10MTVオピニオン|有識者による1話10分のオンライン講義
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グローバル金融経済

(全43件)

日本で効果的なガバナンスをつくるのは無理なのか?

日本 呪縛の構図(6)質疑応答編(通訳版)

日本で効果的なガバナンスをつくるのは、実際問題として無理ではないか。なぜ日本は毎年大量の米国債を買い続けているのか。会場からの質問に、筑波大学名誉教授R・ターガート・マーフィー氏が丁寧に答える。(2016年12月6日開...
収録日:2016/12/06
追加日:2017/03/09
R・ターガート・マーフィー
筑波大学名誉教授

日本で効果的なガバナンスをつくるのは無理なのか?

日本 呪縛の構図(6)質疑応答編(英語版)

日本で効果的なガバナンスをつくるのは、実際問題として無理ではないか。なぜ日本は毎年大量の米国債を買い続けているのか。会場からの質問に、筑波大学名誉教授R・ターガート・マーフィー氏が丁寧に答える。(2016年12月6日開...
収録日:2016/12/07
追加日:2017/03/09
R・ターガート・マーフィー
筑波大学名誉教授

日本が注目すべきはトランプ政権のマクロ政策

トランプ政権とマクロ経済政策―その期待と懸念

トランプ新政権の政策に注目が集まっている。通商や移民政策における保護主義が焦点化される中、日本が注目すべきはマクロ経済政策だと断言するのが、東京大学名誉教授で学習院大学国際社会科学部教授・伊藤元重氏。米国のマク...
収録日:2017/01/26
追加日:2017/02/21
伊藤元重
東京大学名誉教授/学習院大学国際社会科学部教授

ブロックチェーン技術と仮想通貨で貨幣の在り方が変わる!?

フィンテックと金融革命(5)貨幣の在り方と日本の将来

「中長期的には、フィンテック技術が貨幣の在り方、ひいては政府や司法システムの在り方を変えるかもしれません」と、東京大学大学院経済学研究科・経済学部教授の柳川範之氏は言う。将来、技術はどのように貨幣を、金融システ...
収録日:2016/10/17
追加日:2017/02/20
柳川範之
東京大学大学院経済学研究科・経済学部 教授

ビットコインで注目されたブロックチェーン技術の活用

フィンテックと金融革命(4)ブロックチェーン技術と変革

ビットコインで注目されたブロックチェーン技術をはじめとするフィンテックは、「メガバンクや大手証券会社、大手保険会社にも変革をもたらすはず」だと、東京大学大学院経済学研究科・経済学部教授の柳川範之氏は語る。フィン...
収録日:2016/10/17
追加日:2017/02/06
柳川範之
東京大学大学院経済学研究科・経済学部 教授

IoTがフィンテックのビジネスチャンス拡大のカギとなる

フィンテックと金融革命(3)IoTと規制緩和

あらゆるモノがインターネットでつながるIoT(Internet of Things)の時代。やがて来る未来の社会で、日本の金融ビジネスは生き残れるのか? 東京大学大学院経済学研究科・経済学部教授の柳川範之氏の「フィンテックと金融革命...
収録日:2016/10/17
追加日:2017/01/21
柳川範之
東京大学大学院経済学研究科・経済学部 教授

フィンテックで注目!クラウドファンディングの仕組み

フィンテックと金融革命(2)異業種による金融業界参入

法律・制度の規制が壁となっていた異業種による金融業界参入。それが今、大きく動き始めている。それを可能にしたのが、インターネットによる情報技術の革新だ。ビッグデータ時代の情報技術によって、金融ビジネスに今、何が起...
収録日:2016/10/17
追加日:2017/01/09
柳川範之
東京大学大学院経済学研究科・経済学部 教授

フィンテックベンチャーが金融ビジネス全体を大きく変える

フィンテックと金融革命(1)産業の垣根がなくなる日

今、話題の「フィンテック(FinTech)」とは何か。フィンテックベンチャーが経済や金融に与える影響とは。東京大学大学院経済学研究科・経済学部教授の柳川範之氏が、経済学者の視点から分かりやすく解説する。第1話では、フィ...
収録日:2016/10/17
追加日:2016/12/25
柳川範之
東京大学大学院経済学研究科・経済学部 教授

BREXIT(ブレグジット)で一体何が起こるのか?

