強め、イスラエルと手を結ぶ。ではイスラエルのネタニヤフ首相はロシアとの関係をどうするつもりなのか。風雲急を告げる中東情勢につ...

これまで学校の社会科の授業では、「本能寺の変」を明智光秀の単独謀反と教えられてきたはずだ。しかし、新旧の勢力が入り乱れた中国・四国の情勢、その様子を瀬戸内海の真ん中からうかがう「鞆幕府」などの思惑を考えると、事...

今回は、がん対策推進基本計画を振り返り、なぜその中で死亡率が思ったほど下がらなかったのかを説明する。そこには少子高齢化に伴う統計上の問題と予防や検診が広がらないという日本の現状がある。（全5話中第4話）

平成元年は冷戦終結の年だが、その後、ソ連の代わりに台頭してきた中国は、かつての米ソのような敵対しながら分かり合える関係には至っていない。平成から新たな元号に変わる2019年にあたり、平成時代の国際情勢を振り返り、未...

今、日本もアメリカも需要は強いが、供給が追いつかない状態にある。このように需要が景気を引っ張っている場合、一度それが減退すると経済失速に陥りかねない。マクロ経済の観点から、世界経済の需要と供給のバランスを分析し...

新潟県見附市長の久住時男氏は、スマートウエルネスシティの設計に関し、施設運営や公共交通整備などについて、7つのポイントを指摘する。そこでは、ハード面だけでなく、人材育成などソフト面でもさまざまな試みがなされている...

攘夷の波は長州にも押し寄せる。長州もまた、開国方針から攘夷実行へ転換していったのである。これを主導したのは、吉田松陰の弟子である久坂玄瑞であった。今回は、吉田松陰の生涯と幕末における彼の影響力について解説する。...

日本の3倍の国土に、80以上の民族、100以上の言語。エチオピアは豊かで独特の文化がある国だ。国立民族学博物館人類基礎理論研究部准教授の川瀬慈氏は、その文化に好奇心を刺激され、長年研究を続けている。その中で今回は、ス...

自動運転の実用化は既定路線だが、加藤真平氏によると、その目安は2020年の東京オリンピック前後になるだろう。では実際に実用化されると、そのような社会になるのだろうか。そのポイントについて解説する。

アメリカが保護主義になっているのは、トランプ政権の支持基盤が製造業だという理由だけではない。一方、中国の強硬な姿勢には中国経済の実態が関連している。米中の貿易戦争について、その構造的要因などを踏まえて解説する。

覇権国家が他国に追い上げられると往々にして戦争が起きる、と島田晴雄氏は言う。現に、アメリカと追い上げる中国の間には、武力ではないものの熾烈な経済戦争が起きており、その背景には中国の歴史をかけた「夢」がある。（全6...

今、米中間で関税をめぐる貿易戦争が繰り広げられている。この終わりの見えない争いは、米中のみならず世界経済にも低迷と混乱をもたらしかねない。「アメリカ・ファースト」のトランプ氏と「中国夢」の習近平氏の攻防は、今後...

オバマの外交遺産をことごとく否定し、他者の痛みを慮らず、政治と経済を混同して軍事産業に加担する。歴史学者・山内昌之氏が、象徴的な頭文字「ISRAEL」に即してトランプ氏の中東戦略と国際社会への影響を解説。トランプ氏が...

尊王攘夷の嵐が吹き荒れる中、薩摩の島津久光上京計画により、京都は大混乱に陥る。公立大学法人首都大学東京理事長の島田晴雄氏によれば、この一連の混乱は幕府と朝廷、雄藩の関係を揺るがすのに十分な出来事であった。この時...

近年、宗教的禁忌に対応した特別食が注目を集めているが、立命館大学食マネジメント学部教授の阿良田麻里子氏によれば、食の異文化対応にあたっては、宗教的禁忌だけでなく食べ物に対する認識や嗜好など多様な要素を視野に入れ...

認知症の介護は、多動や便の失敗などが伴ってくると困難を極める。国立研究開発法人国立長寿医療研究センター長寿医療研修センター長の遠藤英俊氏は、そうした際には本人の意思や希望を尊重した「パーソンセンタードケア」が必...