「勢い」の検索結果

「カーボンニュートラル」に代表されるように、持続可能なエネルギー活用を目指す動きは世界的に加速している。特に東日本大震災以降、日本でもエネルギー問題は課題となっている。では日本は、どのようなエネルギー戦略を構築...

石田梅岩の心学は、日本で初めて商人が学べる学問をつくり上げたといわれる。その思想哲学を理解するためには、梅岩の思想の淵源をたどってみるほうが分かりやすい。まずは、江戸時代の最初の隆盛期である元禄期と重なる彼の生...

一橋大学大学院国際企業戦略研究科教授の楠木建氏が、商売における優れた戦略の条件について解説する、シリーズ講話の第1話目。商売は科学とは違って、法則の存在しない世界である。当たり前のことを現実の商売で実践することの...

日本の政治は改革する余地がたくさんあるのに、どんな小さな改革も諦めてしまう。日本の国民性とも関係があるが、そこは政策の議論よりも政局をより多く報じてきたメディアの責任が大きいと中西氏は言う。激変する世界に対応す...

一橋大学大学院国際企業戦略研究科研究科長・教授の一條和生氏によれば、世界の経営者は「デジタルディスラプション」に相当な危機感を抱いている。例えば、オンラインSPAの登場によって、従来のアパレル産業は深刻な変化にさら...

2020年5月に起こった黒人男性に対する白人警官の暴行に端を発する暴動は、アメリカ全土を混乱の渦に巻き込んでいる。その背景には、アメリカの複雑な人種問題や、選挙への政治利用を目論む集団の存在がある。中でも人種問題は、...

薩長連合については、坂本龍馬が薩摩藩の西郷隆盛と長州藩の木戸孝允を握手させたという話が有名だが、そんな単純なことではないと、落合弘樹氏は言う。ではどのように薩長連合は成立していくのか。その歴史的背景とともに解説...

今や環境問題は国際的に取り組むべき課題となっており、カーボンニュートラルの実現に向けた各国の動きが注目されている。その取り組みの一つとして、従来のガソリン車よりCO2排出量を大幅に削減できるEV（電気自動車）への移行...

エネルギー分野において世界的な構造変化が起こっている今、私たち日本の消費者は、新エネルギー時代にどう向かっていくべきなのか？　認定ＮＰＯ法人 環境エネルギー政策研究所所長・飯田哲也氏が、世界中で急速に普及しつつあ...

人工知能にとってのボトルネックは、「子どものできることほど難しい」ということだった。それを「子どもの人工知能」と呼ぶ東京大学大学院工学系研究科准教授・松尾豊氏は、それがディープラーニングによって可能になった現在...

キヤノングローバル戦略研究所研究主幹・瀬口清之氏は、中国の高度成長は２０２０年頃をめどに終わるのではないかと読んでいる。今までの高度成長を支えてきた二つの要因と、すでにその成長のかげりを示すマイナス要因について...

子どもの頃からだんじりを曳いていたコシノジュンコ氏は、絵も「勢い」で描く。だんじりは「一気」「団結」が重要だが、それと同じで、迷うとおかしくなってしまうからである。また三姉妹で競走しながら育ったため、自分の個性...

「世界史的立場と日本」を世に問うた京都学派。その思想について考えるうえで、ドイツの歴史学者ランケと西田幾多郎の考え方、立場を押さえておきたい。彼らがそれぞれヨーロッパとアジア、そして日本という立ち位置からどんな...

２０１４年８月３日開催「プラチナ未来人財育成塾＠会津」におけるプラチナ構想ネットワーク会長・小宮山宏氏講演「２０５０年の世界を考える」を収録。次の世代を担う中学生たちに向けて、小宮山氏が熱く語りかける。（全１７...

戦後、儒教に対する関心が急速に薄れた日本とは対照的に、今、中国では儒教復興現象が広まっている。そこには、中国政府が新しいフェーズに入るにあたって儒教を必要とした背景がある。その背景とこれからの課題を、東京大学東...