イギリスEU離脱のグローバル経済への影響

2016年6月23日の国民投票を前に、いま世界中から注目を集めているイギリスのEU離脱問題「BREXIT(Britain’s EXIT from EU)」。もし本当にEUから離脱することになれば、一体何が起こるの...
収録日:2016/06/17
追加日:2016/06/22
植田和男
共立女子大学国際学部教授/東京大学金融教育研究センター センター長

ヘリコプターマネーが禁止されている理由とは

「ヘリコプターマネー」とは何か?

デフレ対策として知られる「ヘリコプターマネー」。提唱者はノーベル経済学賞を受賞したミルトン・フリードマン氏だ。強い賛同者と激しい批判者に分かれる「ヘリコプターマネー」について、東京大学大学院経済学研究科教授・植...
収録日:2016/05/12
追加日:2016/05/19
植田和男
共立女子大学国際学部教授/東京大学金融教育研究センター センター長

アメリカ経済の変動が、戦後日本経済を生かしも殺しもした

激動する世界情勢と日本(5)戦後アメリカ経済史と日本

日本は、どこよりもアメリカ経済に翻弄されてきた。千葉商科大学学長・島田晴雄氏によれば、ブレトンウッズ体制やプラザ合意、リーマン・ショックといったアメリカ経済の動きが、日本経済を興隆もさせ、衰退もさせてきた。さら...
収録日:2016/01/26
追加日:2016/05/05
島田晴雄
公立大学法人首都大学東京 理事長

限界を見せ始めた中国の高度成長路線の先にある展望とは?

激動する世界情勢と日本(3)中国高度成長時代の終焉

現在の中国に求められているのは、高度成長路線からの大幅な転換と構造改革だと、千葉商科大学学長・島田晴雄氏は強調する。リーマン・ショックの経済対策は焦げ付き、重化学工業は供給過剰だ。この状況からうまくソフト・ラン...
収録日:2016/01/26
追加日:2016/04/28
島田晴雄
公立大学法人首都大学東京 理事長

シェール革命と新興国の低迷が招いた「逆オイルショック」

激動する世界情勢と日本(2)止まらない原油安の背景

昨今の異様とも言える原油安が、日本および世界経済に大きな影響を与えている。千葉商科大学学長・島田晴雄氏によれば、この「逆オイルショック」の背景にあるのは、アメリカのシェール革命と新興国の経済成長鈍化だ。特に中国...
収録日:2016/01/26
追加日:2016/04/25
島田晴雄
公立大学法人首都大学東京 理事長

ヨーロッパ首脳は難民とテロ対策で精一杯

難民とテロ問題で揺れるヨーロッパ経済

「難民とテロの問題を受けて、いまヨーロッパが難しい時期を迎えている」と東京大学大学院経済学研究科教授・植田和男氏は語る。それはどういうことなのか。植田氏がヨーロッパの現状を多角的に分析する。
収録日:2015/12/15
追加日:2015/12/24
植田和男
共立女子大学国際学部教授/東京大学金融教育研究センター センター長

新興国に流れた資金が逆流し始めていることが懸念材料

BRICsの幻想・中国の勘違い

東京大学大学院経済学研究科教授・伊藤元重氏が、世界的金融不安をBRICsの観点から解説する。「これからはBRICsが世界経済を引っ張る」「中国経済は今後も成長し続ける」――多くの予想が浮かんでは消えてきた中、世界...
収録日:2015/09/17
追加日:2015/11/05
伊藤元重
東京大学名誉教授/学習院大学国際社会科学部教授

女子高生の噂から取り付け騒動へ―金融市場の「悪い均衡」

中国経済の動揺と正確な楽観論の必要性

中国経済をいかに見守るかは、頭の痛い問題だ。目先の思惑で皆が動けば、経済の良い均衡はあっという間に崩れ、危機が表面化してくる。そのために必要な「正確な楽観論」について、東京大学大学院経済学研究科教授・伊藤元重氏...
収録日:2015/09/17
追加日:2015/10/15
伊藤元重
東京大学名誉教授/学習院大学国際社会科学部教授

中国経済が急成長できた4つの理由

中国経済の「ニューノーマル」

習近平政権が掲げる「ニューノーマル」の真意は何なのか。改革開放以降の中国経済の動きを踏まえ、東京大学大学院経済学研究科教授・伊藤元重氏が、背景、課題、注目するべきポイントを読み解く。
収録日:2015/08/05
追加日:2015/09/14
伊藤元重
東京大学名誉教授/学習院大学国際社会科学部教授

なぜギリシャは危機的事態に陥ったのか?

