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グローバル金融経済

(全103件)

歴史は「韻を踏む」…これからの日本経済のための視座

歴史的転換点における影の主役「インフレ」(3)「韻を踏む」歴史に学ぶ

「インフレと恐慌」と呼ばれる経済危機が繰り返し訪れる、第1次世界大戦以降の日本経済、財政政策の顛末には、当時との共通点の多い現在の日本が学ぶべき教訓が大いにある。最終話の今回は、戦間期終盤から戦後の日本を振り返り...
収録日:2023/12/26
追加日:2024/02/29
養田功一郎
三井住友DSアセットマネジメント株式会社 執行役員

1900年代日本経済の不安定化を招いたインフレと不人気政策

歴史的転換点における影の主役「インフレ」(2)幕末のインフレと1900年代前半

インフレ傾向が強まる現在の日本経済だが、幕末にもインフレは起こっていた。黒船来航に震災、疫病など複合的な要因で発生したインフレの影響により明治維新へと突き進んでいくことになるのだが、実は現在の日本とよく似た状況...
収録日:2023/12/26
追加日:2024/02/22
養田功一郎
三井住友DSアセットマネジメント株式会社 執行役員

慢性デフレと急性インフレが同時進行…日本の危機と現状

深刻化する「複合危機」を分析する(2)世界の危機、日本の危機

世界的な危機としては、パンデミック、戦争、エネルギー危機をはじめ、金利高騰やインフレ、気候変動などがある。日本では、特に慢性デフレと急性インフレの同時進行、少子高齢化、自然災害などの危機が注目されている。これら...
収録日:2023/12/21
追加日:2024/02/18
曽根泰教
慶應義塾大学名誉教授

紛争・震災・疫病・インフレ…幕末と重なる現代日本の姿

歴史的転換点における影の主役「インフレ」(1)現代と幕末の共通点

紛争やパンデミックなど、さまざまな事象に直面する世界の中で、日本経済も揺れ動いている。不確実な社会情勢の影響を受ける金融市場を見極めるためには、歴史を顧みることが有効である。過去を振り返ると、「紛争」「震災」「...
収録日:2023/12/26
追加日:2024/02/15
養田功一郎
三井住友DSアセットマネジメント株式会社 執行役員

世界の危機は3つの空間で起こる…重要な「認知空間」とは

深刻化する「複合危機」を分析する(1)「Polycrisis」とは何か

「Polycrisis(ポリクライシス)」とは複合危機のことである。世界は今、環境、地政学、社会、テクノロジーなどのリスクが相互に重なり合う複数の危機に直面しているが、さらにこれらの危機は3つの空間で起こっている。地政学の...
収録日:2023/12/21
追加日:2024/02/11
曽根泰教
慶應義塾大学名誉教授

世界で最も自己投資しない日本人…もっとスキルアップを

衰退途上国ニッポン~その急所と勝機(6)流動的な労働市場で求められること

硬直的な日本の労働市場を流動化させるためには何が必要なのか。また、流動的な労働市場では何が求められるのか。企業の視点からいうと、一つのポイントは、賃金と労働生産性をリンクさせる賃金体系である。「成果主義」といわ...
収録日:2023/06/30
追加日:2023/12/05
宮本弘曉
一橋大学経済研究所教授

公共心だけで人材確保は無理…迫られる給与体系の見直し

経済と社会の本質を見抜く(6)公的機関の人材確保

官僚を志望する優秀な学生の減少が取り沙汰されているが、日本銀行にも優秀な人材がなかなか集まらなくなっているという。それは、若くて優秀な人材が民間企業に流れてしまうからだが、ではパブリックセクター(公的機関)とし...
収録日:2023/08/09
追加日:2023/12/03

労働市場が硬直的な日本…転職率はアメリカの4分の1以下

衰退途上国ニッポン~その急所と勝機(5)3つの「メガトレンドの変化」

流動的な労働市場というと、日本では「解雇しやすくなる」「首を切られる」といったマイナス面として捉えられる。だが実は、流動的な労働市場のほうが労働者にとってプラスなのである。どういうことなのか。実は今、日本は3つの...
収録日:2023/06/30
追加日:2023/11/28
宮本弘曉
一橋大学経済研究所教授

アメリカの一流大学でMBAの学位を取得する3つの意義

経済と社会の本質を見抜く(5)MBAをアメリカで取得する意義

経済政策や企業経営に携わる人間にとって、いまや欠かせない学位となっているのが「MBA(経営学修士)」だ。日本国内でも取得可能な学位だが、アメリカの一流大学でのMBA取得にはとくに重要な意義があるようだ。AIなどの技術革...
収録日:2023/08/09
追加日:2023/11/26

問題は日本的雇用慣行の機能不全…鍵は労働市場の流動性

衰退途上国ニッポン~その急所と勝機(4)賃金を上げるための改革

賃金の上がらない要因として、「労働生産性」に引き続き「労働市場の構成」に焦点を当てる。日本の労働市場は「専業主婦つき男性正社員」を想定してきたが、現在は想定外の労働者が増加し、それが社会に歪をもたらしている。こ...
収録日:2023/06/30
追加日:2023/11/21
宮本弘曉
一橋大学経済研究所教授

コンプライアンスよりも重いレピュテーショナルリスク問題

経済と社会の本質を見抜く(4)コンプライアンスとリスクの境界線

経済を動かす企業の活動に大きく関わるのが「コンプライアンス」の問題だ。事業の透明性を担保し健全に事業を運用する上では欠かせないコンプライアンスだが、そこには活動を萎縮させる負の側面もあるようだ。それが「レピュテ...
収録日:2023/08/09
追加日:2023/11/19
柳川範之
東京大学大学院経済学研究科・経済学部 教授

なぜ賃金が上がらないのか…賃金を決定づける4つの要因

衰退途上国ニッポン~その急所と勝機(3)日本経済浮上のカギを握る「賃金」

物価は上がっているのに賃金が上がらない…これでは消費が抑えられ、経済が停滞してしまう。よって日本経済浮上のカギを握る重要な要素は「賃金」で、持続的な賃金の上昇が必要になると宮本氏は言う。では賃金はどのように決まっ...
収録日:2023/06/30
追加日:2023/11/14
宮本弘曉
一橋大学経済研究所教授