２０１４年１１月１８日、安倍晋三首相が衆院の解散を表明した。１２月２日公示・１４日投開票で総選挙が行われる。この解散総選挙の理由や、安倍首相にとってのリスク要因を、日本の政治に精通するジェラルド・カーティス氏が...

軍政からオイルショックを経て民政移管。その後、２０００パーセントに及ぶインフレ率が一気に１桁台に収束。どん底と頂点を繰り返し経験しながら、ブラジルはその存在感を高めていく。奇跡の逆転劇を可能にした二人の偉大な大...

第一次世界大戦は１００年前のことでありながら、その戦中、戦後の様子には現代の日本と多くの共通点を見出すことができる。今、私たちは大戦と現代の比較に何を見出し、何を学ぶべきなのか。山内昌之氏による過去に学び現代を...

グローバルな視野に立ちこれからの日本に必要な人材を育成すべく「島田村塾」を主宰している島田晴雄氏が、日本のビジネスの将来のために挙げるキーワードは「ソリューション」。ソリューションを武器に日本が世界市場でサバイ...

２０１４年は、イスラム国成立の年として歴史に刻まれるだろう。「それ以前の中東に戻ることは考えづらい」と歴史学者の山内昌之氏は言う。２０１５年、第二次世界大戦敗戦から７０年を迎える日本は、イスラム国をどう見るべき...

中東におけるイスラム国とクルド民族の対決は思わざる波及効果を引き起こしていると、山内昌之氏は見る。それは、クルド人の反目を解消させ、イラク軍の腐敗を露呈させ、欧米を中心とする国際世論を揺るがす勢いとなっている。...

マックス・ウェーバーは、1905年に出版された著書の中で「プロテスタンティズムの倫理が、かえって資本主義の無際限の欲望を解放した」と述べた。今日、資本主義はどうなっているのか。第一次世界大戦100周年の今年、改めてウェ...

日銀が物価見通しを下方修正し、黒田総裁の発言に注目が集まっている。日本のデフレ脱却は今、どういう状況なのか。東京大学大学院経済学研究科教授・伊藤元重氏が現状を読み解き、見通しの明暗を語る。

消費税増税先送りは、国の財政にどのような影響を与えたのか？　また歳出の大半を占める社会保障費を今後どう負担していくのか。現在の日本の重要課題である財政健全化について、東京大学大学院経済学研究科教授・伊藤元重氏が...

中国の経済動向は、日本のみならず世界中の注目の的だ。しかし、自由主義市場の各国とは事情も大きく異なる上、大変動を続けるその実態はなかなかポイントがつかみがたい。日銀北京事務所長などを経て、中国経済に精通したキヤ...

「中国経済は失速ではなく安定を保持している」と言うのが、中国経済の専門家、キヤノングローバル戦略研究所研究主幹・瀬口清之氏の分析だ。その根拠となるのは、この１０年間の経済事情を物語るデータである。数字とともに、...

中国経済は現状、非常に安定を保持していると言える。その安定の一面である中国の物価について、キヤノングローバル戦略研究所研究主幹・瀬口清之氏が解説する。グラフが示す市場経済化以降の中国の市場動向は一目瞭然。中国経...

中国経済は、習近平政権前の２００５年を境に大きく変化している。それまでは、輸出競争力不足から「国際収支の天井」という問題を抱えていたという。中国はどうやって輸出競争力強化を図り、問題を解決していったのか。「習近...

日中協調発展のための前提条件が四つあると語るキヤノングローバル戦略研究所研究主幹・瀬口清之氏。それは、尖閣問題や歴史認識問題など日中両国の間に横たわる難しい問題と関連してくるため、どう克服していくかが課題となる...