ギリシャ危機~経済指標から見る今後の展望~

一応の合意にたどりつつある今回のギリシャ問題だが、まだギリシャ議会を通す作業に加え、ユーロ諸国による具体的支援を詰める作業も残っているため、先行きは不透明だ。一体なぜギリシャはこのような危機的事態に陥ったのか。...
収録日:2015/07/15
追加日:2015/07/17
植田和男
共立女子大学国際学部教授/東京大学金融教育研究センター センター長

株価急上昇を正当化できるほど中国経済は良い状態にはない

半年で2倍に急上昇した中国株~バブル到来か~

ここ半年で2倍にまで急上昇した中国株に世界の注目が集まっている。しかし、これはバブル現象なのではないかという懸念が大きいのも事実だ。中国経済における経済成長率と経済的非効率増大という図式や、危機感の増す不良債権...
収録日:2015/06/16
追加日:2015/06/25
植田和男
共立女子大学国際学部教授/東京大学金融教育研究センター センター長

欧州に広がるマイナス金利

欧州の金融緩和策と初の「マイナス金利」とは?

2015年1月、ヨーロッパ中央銀行(ECB)が金融緩和政策を発表したが、その前から多くの国で中央銀行による金融緩和政策が実施され、予想以上の効果を発揮している。その理由は、マイナス金利が広がりつつあることだとい...
収録日:2015/03/24
追加日:2015/03/30
植田和男
共立女子大学国際学部教授/東京大学金融教育研究センター センター長

中国ビジネス負け組企業の典型例は、社長が中国に行かない

中国ビジネス成功のカギ(2)社長の決断力

中国ビジネスにおける日本企業が勝ち組と負け組に二極分化している状況が分かった。今回は多くの事例を見てきたキヤノングローバル戦略研究所研究主幹・瀬口清之氏が「負け」の理由を詳しく分析。その根本原因を探ることから、...
収録日:2015/01/05
追加日:2015/03/27
瀬口清之
キヤノングローバル戦略研究所研究主幹

「工場」ではなく「市場」としての中国で勝負!

中国ビジネス成功のカギ(1)政冷経熱から政涼経温へ

2010年代の中国市場は、千載一遇のビッグ・チャンス。キヤノングローバル戦略研究所研究主幹・瀬口清之氏の解説と数字により、展望は十分理解いただけたと思う。しかし、日本企業にとって中国はなかなか攻略しにくいことも...
収録日:2015/01/05
追加日:2015/03/26
瀬口清之
キヤノングローバル戦略研究所研究主幹

ソフトパワーで日中が協力しあうことはまだまだある!

どうなる?戦後70年「安倍談話」(5)日中相互協力に向けて

戦後70年安倍談話を語るシリーズの最終話では、「アジアとの和解」を標榜する若宮啓文氏が、中国との連携の重要性や、良好な日中関係を構築するために日本が果たすことのできる役割について浮き彫りにする。(全5話中第5話目)
収録日:2015/01/29
追加日:2015/03/26
若宮啓文
元朝日新聞主筆

訪日爆買いツアーの激増は日中の経済関係を象徴

日本企業の黄金時代到来(2)中国で勝てば世界で勝利

2010年代の中国は、日本企業にとって二度と来ない「黄金時代」だとキヤノングローバル戦略研究所研究主幹・瀬口清之氏は明言している。中間所得層が増え、「1人当たりGDP1万ドル超」になると、中国人の消費行動は、こ...
収録日:2015/01/05
追加日:2015/03/25
瀬口清之
キヤノングローバル戦略研究所研究主幹

平均年収1万ドル超の都市人口は2020年7~8億人へ

日本企業の黄金時代到来(1)リスクの前にチャンスを

2020年代に迎える中国のリスクを見てきたが、だからといって撤退するのは気が早い。どころか、世界市場での敗北をも意味すると、キヤノングローバル戦略研究所研究主幹・瀬口清之氏は指摘する。リスクの前の数年間、201...
収録日:2015/01/05
追加日:2015/03/24
瀬口清之
キヤノングローバル戦略研究所研究主幹