失敗もポジティブに評価――チャレンジできる社会つくりへ

経済と社会の本質を見抜く(3)スピード感のある意思決定

経済政策を考えるうえでは、国という単位にとらわれず、地域ごとの特性を見ていく視座が必要だ。それを可能にする細かなデータは、近年の研究や技術の発達で集まるようになっている。AI開発も著しい進展を見せる現代社会におい...
収録日:2023/08/09
追加日:2023/11/12

「日本病」をもたらす低賃金、低物価、低成長、高債務

衰退途上国ニッポン~その急所と勝機(2)景気低迷を招く「日本病」の正体

日本は30年ほどずっと「日本病」といわれる症状に陥っているといわれている。その要因として、3つの「低」と1つの「高」があると宮本氏は言う。それらはいったい何か。また、なぜいまだに「日本病」から回復しないのか。一般的...
収録日:2023/06/30
追加日:2023/11/07
宮本弘曉
一橋大学経済研究所教授

世界の超富裕層は日本の比ではない…国単位の政策の限界性

経済と社会の本質を見抜く(2)マクロ政策に対するミクロ的視座

続いて考えるのは、それぞれの社会の「違い」がどのように影響するのか、ということである。欧米と日本では、労働市場の構造からして異なる経済を持っており、それが金融政策にも影響を与えている。そもそも「日本」や「アメリ...
収録日:2023/08/09
追加日:2023/11/05

世界で一人負け…「安い国」日本と急性インフレの現実

衰退途上国ニッポン~その急所と勝機(1)安いニッポンと急性インフレ

現在、世界中でインフレが発生し、日本でもここ1年ほど急激なインフレ(物価上昇)が進んでいる状況である。とはいえ日本は、長い間デフレに苦しみ、経済が停滞してきた過去がある。しかも戦後、デフレを経験したのは日本だけな...
収録日:2023/06/30
追加日:2023/10/31
宮本弘曉
一橋大学経済研究所教授

インフレ激化の真実…デフレ脱却を困難にした日本の労働市場

経済と社会の本質を見抜く(1)世界的インフレと労働市場の影響

現在の経済、そして社会の本質を、どのように見抜いていけばいいのだろうか。最初に考えるのは、インフレについてである。可能性は低いが、インフレが激化する「ハイパー・インフレーション」が起こると、いったい社会はどうな...
収録日:2023/08/09
追加日:2023/10/29

逆イールド現象は景気後退の前触れ?歴史的円安の行方は?

2023年前半の金融市場と日本の行方(2)米国の逆イールド現象と為替の動向

アメリカの逆イールド現象は、いかなる状況を招くのだろうか。過去の事例を参照しながら、今後の動向を読んでいく。また、1971年と同レベルの円安状況となった日本。今後もこの状況は変わらないのだろうか。ニクソンショック以...
収録日:2023/06/05
追加日:2023/07/16
養田功一郎
三井住友DSアセットマネジメント株式会社 執行役員

日銀の金融政策はどうなるか?日本株の動きをどう読むか?

2023年前半の金融市場と日本の行方(1)全体観と日本株の動向

2023年春の時点で、世界経済ならびに金融市場でどのようなことが起こっているかについて解説する。実は現在、米国2年国債と10年国債の利回りの逆転現象が起きている(逆イールド現象)。これは通常、大きな景気後退前に現れる現...
収録日:2023/06/05
追加日:2023/07/09
養田功一郎
三井住友DSアセットマネジメント株式会社 執行役員

市場予測のポイント…短期・中期・長期の視点と歴史的洞察

資産運用の思考法…経済や市場の動きをどう読むか

資産運用は身近なテーマだが、実際の運用において何を判断材料にすればいいのかを知る機会は少ない。養田功一郎氏は、その時の短期的な社会情勢や経済状況を見ていればいいというわけではないと語る。短期、中期、長期の3つの視...
収録日:2023/06/05
追加日:2023/07/02
養田功一郎
三井住友DSアセットマネジメント株式会社 執行役員

日本経済の強靭性を高めるタイミングは今…必要な戦略は?

世界経済の見方とIMFの役割(6)これからの世界経済と日本経済への視座

パンデミックに始まり、金融のタイト化、大幅な金融緩和、地政学的リスクの増大と、わずかの期間に世界経済は激しい波に晒されている。デフレ懸念がインフレ懸念に逆転すると、その圧力はさらに強まっている。また、ウクライナ...
収録日:2023/01/11
追加日:2023/03/09
田中琢二
元・国際通貨基金(IMF)日本代表理事

IMFの支援なしに再生なし――世界経済を支える3つの機能

世界経済の見方とIMFの役割(5)IMFの歴史と世界経済を支える機能

現在のグローバル経済において、IMFの役割はますます重要になっている。では世界経済を陰で支えるIMFは何を目的にして、どのように生まれたのか。これまでに中南米や欧州、そして東アジアに発生した世界的な経済危機は、IMFの支...
収録日:2023/01/11
追加日:2023/03/02
田中琢二
元・国際通貨基金(IMF)日本代表理事

地政学的緊張が招く世界経済のダウンサイドリスクとは

世界経済の見方とIMFの役割(4)地政学リスクによるインフレの正体

パンデミック危機から回復基調にあった世界経済は、地政学的リスクという要因によって再び混迷の度合いを深めている。当初の予想に反して長引くウクライナ戦争もその一因となって、世界のエネルギーや食料の高騰、サプライチェ...
収録日:2023/01/11
追加日:2023/02/23
田中琢二
元・国際通貨基金(IMF)日本代表理事

IMFはなぜインフレが「一時的」なものだと見誤ったのか

世界経済の見方とIMFの役割(3)世界的な景気減速がもたらすもの

パンデミックによる経済危機から立ち直り始めた世界経済は、「一時的」なインフレを伴いながらも着実に回復するものと予想されていた。ところが、ウクライナ戦争が勃発して世界のエネルギー価格が急騰すると、さらなるインフレ...
収録日:2023/01/11
追加日:2023/02/16
田中琢二
元・国際通貨基金(IMF)日本代表理事

デフレ懸念のあった世界経済、なぜインフレが起こったのか

世界経済の見方とIMFの役割(2)金融市場の動向とインフレの懸念

パンデミックによる世界経済危機が底の見えないデフレ懸念を増大させると、主要国とIMFは危機回避の積極政策を提言・実行し、各国もそれに続くようになった。すると世界経済は緩やかに回復基調をたどり始め、金融市場では早くも...
収録日:2023/01/11
追加日:2023/02/09
田中琢二
元・国際通貨基金(IMF)日本代表理事