幕末から明治にかけ、日本の政治を大きく変革した原動力は、薩長連合にあった。しかし、実は、幕末の政治局面で、長州と薩摩が対立関係にあったことは、あまり知られていないと山内昌之氏は語る。文久３（１８６３）年、両藩の...

急成長するアジアの中で、日本はせめて５年先を見据えたいと、政策研究大学院大学（ＧＲＩＰＳ）学長・白石隆氏は言う。となると、当然ながら、人材育成のための大学自体に変革が問われていくだろう。企業が持っている当たり前...

千葉商科大学学長・島田晴雄氏によれば、今ヨーロッパはその深い悩みゆえに、アベノミクスに強い関心を示している。第一次世界大戦後に欧州が掲げた理念、同じようにリーマンショックの打撃を受けながら、日本やアメリカにでき...

ベルリンの壁崩壊とともに米ソ冷戦期は終結へ。しかし、それは「不安定な平和の時代」の訪れを意味し、わが国の防衛法制にも大きな影響をもたらした。その第一のきっかけは湾岸戦争。「湾岸のトラウマ」と言われるその事態は一...

健康で長生きは、みんなの願い。国民の３人に１人が６０歳以上という超高齢化の波を受け、「治療から予防へ」の医療が浸透している。今後、スマホでヘルスケア、ＳＮＳで健康増進はどこまでできるのか。ＮＨＫ　Ｅテレ『きょう...

誰もが一目置く人を「人徳の高い人」というが、「徳」の実態について考えてみることは少ない。江戸時代の日本で「徳」が最も重視されたのはなぜだったのか。また、歴史にみる天皇のお言葉「朕の不徳が致すところ」の意味は？　...

２１世紀を海洋の世紀と位置付け、「海洋強国」を建設すべきだと盛んに提唱している中国。彼らは、アメリカとの全面対決が避けられない海の覇権へ向かうのだろうか。前海上自衛隊佐世保地方総監・吉田正紀氏が中国の活発な海洋...

２０００年４月、介護保険制度導入とともに介護施設事業をスタートし、同事業を急成長させた株式会社三光ソフランホールディングス代表取締役社長・高橋誠一氏。これまでに介護施設を２５０棟ほどつくり、グループホームでは現...

吉田松陰の短い人生そのものが、彼の唯一の主著なのだ。戦後の思想家・藤田省三氏の指摘を端緒に、東京大学東洋文化研究所教授・中島隆博氏が「可能性としての松陰」に触れる。松陰の思想は、制度にかかわらず個人の内面を問題...

イエメンの混沌が大変な勢いで続いている。それは、社会的な混沌状態を恒常化しようとする意識が国のエリートたちに働いていることと無縁ではないと歴史学者・山内昌之氏は言う。そこにイエメンが「狡猾国家」と呼ばれるゆえん...

本年２０１５年は戦後７０年の節目の年。しかし、中国や韓国ではいまだに反日教育が行われ、日本においても特に現代史の教育の欠如は否めない。歴史認識という価値観以前に、事実理解のギャップに問題があると感じた島田晴雄氏...

中東情勢に詳しい歴史学者・山内昌之氏が、カオス状態の中東とその中東において孤立しているトルコについて解説する。トルコの孤立化には、その強硬な対外政策が影響しているのだが、エルドアン大統領を強硬路線に突き動かす要...

高脂肪や高タンパク質の過剰摂取は、がんや心筋梗塞の増加につながる。そのくらい、食べ物は私たちの健康に大きく関係している。そこでポイントになるのが糖だ。最近では糖質制限の健康法が流行っているが、それを続けていると...

多様性に開かれた社会が日本でも目前に迫っているからこそ、そこに対応していける教育が必要だと、インターナショナルスクール・オブ・アジア軽井沢（ＩＳＡＫ）代表理事・小林りん氏は説く。確かな現状認識や最新の教育テーマ...