国有企業改革が徹底できなければ競争力低下へ

習政権の課題とリスク(2)安定成長移行後のリスク

中国は、高度成長から安定成長に移行した後にリスクが待っていると語るキヤノングローバル戦略研究所研究主幹・瀬口清之氏。そこには中国が抱える大きな問題点が潜んでいた。2020年以降のリスクシナリオとともに、習近平政...
収録日:2015/01/05
追加日:2015/03/23
瀬口清之
キヤノングローバル戦略研究所研究主幹

2005年から5年で安定的内需主導型経済へと移行

習政権の課題とリスク(1)経済構造の転換

中国経済は、習近平政権前の2005年を境に大きく変化している。それまでは、輸出競争力不足から「国際収支の天井」という問題を抱えていたという。中国はどうやって輸出競争力強化を図り、問題を解決していったのか。「習近...
収録日:2015/01/05
追加日:2015/03/20
瀬口清之
キヤノングローバル戦略研究所研究主幹

武漢を起点とした高速鉄道建設は2020年には終了

中国高度成長は2020年まで(2)インフラ建設減速

中国の高度成長を支えたもう一つのエンジン・インフラ建設も主だった高速鉄道建設が落ち着けば、高度成長も終わりを迎える、とキヤノングローバル戦略研究所研究主幹・瀬口清之氏はみている。いまだ、急成長の姿をみせる中国の...
収録日:2015/01/05
追加日:2015/03/19
瀬口清之
キヤノングローバル戦略研究所研究主幹

かつての日本よりも速く農林漁業労働人口比率が低下

中国高度成長は2020年まで(1)都市化の減速

キヤノングローバル戦略研究所研究主幹・瀬口清之氏は、中国の高度成長は2020年頃をめどに終わるのではないかと読んでいる。今までの高度成長を支えてきた二つの要因と、すでにその成長のかげりを示すマイナス要因について...
収録日:2015/01/05
追加日:2015/03/18
瀬口清之
キヤノングローバル戦略研究所研究主幹

構造不況でも全体は好調―80年代後半の日本と酷似

ゴーストタウン現象の真相(2)日本も同じ問題を経験

中国には多くのゴーストタウンが存在するが、なぜ中国にゴーストタウンが増えたのか。キヤノングローバル戦略研究所研究主幹・瀬口清之氏は三つの原因を挙げて解説しながら、中国の不動産市場は今後どう動いていくのか、その見...
収録日:2015/01/05
追加日:2015/03/17
瀬口清之
キヤノングローバル戦略研究所研究主幹

シャドーバンキングの急速な伸びを2013年以降抑制

ゴーストタウン現象の真相(1)不動産市場は安定回復

今、中国にはゴーストタウンが多く存在する。このことで、日本ではよく中国経済失速の可能性が話題になるが、「現状は心配いらない」とキヤノングローバル戦略研究所研究主幹・瀬口清之氏は語る。その理由を独自のグラフをもと...
収録日:2015/01/05
追加日:2015/03/16
瀬口清之
キヤノングローバル戦略研究所研究主幹

2012年以降の消費者物価は2~3%で極めて安定推移

中国経済は安定保持(3)物価が語る市場経済安定化

中国経済は現状、非常に安定を保持していると言える。その安定の一面である中国の物価について、キヤノングローバル戦略研究所研究主幹・瀬口清之氏が解説する。グラフが示す市場経済化以降の中国の市場動向は一目瞭然。中国経...
収録日:2015/01/05
追加日:2015/03/13
瀬口清之
キヤノングローバル戦略研究所研究主幹

2011年以降の消費の拡大は内需中心への構造変化

中国経済は安定保持(2)消費主導と雇用増大

「中国経済は失速ではなく安定を保持している」と言うのが、中国経済の専門家、キヤノングローバル戦略研究所研究主幹・瀬口清之氏の分析だ。その根拠となるのは、この10年間の経済事情を物語るデータである。数字とともに、...
収録日:2015/01/05
追加日:2015/03/12
瀬口清之
キヤノングローバル戦略研究所研究主幹

中国経済は本当に失速? 二つの時期に分けて考えよう

中国経済は安定保持(1)2012年から安定の時代へ

中国の経済動向は、日本のみならず世界中の注目の的だ。しかし、自由主義市場の各国とは事情も大きく異なる上、大変動を続けるその実態はなかなかポイントがつかみがたい。日銀北京事務所長などを経て、中国経済に精通したキヤ...
収録日:2015/01/05
追加日:2015/03/11
瀬口清之
キヤノングローバル戦略研究所研究主幹