世界経済はどう動くのか…コロナ禍とIMFの分析

世界経済の見方とIMFの役割(1)パンデミックに直面した世界経済の変化

グローバル経済が地球規模で拡大する現代において、IMF(国際通貨基金)の役割もますます重要性を帯びている。特に2023年、4年目に突入した新型コロナウイルス感染症のパンデミック、そして1年が経過しようとしているウクライナ...
収録日:2023/01/11
追加日:2023/02/02
田中琢二
元・国際通貨基金(IMF)日本代表理事

デジタル通貨によって独自の経済圏が形成されるのか

中央銀行デジタル通貨と貨幣のない世界(5)民間型デジタル通貨の可能性と影響

民間企業が発行するデジタル通貨が国の脅威になるといっても、通貨単位を変えないシステムの場合は、中央銀行のコントロール下に置くことができる。しかし、独自の通貨が発行されるとなると、それに伴って独自の経済圏が形成さ...
収録日:2021/04/28
追加日:2021/07/01
柳川範之
東京大学大学院経済学研究科・経済学部 教授

中央銀行デジタル通貨が「通貨圏」を広げていく可能性

中央銀行デジタル通貨と貨幣のない世界(4)世界的な議論になっている理由

2020年にはバハマとカンボジアでデジタル通貨が発行された。2021年4月に中国が実証実験を開始したが、世界の中央銀行がデジタル通貨の開発に注力していることは間違いない。その裏には、海外送金の利便性向上とともに、マネーロ...
収録日:2021/04/28
追加日:2021/06/24
柳川範之
東京大学大学院経済学研究科・経済学部 教授

もし給与振込が直接、電子マネーになったらどうなるか

中央銀行デジタル通貨と貨幣のない世界(3)電子マネーによる給与振込

給与振込を直接、電子マネーにしようという話がある。これは金融の世界にかなり大きなインパクトを与える可能性がある。もしも日銀券が使われないとすると、モノの取引、支払いの形が根本から変わってくるからだ。いったいどう...
収録日:2021/04/28
追加日:2021/06/24
柳川範之
東京大学大学院経済学研究科・経済学部 教授

リテール型よりホールセール型のほうが現実的

中央銀行デジタル通貨と貨幣のない世界(2)間接発行型の中央銀行デジタル通貨

日銀が直接電子マネーを発行するとなると、個人口座の管理が日銀の仕事になる。これは金融機関や間接金融のあり方を根幹から変える可能性があり、「それでいいのか」という話になる。そこで現実的な方向性として一番有力なのは...
収録日:2021/04/28
追加日:2021/06/17
柳川範之
東京大学大学院経済学研究科・経済学部 教授

なぜ今、中央銀行デジタル通貨への動きが進んでいるのか

中央銀行デジタル通貨と貨幣のない世界(1)電子マネーとどう違うのか

日本銀行は、2020年10月に「中央銀行デジタル通貨(CBDC)に関する取り組み方針」を公表した。翌21年4月からは実証実験も開始されている。現時点(2021年6月)では日本銀行がデジタル通貨を発行する計画はないというが、今後の...
収録日:2021/04/28
追加日:2021/06/17
柳川範之
東京大学大学院経済学研究科・経済学部 教授

リバウンドとリカバリー―コロナ禍の経済を考えるポイント

コロナ禍の世界経済とその行方(2)真のリカバリーのために

これからのマクロ経済を見るうえのポイントとして、現時点では起きていない金融危機に対して、今後も警戒をゆるめることはできないだろうと伊藤氏は言う。非常に不安定な金融状況にあることは事実だからだ。また、コロナ以前か...
収録日:2020/10/27
追加日:2020/12/14
伊藤元重
東京大学名誉教授

コロナ発生から半年以上、良いニュースと悪いニュースとは

コロナ禍の世界経済とその行方(1)コロナ危機と二つのニュース

コロナ禍において世界の中央銀行や各国政府は、人々の生活を支えるため必死の努力をしてきた。こうした状況が続く中、世界経済にとって良いニュースと悪いニュースが1つずつあると伊藤氏は言う。それぞれどのようなことなのか。...
収録日:2020/10/27
追加日:2020/12/07
伊藤元重
東京大学名誉教授

コロナが変えたデジタルトランスフォーメーションの動き

危機は経済を大きく変える(2)鍵はデジタル技術

日本のサプライサイドを活性化し、潜在成長率や生産性を上げるにはデジタル技術が鍵になると伊藤元重氏は明言する。今まで日本企業はデジタルトランスフォーメーションには及び腰だったが、コロナ危機がその状況を一変させてし...
収録日:2020/10/27
追加日:2020/11/30
伊藤元重
東京大学名誉教授

日本経済に決定的な変化をもたらした2回の危機とは

危機は経済を大きく変える(1)アベノミクスと日本の変化

「1回の危機は経済を変えるけれども、2回の危機はもっと変える」。したがって、コロナ危機によって、リーマンショック以降の変化がさらに加速する時期だと伊藤元重氏は見ている。こうした変化の時代を読むに当たり、まずアベノ...
収録日:2020/10/27
追加日:2020/11/23
伊藤元重
東京大学名誉教授

世界経済は「大封鎖」――大恐慌以来の景気後退もとIMF警告

コロナパンデミックと闘う世界と今後の課題(6)ワクチン開発の長期化とIMFの経済予測

コロナウイルスには頻繁に変異が起こりやすいという特徴があるため、このウイルスに対処するためのワクチンを開発・製造するのは非常に難しい。こうした対応の難しさもあり、予期せぬ感染拡大を招き、IMFも景気後退に関して当初...
収録日:2020/07/16
追加日:2020/08/30
島田晴雄
慶應義塾大学名誉教授

コロナの影響で世界的に財政の累積負債は急増、最悪は日本

コロナパンデミックと闘う世界と今後の課題(2)感染防止と経済政策

感染拡大を抑えるにはワクチンの開発が不可欠だが、それには長い時間がかかる。その間に経済に深刻なダメージが出ないように、各国はさまざまな金融政策を採っている。アメリカの連邦準備制度やEUは積極的な財政支援策に乗り出...
収録日:2020/07/16
追加日:2020/08/25
島田晴雄
慶應義塾大学名誉教授

コロナ禍で予測される世界経済の「三つの代替シナリオ」

コロナ禍で揺れる世界経済の行方(8)IMFの経済予測

IMFは、「世界経済見通し」として通常は4月と10月に中期的な予測を発表し、1月と7月にアップデートしている。今回、アップデートは6月に前倒しになっているが、ここでは4月の見通しに基づいて、その意図を考えている。なお、金...
収録日:2020/06/15
追加日:2020/07/14
島田晴雄
慶應義塾大学名誉教授