東京大学大学院経済学研究科教授・伊藤元重氏が、世界的金融不安をＢＲＩＣｓの観点から解説する。「これからはＢＲＩＣｓが世界経済を引っ張る」「中国経済は今後も成長し続ける」――多くの予想が浮かんでは消えてきた中、世界...

食通として有名な農学博士・食文化評論者の小泉武夫氏。「食あれば楽あり」の新聞コラムをはじめ、テレビやラジオでの活躍を通じてご存じの方も多いだろう。氏には多くのあだ名があるが、中でも有名なのが「発酵仮面」だ。発酵...

税収が右肩上がりで伸びる中での「無税国家」構想と、税収が減少して国の借金が増え続ける中での「消費税増税」――松下幸之助の弟子でありながらも、逆に消費税の引き上げを断行した第１期生で第９５代内閣総理大臣・野田佳彦氏...

東京大学大学院経済学研究科教授・伊藤元重氏がいま気になっているのは「シェアードエコノミーとプロダクト・アズ・ア・サービス」だと言う。それはどういうものなのか。伊藤氏が、企業はＩｏＴやＡＩにどう対応すべきかを語る。

若い頃、タンザニアの野生チンパンジーを研究しながら２年半生活した自然人類学者で総合研究大学院大学副学長・長谷川眞理子氏。その経験は、学問上の素材のみならず、現代の人間の暮らしや社会のあり方を考えることにも役立っ...

「ビジネス界のメジャーリーグはアメリカだ」――株式会社ＬＩＸＩＬグループ取締役代表執行役社長兼ＣＥＯ・藤森義明氏はそのように表現する。ヒエラルキーのある日本の社会とは異なるグローバル企業のダイナミクスさと可能性に...

ラオス政府が企業誘致を進める経済特区では、低賃金を生かした手間暇のかかる事業に可能性があるという。また、青年同盟や女性同盟といった組織が、政治・経済・社会貢献など多岐にわたって、ラオスの地域社会を束ねている。千...

小水力発電は、日本というよりはむしろ、アジアにとって大きな価値と可能性を秘めているという。いったいどのような可能性があるのか。地球規模の水循環と世界の水資源に関する研究の第一人者である東京大学生産技術研究所教授...

ＳｉｒｉやＰｅｐｐｅｒなど、いま人工知能がブームだ。しかし研究者が理想としてきた、「人間のように考えるコンピュータ」の実現はまだ程遠いようにも思える。最前線の人工知能研究は、どのような状況にあるのか。東京大学大...

東洋思想研究者・田口佳史氏とともに読む『重職心得箇条』。田口氏が今回取り上げたのは第３条と第４条。守るべきものと変えていくべきものについて、現代社会の置き換えた例も提示しながら、先人の知恵を読み解いていく。(全１...

ディープラーニングが可能にしたのは、森羅万象の中から「何が重要か」という特徴を取り出すことだった。現在の計算システムが誇る高い処理能力によってもたらされたこの技術は、やがて言葉を理解する人工知能すら生み出すだろ...

政策研究大学院大学（ＧＲＩＰＳ）学長・白石隆氏によれば、昨年大きく脚光を浴びたアジアインフラ投資銀行を評価するには、もう少し時間が必要だという。インドネシアの高速鉄道計画の顛末が示すように、中国流のビジネスモデ...

デフレ対策として知られる「ヘリコプターマネー」。提唱者はノーベル経済学賞を受賞したミルトン・フリードマン氏だ。強い賛同者と激しい批判者に分かれる「ヘリコプターマネー」について、東京大学大学院経済学研究科教授・植...

軍事クーデターが続くタイと、２０１６年に政権交代を実現した台湾の情勢について、政策研究大学院大学（ＧＲＩＰＳ）学長・白石隆氏が分析する。タイは、高齢化した指導者層の世代交代が望まれるが、そこでは王位継承の動向が...