キーワードは「ロシア危機」と「LTCM危機」

原油安と為替相場への影響(4)98年との類似性

1990年代後半、それまで好調だった世界経済が危機の連鎖に陥った。現在の状況は、実はこれに酷似している。シティグループ証券チーフFXストラテジスト・高島修氏が、1998年のロシア危機をキーに、今後の為替相場の動...
収録日:2015/01/06
追加日:2015/01/12
高島修
シティグループ証券 チーフFXストラテジスト

円に限った話ではない! 交易条件と連動する世界通貨の動き

原油安と為替相場への影響(3)円相場への影響

通常、原油安は、長期的には円高、中短期的には円安を促す。だが、今回はその原則が当てはまらない。原油安により円高リスクが浮上する現在の状況をシティグループ証券チーフFXストラテジスト・高島修氏が解説する。(全4話...
収録日:2015/01/06
追加日:2015/01/11
高島修
シティグループ証券 チーフFXストラテジスト

米国金融市場にも悪影響―投資しにくくなっている原因

原油安と為替相場への影響(2)原油安の影響

原油安は、長期的には世界経済にプラスだが、中短期的には必ずしもそうは言えないとシティグループ証券チーフFXストラテジスト・高島修氏は語る。それはなぜか。原油安は世界経済にどのような問題をもたらしているのか。(全...
収録日:2015/01/06
追加日:2015/01/10
高島修
シティグループ証券 チーフFXストラテジスト

真意はどこに? サウジアラビアの石油戦略の変化も要因

原油安と為替相場への影響(1)原油安の理由

2014年の後半から、世界的な原油安が注目されてきている。この価格下落はなぜ起きているのか。シティグループ証券チーフFXストラテジスト・高島修氏が、現場の視点から三つの理由を解説する。(全4話中第1話目)
収録日:2015/01/06
追加日:2015/01/09
高島修
シティグループ証券 チーフFXストラテジスト

中国の不動産バブルはどうなる?日本とアメリカとの違い

中国の不動産バブル崩壊は本当に起こるのか~三つのケースとの比較~

対岸の火事というべきか。中国の不動産バブル崩壊を懸念する議論をあちこちで耳にする。これに対して「安易な議論は考えものだ」と言うのが、伊藤元重氏である。この問題を考えるときのポイントを、三つのケースと比較してみよう。
収録日:2014/10/27
追加日:2014/11/13
伊藤元重
東京大学名誉教授/学習院大学国際社会科学部教授

何十年に1度しか起こらない現象が起こっている

米国の異例の金融緩和終了へ

2014年10月第2週のマーケットは、世界中で大荒れの状況となった。植田和男氏は、その背景として「アメリカの金融政策がらみの影響も大きい」と語る。リーマン・ショック以降続いてきた異例とも言えるアメリカの金融緩和...
収録日:2014/10/21
追加日:2014/10/22
植田和男
共立女子大学国際学部教授/東京大学金融教育研究センター センター長

今の中国は40年前の日本と同じだが、規模が桁違い

「中国の大問題」について(1)数字で読み解く中国経済の実情

「中国経済はもう終わり」。最近、そんな声がよく聞かれる。だが、それを「勉強不足」の浅見と一蹴する識者がいる。「終わり」どころか、中国経済はまだまだ伸びる。そして早晩アメリカを抜くだろう。伊藤忠商事社長・会長から...
収録日:2014/07/28
追加日:2014/08/28
丹羽宇一郎
元中華人民共和国駐箚特命全権大使

日本の市場に大きな影響を及ぼす米国の金融政策

FEDの金融政策、米国株価から見る日本経済の今後

過去20年間の米国株価の下落時には日本の株価も下落傾向にあった。今後の米国の金融政策に応じて株高が続く米国経済はどう動き、日本の資産価格と経済はいかに見通せるだろうか。経済学者 植田和男が解説する。
収録日:2014/02/13
追加日:2014/02/24
植田和男
共立女子大学国際学部教授/東京大学金融教育研究センター センター長

過去50年に引き伸ばせば新興国はあまり成長していない?

グローバル経済の動向~米国は強く欧州は安定、問題は新興国

民間が強いアメリカ、安定感のある欧州、新興国には注意が必要。アメリカ、欧州、新興国経済の動向を解説する。
収録日:2014/01/28
追加日:2014/02/24
伊藤元重
東京大学名誉教授/学習院大学国際社会科学部教授

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