バンドワゴン現象も発生、トランプ大統領の発言で市場大混乱

コロナ禍で揺れる世界経済の行方(6)トランプ発言とアメリカの悲劇

新型コロナの感染は迅速で週ごとに様相を変えるが、6月前半の時点で世界最大の被害を被ったのはアメリカである。先進国のトップを走るアメリカが、なぜそんな事態になったのか。すでに多方面から能力不足が指摘されているトラン...
収録日:2020/06/15
追加日:2020/07/14
島田晴雄
慶應義塾大学名誉教授

10年かけても復旧が困難な「コロナ不況」の世界的実態

コロナ禍で揺れる世界経済の行方(3)世界のジレンマ

コロナ抑制策による経済的影響はどれほどなのか。アメリカは、10年かけても復旧が困難な程度の不況に陥ったと言われる。ユーロ圏の成長率は7.7パーセント減り、加盟全27カ国が軒並みマイナス成長、アジア諸国ではGDPの9.7パーセ...
収録日:2020/06/15
追加日:2020/07/08
島田晴雄
慶應義塾大学名誉教授

世界経済はどうなってしまうのか、最新の情勢分析と展望

コロナ禍で揺れる世界経済の行方(1)世界の感染状況

2019年12月以降、中国湖北省武漢市を中心に発生し、短期間で全世界に広がった新型コロナウイルス感染症。パンデミックとなった原因はグローバリズムにより世界が狭くなったことにあるが、懸念されるのは世界経済の行方だ。果た...
収録日:2020/06/15
追加日:2020/07/08
島田晴雄
慶應義塾大学名誉教授

経済危機への対応として有効な「総需要拡大政策」とは

新型コロナウイルスと経済問題(3)負の連鎖を止めるため

新型コロナウイルスがもたらす経済不況の大きな要因は、借り入れの不良債権化や総需要の落ち込みである。これを防ぐためには、政府による抜本的な経済政策と国際協調が求められる。(全3話中第3話) ※インタビュアー:川上達史...
収録日:2020/03/12
追加日:2020/03/29
柳川範之
東京大学大学院経済学研究科・経済学部 教授

厄介なのは将来予測から生じる負のスパイラルという問題

新型コロナウイルスと経済問題(2)長期的な影響への対処

新型コロナウイルスの影響により所得が減って総需要が低下してしまうと、負のスパイラルに陥ってしまう。こうした経済不況の長期化を防ぐためには、緊急融資や所得補償などの経済政策を行うと同時に、疫学的データを踏まえた判...
収録日:2020/03/12
追加日:2020/03/29
柳川範之
東京大学大学院経済学研究科・経済学部 教授

新型コロナウイルスが経済に及ぼす最悪のシナリオとは?

新型コロナウイルスと経済問題(1)経済悪化のメカニズム

新型コロナウイルスの影響で、経済状況は悪化の一途をたどっている。歴史上稀に見る世界レベルでの供給サイドの停止は、今後どのような経済不況につながっていってしまうのか。そして、これに対処し得る方策とはどのようなもの...
収録日:2020/03/12
追加日:2020/03/29
柳川範之
東京大学大学院経済学研究科・経済学部 教授

グローバル化と国家主権と民主主義の同時進行はあり得ない

グローバル化のトリレンマ(1)ポピュリズムの本当の顔

グローバル化した世界で国家主権と民主主義が同時に進んでいくことはあり得ないということを、「グローバル化のトリレンマ」という言葉で表現する伊藤元重氏。トランプ政権が打ち出す保護主義政策は民主主義を変容させていると...
収録日:2019/10/31
追加日:2019/12/11
伊藤元重
東京大学名誉教授

世界の所得分布を表す「エレファントカーブ」の読み方

エレファントカーブの読み方

世界の所得分布を表す「エレファントカーブ」をもとに、グローバリゼーションが世界経済にどのような影響を及ぼしたのかについて解説するレクチャー。エレファントカーブが示すのは、この20年間の新興国の躍進とそれによる「取...
収録日:2019/01/11
追加日:2019/04/08
曽根泰教
慶應義塾大学名誉教授

現在は通貨の意味について問われる時代である

貨幣・通貨の変貌(4)ヤップ島の石貨と西郷札

仮想通貨の登場などによって、通貨の意味が揺らいでいる。シリーズ最終話では、2つの歴史的なエピソードの紹介を通じて、現在の通貨の形が最終形ではないことを伝えながら、通貨の意味について再考を促す。(全4話中第4話)
収録日:2018/09/28
追加日:2019/01/30
高島修
シティグループ証券 チーフFXストラテジスト

金本位制の重要性を象徴する『オズの魔法使い』

貨幣・通貨の変貌(3)金本位制の実態とアメリカの離脱

金本位制は当時、アメリカにとって重要なトピックであり、それをどうするかが大きな問題となっていた。今回は、ニューヨークの連邦準備銀行にあった金の延べ棒と、『オズの魔法使い』を例に挙げながら、金本位制の実態について...
収録日:2018/09/28
追加日:2019/01/16
高島修
シティグループ証券 チーフFXストラテジスト

マクロでみる世界経済の需要と供給のバランス

需要は安泰なのか~マクロ経済の観点から考えるリスク要因

今、日本もアメリカも需要は強いが、供給が追いつかない状態にある。このように需要が景気を引っ張っている場合、一度それが減退すると経済失速に陥りかねない。マクロ経済の観点から、世界経済の需要と供給のバランスを分析し...
収録日:2018/11/14
追加日:2019/01/05
伊藤元重
東京大学名誉教授

金本位制における国際収支調節のメカニズム

貨幣・通貨の変貌(2)金本位制の誕生とそのメカニズム

通貨の長い歴史のうち、金本位制はわずか100年あまりしか続かなかった。では、そもそもなぜ金本位制は採用されたのか。そのメカニズムはなにか。今後の国際通貨制度の展望とともに語る。(全4話中第2話)
収録日:2018/09/28
追加日:2019/01/02
高島修
シティグループ証券 チーフFXストラテジスト

通貨の変貌はテクノロジーの進化に合わせて起こる

貨幣・通貨の変貌(1)数千年の歴史を振り返る

通貨の歴史は、実に数千年におよぶ。その長い歴史の中、通貨はテクノロジーの進化に合わせて変貌を遂げてきたと、高島修氏は指摘する。その歴史の中で、仮想通貨はどのような位置付けになるのだろうか。数千年間の通貨の歴史と...
収録日:2018/09/28
追加日:2018/12/19
高島修
シティグループ証券 チーフFXストラテジスト

キャッシュレス化の大事なポイント…そのメリットとは?