東洋思想研究者・田口佳史氏の手引きで読む『重職心得箇条』の第８条と第９条は、特に人の上に立つものの心得の奥義に入っていく。まずは、ついつい誰もが口にしてしまいがちなある言葉について、田口氏が解説する。(全１５話中...

英ポンドの対米ドル相場は３０年近く１ポンド１.４ドルを下値支持線として続いてきたが、今回のブレグジットによって１.４ドルを割り込む形となったという。これについて、シティグループ証券チーフＦＸストラテジスト・高島修...

東京大学大学院工学系研究科准教授・松尾豊氏によるディープラーニング技術の最前線。今回は、ディープラーニングの画像認識技術の向上とは具体的にどういう意味を持つのかという点を、実際の商品事例も交えながら解説する。（...

「第３次安倍改造内閣の目玉の一つは“働き方改革”だ」と、学習院大学国際社会科学部教授・伊藤元重氏は語る。では、具体的にどのような改革が行われようとしているのか。伊藤氏が分かりやすく分析していく。

東京や大阪などの大都市を介さず、直接世界とつながる。あるいは地方どうしが直接手を結ぶ。これからの地域の発展・活性化・自立のカギを握るのは、「ローカル・トゥ・ローカル」だと語る学習院大学国際社会科学部教授・伊藤元...

千葉商科大学学長・島田晴雄氏が率いる「島田村塾」は、湖南省を訪問した。そこで島田氏は「中国の大矛盾」「５０年前のシカゴ」「親切な中国」を見たという。いったい何を見たのだろうか。（２０１６年６月２８日開催島田塾第...

史上まれに見る番狂わせとなった、2016年のアメリカ大統領選挙。その結果を踏まえ、今後日本はどうしていくべきなのか。慶應義塾大学名誉教授・島田晴雄氏が緊急解説する。まずは選挙の分析だ。なぜ、高い政治能力を持つヒラリ...

東京大学大学院経済学研究科教授・植田和男氏がトランプ大統領誕生を機に変化を見せる米国金利の動向を分析。長く続く金利下降トレンドの原因と背景は何か。市場はトランプ大統領の何に期待をしているのか。米国の金利動向を多...

老荘思想研究者・田口佳史氏による『貞観政要』の読解講座第10弾。リーダーが為すべきは、皆の手本になることだ。手本なき政治は恨みを生み、やがて国に災害を引き起こす。災害は、リーダーの不徳の現れであり、社会が乱れてい...

東京大学名誉教授で学習院大学国際社会科学部教授・伊藤元重氏が、トランプ政権が打ち出す保護主義政策について解説。かつての日米貿易摩擦の経緯も振り返りつつ、そこには日本にとって非常に厳しい二国間交渉があったことに言...

コンピュータが囲碁のプロ棋士を破るなど、近年のAI(人工知能)の発達はめざましく、ニュースに事欠かない。しかし、東京大学大学院工学系研究科特任准教授・松尾豊氏は、過度な期待をすべきではないと言う。昨今のAIの進化を支...

老荘思想研究者・田口佳史氏による『貞観政要』の読解講座第11弾。唐の皇帝・太宗に対し、部下である魏徴はさらに進言を続ける。魏徴は、リーダーたる者の本質を語る。国の王は、安泰であれという天の願いを体現した者であり、...

ディープラーニングという新技術によって、AIの画像認識の精度は飛躍的に向上した。その成果は、コンピュータに「運動の習熟」と「言葉の意味理解」をもたらす。東京大学大学院工学系研究科特任准教授・松尾豊氏が、最先端の研...

スマートフォンや携帯ゲーム機の普及で、かつてないスピードで近視の子どもが増えているという。わが子の近視予防は、日本のみならず多くの国の親にとって大切な問題である。最新の研究成果では、「外で遊ぶ」ことが近視予防と...

歴史学者・山内昌之氏がシリアを中心とした中東の新たな地政学的変動について解説するシリーズ講義第二話。トルコの北シリアへの越境軍事行動は地政学的に見ても注視すべき要因が多々ある。エルドアン大統領がIS掃討とともに重...

日本がようやく弥生時代になろうかという時、ローマ人はすでに高度な文明を築いていた。アッピウス・クラディウスの進めたアッピア街道はその一例だが、時に街道は、敵を誘い込むリスクともなる。早稲田大学国際教養学部特任教...

2017年4月29日で発足100日を迎えるトランプ政権。始動以来、株とドルは順調に上昇傾向を続けている。しかし、最近の地政学的リスクに加え、気になるのはトランプ氏自身の「ドル高牽制発言」である。トランプ政権のドル高牽制策...

フィンテックは今の銀行や大手金融機関を破壊するメカニズムとして見ることができるかもしれない。そして10年後、いや5年後には金融に大変化が訪れているだろう、と語る東京大学名誉教授で学習院大学国際社会科学部教授の伊藤元...

東京大学名誉教授で学習院大学国際社会科学部教授の伊藤元重氏が、グローバル規模で拡大する格差の固定化とその是正について解説する。伊藤氏は、市場経済と民主主義の概念の衝突が格差を生むと言う。では今後、格差の固定化を...

　老荘思想が若者の間で流行しているという。しかし、「足るを知る」を単なる消極性礼賛や様子見の言い訳としているようでは嘆かわしく、根が浅い。本来の「老子」には、ビジネスシーンで戦うための方法がさまざまに示唆されて...

太平洋戦争勃発から間もない頃から、アメリカは「対日占領政策」を検討していた。第一次世界大戦からわずか20年で世界大戦を引き起こした原因が、ドイツに対して過酷だった講和のせいではないかという反省からである。1942年か...

日本の戦後復興が一段落すると、「東洋の奇跡」と呼ばれた高度成長の時代がやってくる。今回は、日本の成長に直接結びついた二つのポイントをやや詳しく追いかけ、廃墟からの大発展の原因を分析する。公立大学法人首都大学東京...

学習院大学国際社会科学部教授の伊藤元重氏がGDP統計の数字から、日本経済、財政の課題を読み取り、解決への道を論じる。今回、注目したのは企業部門の貯蓄投資差額だ。GDP比5.1パーセントと、アメリカ、ドイツと比しても格段に...

法政大学経済学部教授の小黒一正氏が、日本の財政問題を考える際に欠かせない、社会保障費の現状について解説する。社会保障給付費は、過去10年間で平均して毎年2.6兆円のペースで増加している。今後もこのペースは衰えず、2025...

デジタル化で世界が変わりつつある中、ファーストリテイリング会長兼社長の柳井正氏は情報製造小売業を打ち出した。さらに、有明にヘッドクォーターズを造り、本社を移転するなど、柳井氏は社員の意識改革を試みようとしている...

一橋大学大学院国際企業戦略研究科研究科長・教授の一條和生氏が、日本におけるAI関連の人材不足の現状について解説する。確かに、今すぐにAI関連の人材が必要な企業は多くはないかもしれないが、10年後にはそうはいかない。人...

今や日本経済の4分の3がサービス産業に支えられているという状況の中、なおも日本は「モノづくり立国」だといわれている。それは、いつ始まった産業価値観なのだろうか。それによって失ったものはないのだろうか。「経済はサー...

産業戦略研究所代表の村上輝康氏が、サービソロジーによるサービスイノベーションの事例を紹介していく。今回は「経験価値共創と知識・スキルの蓄積」をテーマに、東京大学の浅間プロジェクトと良品計画を取り上げる。（全9話中...

折り返し鍛錬では、玉鋼を「沸かす」ために、火花の状態を見る。透明な青紫色から朱色に変わり、黄色みを帯びて火花を放つのが鋼の溶ける温度に達したしるしだ。「鉄の華」「沸き華」とも呼ばれる火花を、刀匠・松田次泰氏はで...