キャッシュレス化の動きと日本での可能性

現在、キャッシュレス化が世界の大きな趨勢になっている。一方、日本は現金が好まれている国だといわれているが、キャッシュレス化の動きがどう進展していくのか、注目が集まっている。では、日本においてキャッシュレス化を進...
収録日:2018/10/02
追加日:2018/11/15
柳川範之
東京大学大学院経済学研究科・経済学部 教授

情報社会におけるビッグデータの価値と危険性

ビッグデータの価値とリスク~FB問題と電子マネー~

東京大学名誉教授で学習院大学国際社会科学部教授の伊藤元重氏が、フェイスブック(FB)の問題からビッグデータに付随する価値とリスクについて論じる。情報社会でも、貨幣の世界においても、今後、個人の情報がどのように利用...
収録日:2018/05/07
追加日:2018/06/21
伊藤元重
東京大学名誉教授

日本銀行としては金利を引き上げる決断は難しい

2018年の経済動向~インフレ率と金利~

2017年後半から続く「ぬるま湯相場」は、2018年も続いていくのか。日本経済もアメリカ経済も、現在の低金利水準が上昇すれば、株価は大きく崩れるだろう。インフレ率と金利に着目して新年の相場を見る必要があるということを、...
収録日:2017/12/22
追加日:2018/01/02
植田和男
第32代日本銀行総裁

仮想通貨は金融市場にどんな影響を与えるのか?

フィンテックがもたらす金融革新(3)ブロックチェーン

仮想通貨やブロックチェーン、スマートコントラクトといったフィンテックは、従来の金融機関や中央銀行に大きな影響を与える可能性がある。藤井達人氏が、ブロックチェーンの現状を解説する。(全3話中第3話)
収録日:2017/10/10
追加日:2017/11/22
藤井達人
株式会社みずほフィナンシャルグループ 執行理事 デジタル企画部 部長

仮想通貨ビットコインとブロックチェーンの仕組みとは

フィンテックがもたらす金融革新(2)仮想通貨の仕組み

藤井達人氏が、仮想通貨ビットコインと、それを可能にするアーキテクチャであるブロックチェーンの仕組みについて解説する。仮想通貨に関する規定が盛り込まれた、2017年4月の改正資金決済法の要点とは何か。(全3話中第2話)
収録日:2017/10/10
追加日:2017/11/21
藤井達人
株式会社みずほフィナンシャルグループ 執行理事 デジタル企画部 部長

フィンテックとは何か?その背景と企業の最新動向

フィンテックがもたらす金融革新(1)フィンテックの概念

藤井達人氏が、フィンテックとは何か、そのサービスの進展について解説する。フィンテックはもはやスタートアップ企業だけのものではない。従来の金融機関もフィンテックへの積極的な取り組みを始めている。(全3話中第1話)
収録日:2017/10/10
追加日:2017/11/20
藤井達人
株式会社みずほフィナンシャルグループ 執行理事 デジタル企画部 部長

3つの切り口でバランスよく学べる金融学の本

新著『大学4年間の金融学が10時間でざっと学べる』を語る

共立女子大学国際学部教授の植田和男氏が、2017年7月に発刊された新著『大学4年間の金融学が10時間でざっと学べる』について語る。同書は、植田氏が学者的観点と日本銀行政策委員会などでの経験をもとに書いた金融の教科書とも...
収録日:2017/07/19
追加日:2017/08/15
植田和男
第32代日本銀行総裁

欧米で高まる金融政策正常化の背景と今後の可能性

金融政策正常化の難しさ(2)今後の可能性と日本への影響

欧米で高まっている金融政策正常化とその難しさについて、共立女子大学国際学部教授の植田和男氏が解説。第2話では、正常化の背景と今後の可能性を論じ、量的緩和の出口に向かうであろう日本への影響を考える。(全2話中第2話)
収録日:2017/07/19
追加日:2017/08/13
植田和男
第32代日本銀行総裁

欧米の中央銀行による金融政策正常化の論点

金融政策正常化の難しさ(1)欧米の金融引き締め政策

最近、欧米では金融政策正常化の機運が高まっているという。その正常化の経緯やそこに伴ういくつかの困難、その背景等について、共立女子大学国際学部教授の植田和男氏が2話にわたり解説する。今回は、特に顕著なFEDの引き締め...
収録日:2017/07/19
追加日:2017/08/12
植田和男
第32代日本銀行総裁

フィンテックは金融業界をどのように変えるか

破壊のメカニズム「フィンテック」と金融ビジネスの行方

フィンテックは今の銀行や大手金融機関を破壊するメカニズムとして見ることができるかもしれない。そして10年後、いや5年後には金融に大変化が訪れているだろう、と語る東京大学名誉教授で学習院大学国際社会科学部教授の伊藤元...
収録日:2017/04/25
追加日:2017/06/01
伊藤元重
東京大学名誉教授

日本で効果的なガバナンスをつくるのは無理なのか?

日本 呪縛の構図~日本の重要性と懸念(6)質疑応答編(通訳版)

日本で効果的なガバナンスをつくるのは、実際問題として無理ではないか。なぜ日本は毎年大量の米国債を買い続けているのか。会場からの質問に、筑波大学名誉教授R・ターガート・マーフィー氏が丁寧に答える。(2016年12月6日開...
収録日:2016/12/06
追加日:2017/03/09
R・ターガート・マーフィー
筑波大学名誉教授

日本で効果的なガバナンスをつくるのは無理なのか?

日本 呪縛の構図~日本の重要性と懸念(6)質疑応答編(英語版)

日本で効果的なガバナンスをつくるのは、実際問題として無理ではないか。なぜ日本は毎年大量の米国債を買い続けているのか。会場からの質問に、筑波大学名誉教授R・ターガート・マーフィー氏が丁寧に答える。(2016年12月6日開...
収録日:2016/12/07
追加日:2017/03/09
R・ターガート・マーフィー
筑波大学名誉教授

日本が注目すべきはトランプ政権のマクロ政策

トランプ政権とマクロ経済政策―その期待と懸念

トランプ新政権の政策に注目が集まっている。通商や移民政策における保護主義が焦点化される中、日本が注目すべきはマクロ経済政策だと断言するのが、東京大学名誉教授で学習院大学国際社会科学部教授・伊藤元重氏。米国のマク...
収録日:2017/01/26
追加日:2017/02/21
伊藤元重
東京大学名誉教授

ブロックチェーン技術と仮想通貨で貨幣の在り方が変わる!?

フィンテックと金融革命(5)貨幣の在り方と日本の将来

「中長期的には、フィンテック技術が貨幣の在り方、ひいては政府や司法システムの在り方を変えるかもしれません」と、東京大学大学院経済学研究科・経済学部教授の柳川範之氏は言う。将来、技術はどのように貨幣を、金融システ...
収録日:2016/10/17
追加日:2017/02/20
柳川範之
東京大学大学院経済学研究科・経済学部 教授

ビットコインで注目されたブロックチェーン技術の活用

フィンテックと金融革命(4)ブロックチェーン技術と変革

ビットコインで注目されたブロックチェーン技術をはじめとするフィンテックは、「メガバンクや大手証券会社、大手保険会社にも変革をもたらすはず」だと、東京大学大学院経済学研究科・経済学部教授の柳川範之氏は語る。フィン...
収録日:2016/10/17
追加日:2017/02/06
柳川範之
東京大学大学院経済学研究科・経済学部 教授

IoTがフィンテックのビジネスチャンス拡大のカギとなる

フィンテックと金融革命(3)IoTと規制緩和

あらゆるモノがインターネットでつながるIoT(Internet of Things)の時代。やがて来る未来の社会で、日本の金融ビジネスは生き残れるのか? 東京大学大学院経済学研究科・経済学部教授の柳川範之氏の「フィンテックと金融革命...
収録日:2016/10/17
追加日:2017/01/21
柳川範之
東京大学大学院経済学研究科・経済学部 教授

フィンテックで注目!クラウドファンディングの仕組み

フィンテックと金融革命(2)異業種による金融業界参入

法律・制度の規制が壁となっていた異業種による金融業界参入。それが今、大きく動き始めている。それを可能にしたのが、インターネットによる情報技術の革新だ。ビッグデータ時代の情報技術によって、金融ビジネスに今、何が起...
収録日:2016/10/17
追加日:2017/01/09
柳川範之
東京大学大学院経済学研究科・経済学部 教授

フィンテックベンチャーが金融ビジネス全体を大きく変える

フィンテックと金融革命(1)産業の垣根がなくなる日

今、話題の「フィンテック(FinTech)」とは何か。フィンテックベンチャーが経済や金融に与える影響とは。東京大学大学院経済学研究科・経済学部教授の柳川範之氏が、経済学者の視点から分かりやすく解説する。第1話では、フィ...
収録日:2016/10/17
追加日:2016/12/25
柳川範之
東京大学大学院経済学研究科・経済学部 教授

BREXIT(ブレグジット)で一体何が起こるのか?

イギリスEU離脱のグローバル経済への影響

2016年6月23日の国民投票を前に、いま世界中から注目を集めているイギリスのEU離脱問題「BREXIT(Britain's EXIT from EU)」。もし本当にEUから離脱することになれば、一体何が起こるのか。イギリスやヨーロッパへの影響や、...
収録日:2016/06/17
追加日:2016/06/22
植田和男
第32代日本銀行総裁

「ヘリコプターマネー」とは何か?そのデメリットは?

「ヘリコプターマネー」とは何か?

デフレ対策として知られる「ヘリコプターマネー」。提唱者はノーベル経済学賞を受賞したミルトン・フリードマン氏だ。強い賛同者と激しい批判者に分かれる「ヘリコプターマネー」について、東京大学大学院経済学研究科教授・植...
収録日:2016/05/12
追加日:2016/05/19
植田和男
第32代日本銀行総裁

アメリカ経済の変動が、戦後日本経済を生かしも殺しもした

激動する世界情勢と日本(5)戦後アメリカ経済史と日本

日本は、どこよりもアメリカ経済に翻弄されてきた。千葉商科大学学長・島田晴雄氏によれば、ブレトンウッズ体制やプラザ合意、リーマン・ショックといったアメリカ経済の動きが、日本経済を興隆もさせ、衰退もさせてきた。さら...
収録日:2016/01/26
追加日:2016/05/05
島田晴雄
慶應義塾大学名誉教授

限界を見せ始めた中国の高度成長路線の先にある展望とは?

激動する世界情勢と日本(3)中国高度成長時代の終焉

現在の中国に求められているのは、高度成長路線からの大幅な転換と構造改革だと、千葉商科大学学長・島田晴雄氏は強調する。リーマン・ショックの経済対策は焦げ付き、重化学工業は供給過剰だ。この状況からうまくソフト・ラン...
収録日:2016/01/26
追加日:2016/04/28
島田晴雄
慶應義塾大学名誉教授

シェール革命と新興国の低迷が招いた「逆オイルショック」

激動する世界情勢と日本(2)止まらない原油安の背景

昨今の異様とも言える原油安が、日本および世界経済に大きな影響を与えている。千葉商科大学学長・島田晴雄氏によれば、この「逆オイルショック」の背景にあるのは、アメリカのシェール革命と新興国の経済成長鈍化だ。特に中国...
収録日:2016/01/26
追加日:2016/04/25
島田晴雄
慶應義塾大学名誉教授

ヨーロッパ首脳は難民とテロ対策で精一杯

難民とテロ問題で揺れるヨーロッパ経済

「難民とテロの問題を受けて、いまヨーロッパが難しい時期を迎えている」と東京大学大学院経済学研究科教授・植田和男氏は語る。それはどういうことなのか。植田氏がヨーロッパの現状を多角的に分析する。
収録日:2015/12/15
追加日:2015/12/24
植田和男
第32代日本銀行総裁

新興国に流れた資金が逆流し始めていることが懸念材料

BRICsの幻想・中国の勘違い

東京大学大学院経済学研究科教授・伊藤元重氏が、世界的金融不安をBRICsの観点から解説する。「これからはBRICsが世界経済を引っ張る」「中国経済は今後も成長し続ける」――多くの予想が浮かんでは消えてきた中、世界...
収録日:2015/09/17
追加日:2015/11/05
伊藤元重
東京大学名誉教授

女子高生の噂から取り付け騒動へ―金融市場の「悪い均衡」

中国経済の動揺と正確な楽観論の必要性

中国経済をいかに見守るかは、頭の痛い問題だ。目先の思惑で皆が動けば、経済の良い均衡はあっという間に崩れ、危機が表面化してくる。そのために必要な「正確な楽観論」について、東京大学大学院経済学研究科教授・伊藤元重氏...
収録日:2015/09/17
追加日:2015/10/15
伊藤元重
東京大学名誉教授

中国が経済成長できた4つの理由

中国経済の「ニューノーマル」

習近平政権が掲げる「ニューノーマル」の真意は何なのか。改革開放以降の中国経済の動きを踏まえ、東京大学大学院経済学研究科教授・伊藤元重氏が、背景、課題、注目するべきポイントを読み解く。
収録日:2015/08/05
追加日:2015/09/14
伊藤元重
東京大学名誉教授

なぜギリシャは危機的事態に陥ったのか?