歴史学者で京都大学名誉教授の中西輝政氏が、ヨーロッパで深刻化する極右の台頭について解説する。極右台頭の一方で、2016年アメリカ大統領選を戦ったサンダース氏のようなソーシャリストに近い左派も勢いを増しつつある。極右...

構造不況といわれてきた百貨店のビジネスが注目されている。これまでの主力だったアパレル不況を乗り越え、新しい主役に躍り出たのは食料品と化粧品。今、百貨店の店頭で何が起きているか。学習院大学国際社会科学部教授の伊藤...

人類の進化史は約600万年。それに引き換え、産業革命以来のおよそ100年間は、あまりの超高速で環境変化が起きていると、総合研究大学院大学長の長谷川眞理子氏は言う。変化の果てに待っているのは何なのか？　多忙な日々の中、...

東京大学大学院人文社会系研究科教授の佐藤康宏氏が、仏像に見られる、具象と抽象の共存について解説する。神護寺薬師如来立像には、現実らしい造形と抽象的な表現が混在している。特に、薬師如来立像は唐の表現様式の影響圏内...

ドイツではメルケル政権の支持が揺らぐ一方、フランスではエマニュエル・マクロン大統領がヨーロッパの再統合を掲げている。アメリカ、イギリス、ドイツ、フランスで既存の政治にNOが突きつけられる中、マクロン大統領はヨーロ...

公益財団法人松下政経塾副理事長・イマジニア株式会社代表取締役会長兼CEOの神藏孝之氏が、中国を超大国化させつつある習近平の野心について解説する。習近平について、中国共産党史上、最弱の皇帝であるという世評まであったが...

歴史学者で京都大学名誉教授の中西輝政氏が、1940年アメリカ大統領選にいかにしてイギリス情報部が介入し、ルーズベルトに勝利をもたらしたのかを解説する。ドイツの脅威を前に、ヨーロッパの民主主義国が危機にさらされる中、...

「貿易戦争はいいことで、勝つのも簡単」。これはトランプ大統領が2018年3月に発信して、話題になったツイートである。同盟国である日本は狙い撃ちにされているのか、1990年代の貿易摩擦が再来するのか。市場は戦々恐々とするが...

1800年も前のことなのに、いまだに「誰がいちばん？」とランキングの対象になる三国志時代の英雄たち。日本では、吉川英治の『三国志』の影響で、曹操と諸葛亮に肩入れする人が多い。しかし、本国の中国では、曹操は「奸絶」、...

関帝信仰は、清朝に全盛期を迎える。その信仰がどのように広がっていったのか。シリーズ3話目では、その内容と伝播、そして中国ビジネスとの関わりについて、早稲田大学文学学術院教授の渡邉義浩氏に解説いただく。（全3話中第3...

東京大学名誉教授の本村凌二氏が五賢帝時代終焉後から軍人皇帝時代になるまでの皇帝たちを語る古代ローマ史シリーズ。第4話は、ローマ史の負を凝縮したともいわれる、歴史学者たちの眉を一様にひそめさせたエラガバルスの奇行か...

アメリカが保護主義になっているのは、トランプ政権の支持基盤が製造業だという理由だけではない。一方、中国の強硬な姿勢には中国経済の実態が関連している。米中の貿易戦争について、その構造的要因などを踏まえて解説する。

トランプ大統領が影響を与え、世界を混乱に巻き込んでいるのは対中制裁を軸とする関税問題だけではない。NAFTA（北米自由貿易協定）、WTO(世界貿易機構)にも、トランプ大統領の一方的なやり方、発言の火の粉が飛び、世界を驚か...

元内閣総理大臣・小泉純一郎氏、東京大学第28代総長・小宮山宏氏、慶應義塾大学名誉教授・島田晴雄氏による鼎談では、原発に固執する政府のあり方が厳しく批判された。現在、原発の稼働はほぼゼロの状態だが、電力不足に陥るこ...