ギリシャ危機~経済指標から見る今後の展望~

一応の合意にたどりつつある今回のギリシャ問題だが、まだギリシャ議会を通す作業に加え、ユーロ諸国による具体的支援を詰める作業も残っているため、先行きは不透明だ。一体なぜギリシャはこのような危機的事態に陥ったのか。...
収録日:2015/07/15
追加日:2015/07/17
植田和男
第32代日本銀行総裁

株価急上昇を正当化できるほど中国経済は良い状態にはない

半年で2倍に急上昇した中国株~バブル到来か~

ここ半年で2倍にまで急上昇した中国株に世界の注目が集まっている。しかし、これはバブル現象なのではないかという懸念が大きいのも事実だ。中国経済における経済成長率と経済的非効率増大という図式や、危機感の増す不良債権...
収録日:2015/06/16
追加日:2015/06/25
植田和男
第32代日本銀行総裁

欧州に広がるマイナス金利

欧州の金融緩和策と初の「マイナス金利」とは?

2015年1月、ヨーロッパ中央銀行(ECB)が金融緩和政策を発表したが、その前から多くの国で中央銀行による金融緩和政策が実施され、予想以上の効果を発揮している。その理由は、マイナス金利が広がりつつあることだとい...
収録日:2015/03/24
追加日:2015/03/30
植田和男
第32代日本銀行総裁

中国ビジネス負け組企業の典型例は、社長が中国に行かない

中国ビジネス成功のカギ(2)社長の決断力

中国ビジネスにおける日本企業が勝ち組と負け組に二極分化している状況が分かった。今回は多くの事例を見てきたキヤノングローバル戦略研究所研究主幹・瀬口清之氏が「負け」の理由を詳しく分析。その根本原因を探ることから、...
収録日:2015/01/05
追加日:2015/03/27
瀬口清之
キヤノングローバル戦略研究所研究主幹

「工場」ではなく「市場」としての中国で勝負!

中国ビジネス成功のカギ(1)政冷経熱から政涼経温へ

2010年代の中国市場は、千載一遇のビッグ・チャンス。キヤノングローバル戦略研究所研究主幹・瀬口清之氏の解説と数字により、展望は十分理解いただけたと思う。しかし、日本企業にとって中国はなかなか攻略しにくいことも...
収録日:2015/01/05
追加日:2015/03/26
瀬口清之
キヤノングローバル戦略研究所研究主幹

ソフトパワーで日中が協力しあうことはまだまだある!

どうなる?戦後70年「安倍談話」(5)日中相互協力に向けて

戦後70年安倍談話を語るシリーズの最終話では、「アジアとの和解」を標榜する若宮啓文氏が、中国との連携の重要性や、良好な日中関係を構築するために日本が果たすことのできる役割について浮き彫りにする。(全5話中第5話目)
収録日:2015/01/29
追加日:2015/03/26
若宮啓文
元朝日新聞主筆

訪日爆買いツアーの激増は日中の経済関係を象徴

日本企業の黄金時代到来(2)中国で勝てば世界で勝利

2010年代の中国は、日本企業にとって二度と来ない「黄金時代」だとキヤノングローバル戦略研究所研究主幹・瀬口清之氏は明言している。中間所得層が増え、「1人当たりGDP1万ドル超」になると、中国人の消費行動は、こ...
収録日:2015/01/05
追加日:2015/03/25
瀬口清之
キヤノングローバル戦略研究所研究主幹

平均年収1万ドル超の都市人口は2020年7~8億人へ

日本企業の黄金時代到来(1)リスクの前にチャンスを

2020年代に迎える中国のリスクを見てきたが、だからといって撤退するのは気が早い。どころか、世界市場での敗北をも意味すると、キヤノングローバル戦略研究所研究主幹・瀬口清之氏は指摘する。リスクの前の数年間、201...
収録日:2015/01/05
追加日:2015/03/24
瀬口清之
キヤノングローバル戦略研究所研究主幹

国有企業改革が徹底できなければ競争力低下へ

習政権の課題とリスク(2)安定成長移行後のリスク

中国は、高度成長から安定成長に移行した後にリスクが待っていると語るキヤノングローバル戦略研究所研究主幹・瀬口清之氏。そこには中国が抱える大きな問題点が潜んでいた。2020年以降のリスクシナリオとともに、習近平政...
収録日:2015/01/05
追加日:2015/03/23
瀬口清之
キヤノングローバル戦略研究所研究主幹

2005年から5年で安定的内需主導型経済へと移行

習政権の課題とリスク(1)経済構造の転換

中国経済は、習近平政権前の2005年を境に大きく変化している。それまでは、輸出競争力不足から「国際収支の天井」という問題を抱えていたという。中国はどうやって輸出競争力強化を図り、問題を解決していったのか。「習近...
収録日:2015/01/05
追加日:2015/03/20
瀬口清之
キヤノングローバル戦略研究所研究主幹

武漢を起点とした高速鉄道建設は2020年には終了

中国高度成長は2020年まで(2)インフラ建設減速

中国の高度成長を支えたもう一つのエンジン・インフラ建設も主だった高速鉄道建設が落ち着けば、高度成長も終わりを迎える、とキヤノングローバル戦略研究所研究主幹・瀬口清之氏はみている。いまだ、急成長の姿をみせる中国の...
収録日:2015/01/05
追加日:2015/03/19
瀬口清之
キヤノングローバル戦略研究所研究主幹

かつての日本よりも速く農林漁業労働人口比率が低下

中国高度成長は2020年まで(1)都市化の減速

キヤノングローバル戦略研究所研究主幹・瀬口清之氏は、中国の高度成長は2020年頃をめどに終わるのではないかと読んでいる。今までの高度成長を支えてきた二つの要因と、すでにその成長のかげりを示すマイナス要因について...
収録日:2015/01/05
追加日:2015/03/18
瀬口清之
キヤノングローバル戦略研究所研究主幹

構造不況でも全体は好調―80年代後半の日本と酷似

ゴーストタウン現象の真相(2)日本も同じ問題を経験

中国には多くのゴーストタウンが存在するが、なぜ中国にゴーストタウンが増えたのか。キヤノングローバル戦略研究所研究主幹・瀬口清之氏は三つの原因を挙げて解説しながら、中国の不動産市場は今後どう動いていくのか、その見...
収録日:2015/01/05
追加日:2015/03/17
瀬口清之
キヤノングローバル戦略研究所研究主幹

シャドーバンキングの急速な伸びを2013年以降抑制

ゴーストタウン現象の真相(1)不動産市場は安定回復

今、中国にはゴーストタウンが多く存在する。このことで、日本ではよく中国経済失速の可能性が話題になるが、「現状は心配いらない」とキヤノングローバル戦略研究所研究主幹・瀬口清之氏は語る。その理由を独自のグラフをもと...
収録日:2015/01/05
追加日:2015/03/16
瀬口清之
キヤノングローバル戦略研究所研究主幹

2012年以降の消費者物価は2~3%で極めて安定推移

中国経済は安定保持(3)物価が語る市場経済安定化

中国経済は現状、非常に安定を保持していると言える。その安定の一面である中国の物価について、キヤノングローバル戦略研究所研究主幹・瀬口清之氏が解説する。グラフが示す市場経済化以降の中国の市場動向は一目瞭然。中国経...
収録日:2015/01/05
追加日:2015/03/13
瀬口清之
キヤノングローバル戦略研究所研究主幹

2011年以降の消費の拡大は内需中心への構造変化

中国経済は安定保持(2)消費主導と雇用増大

「中国経済は失速ではなく安定を保持している」と言うのが、中国経済の専門家、キヤノングローバル戦略研究所研究主幹・瀬口清之氏の分析だ。その根拠となるのは、この10年間の経済事情を物語るデータである。数字とともに、...
収録日:2015/01/05
追加日:2015/03/12
瀬口清之
キヤノングローバル戦略研究所研究主幹

中国経済は本当に失速? 二つの時期に分けて考えよう

中国経済は安定保持(1)2012年から安定の時代へ

中国の経済動向は、日本のみならず世界中の注目の的だ。しかし、自由主義市場の各国とは事情も大きく異なる上、大変動を続けるその実態はなかなかポイントがつかみがたい。日銀北京事務所長などを経て、中国経済に精通したキヤ...
収録日:2015/01/05
追加日:2015/03/11
瀬口清之
キヤノングローバル戦略研究所研究主幹

キーワードは「ロシア危機」と「LTCM危機」

原油安と為替相場への影響(4)98年との類似性

1990年代後半、それまで好調だった世界経済が危機の連鎖に陥った。現在の状況は、実はこれに酷似している。シティグループ証券チーフFXストラテジスト・高島修氏が、1998年のロシア危機をキーに、今後の為替相場の動...
収録日:2015/01/06
追加日:2015/01/12
高島修
シティグループ証券 チーフFXストラテジスト

円に限った話ではない! 交易条件と連動する世界通貨の動き

原油安と為替相場への影響(3)円相場への影響

通常、原油安は、長期的には円高、中短期的には円安を促す。だが、今回はその原則が当てはまらない。原油安により円高リスクが浮上する現在の状況をシティグループ証券チーフFXストラテジスト・高島修氏が解説する。(全4話...
収録日:2015/01/06
追加日:2015/01/11
高島修
シティグループ証券 チーフFXストラテジスト

米国金融市場にも悪影響―投資しにくくなっている原因

原油安と為替相場への影響(2)原油安の影響

原油安は、長期的には世界経済にプラスだが、中短期的には必ずしもそうは言えないとシティグループ証券チーフFXストラテジスト・高島修氏は語る。それはなぜか。原油安は世界経済にどのような問題をもたらしているのか。(全...
収録日:2015/01/06
追加日:2015/01/10
高島修
シティグループ証券 チーフFXストラテジスト

真意はどこに? サウジアラビアの石油戦略の変化も要因

原油安と為替相場への影響(1)原油安の理由

2014年の後半から、世界的な原油安が注目されてきている。この価格下落はなぜ起きているのか。シティグループ証券チーフFXストラテジスト・高島修氏が、現場の視点から三つの理由を解説する。(全4話中第1話目)
収録日:2015/01/06
追加日:2015/01/09
高島修
シティグループ証券 チーフFXストラテジスト

リーマン・ショック後のアメリカの金融緩和の終了と影響

米国の異例の金融緩和終了へ

2014年10月第2週のマーケットは、世界中で大荒れの状況となった。植田和男氏は、その背景として「アメリカの金融政策がらみの影響も大きい」と語る。リーマン・ショック以降続いてきた異例とも言えるアメリカの金融緩和...
収録日:2014/10/21
追加日:2014/10/22
植田和男
第32代日本銀行総裁

今の中国は40年前の日本と同じだが、規模が桁違い

「中国の大問題」について(1)数字で読み解く中国経済の実情

「中国経済はもう終わり」。最近、そんな声がよく聞かれる。だが、それを「勉強不足」の浅見と一蹴する識者がいる。「終わり」どころか、中国経済はまだまだ伸びる。そして早晩アメリカを抜くだろう。伊藤忠商事社長・会長から...
収録日:2014/07/28
追加日:2014/08/28
丹羽宇一郎
元・中華人民共和国駐箚特命全権大使

日本の市場に大きな影響を及ぼす米国の金融政策

FEDの金融政策、米国株価から見る日本経済の今後

過去20年間の米国株価の下落時には日本の株価も下落傾向にあった。今後の米国の金融政策に応じて株高が続く米国経済はどう動き、日本の資産価格と経済はいかに見通せるだろうか。経済学者 植田和男が解説する。
収録日:2014/02/13
追加日:2014/02/24
植田和男
第32代日本銀行総裁

過去50年に引き伸ばせば新興国はあまり成長していない?

グローバル経済の動向~米国は強く欧州は安定、問題は新興国

民間が強いアメリカ、安定感のある欧州、新興国には注意が必要。アメリカ、欧州、新興国経済の動向を解説する。
収録日:2014/01/28
追加日:2014/02/24
伊藤元重
東京大学名誉教授

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