「過去」の検索結果

企業も人も「良い部分」だけ残して、「悪い部分」を切り捨てるのでは大成しない。あの西郷隆盛もまた、親の借金から逃げずに、生涯をかけて返済しようとしたそうだ。組織が窮地に陥ったとき、逃げずに宿命を背負う覚悟のある人...

多数パラメータモデルでは、前提条件の共有が不可欠だが、その方法はいまだ確立していない。さらに経済現象の場合、データを分析する際に状態変化も考慮に入れる必要がある。ディープラーニングの課題も、この点に存在する。（...

その仕事が与えられたのは「縁」があるから。「縁」を大事に考えるなら、どんな仕事も大切になる。かつての武士たちも主君は選べなかった。すべては縁で、縁が運命なのだ。日本人に生まれたのも縁で、それを否定すればくだらな...

山内昌之氏が執筆、編集を担当した『日本近現代史講義』に基づき、日本の現代政治の構造、日中・日韓関係についての理解を深めるシリーズ講義。山内氏は歴史とは時間が基礎的な素材であり、大きな「時間の区分」を単位として、...

東京大学名誉教授で学習院大学国際社会科学部教授・伊藤元重氏が、トランプ政権が打ち出す保護主義政策について解説。かつての日米貿易摩擦の経緯も振り返りつつ、そこには日本にとって非常に厳しい二国間交渉があったことに言...

東京大学大学院工学系研究科バイオエンジニアリング専攻教授・鄭雄一氏が「道徳と多様性」について論じる連続講義。今回は、過去の道徳モデルを一気通貫、分析する。見えてきたのは、代表的な思想は2つのモデルに分類できるとい...

日米の安全保障関係において、1990年代は大きな転換期だった。当初描かれていたアジア地域の先導者としての日本の位置は、不良債権処理に象徴される「失われた20年」によって困難になった。政策研究大学院大学学長・白石隆氏に...

変わりゆくアジア情勢の中でも、日本は台湾、韓国、香港とどう付き合っていくのがいいか。台湾とは政治的フィクションにとらわれることなく良好な関係を築き、韓国は国内世論によって慰安婦合意が覆る可能性を考慮しておく必要...

「フィリピンのトランプ」とも揶揄されるドゥテルテ大統領は、いったいいかなる人物なのか。政策研究大学院大学学長・白石隆氏は、彼の本質は芯からの地方政治家であることだという。フィリピンの地方都市ダバオの治安向上をも...

10年前と比べて、中国の生活水準は大きく向上した。しかし、政策研究大学院大学学長・白石隆氏は、こうした成長によって肥大化した国家意識こそ、今の中国にとっては問題になると述べる。このままの中国では、アメリカのように...

政策研究大学院大学学長・白石隆氏が、グローバル化の時代に向けたアジアの政治経済の過去と未来を、幅広く語るシリーズレクチャー。今回は、2022年から、新教科として設置される「歴史総合」と、今後求められるリーダーシップ...

これからのアジア情勢を考える上で、今年（2016年）のアメリカ大統領選挙は重要なトピックだ。政策研究大学院大学学長・白石隆氏は、クリントン候補が優勢であるとした上で、なぜトランプ現象は起こったのか、どうしてアメリカ...

もし今から私が４０年ほど若返ることができたら、こういう塾をしなくてもよい――松下政経塾第１期生に、松下幸之助はこう語りかけた。日本の将来を立派なものにしたいと切に願い、松下政経塾の設立を「天命」と考えていた幸之助...

最近、「これ以上の円安は害悪だ」という人が出てきているが、シティグループ証券チーフＦＸストラテジスト・高島修氏は、その議論はおかしいという。なぜ、どこがおかしいのだろうか。円安は果たして本当に害悪なのか。高島氏...

「日本円のピークは実は１９９５年。それ以降、円の力は下がっている」。シティグループ証券チーフＦＸストラテジスト・高島修氏の指摘は衝撃的だ。これは、この２０年間、一度も「円」は回復していないことを意味する。では２...

一神教に始まった西欧の思想は、科学万能の敗退を経た戦後、不条理の実存主義、脱構築のポスト・モダン、そしてリスク論へと迷走を続けているかに見える。「過去から未来へ」思索をつなげていくために日本が世界に問う「絶対無...

哲学者として京都学派を代表する父・髙坂正顕の息子でありながら、父とは異なる道を歩んだ国際政治学者・髙坂正堯。親子の心の交流とそれぞれの道を究めた過程を、髙坂節三氏が客観的視点をもって丹念に語る。（全5話中第4話目）

「世界史的立場と日本」を世に問うた京都学派。その思想について考えるうえで、ドイツの歴史学者ランケと西田幾多郎の考え方、立場を押さえておきたい。彼らがそれぞれヨーロッパとアジア、そして日本という立ち位置からどんな...

カント研究の第一人者であり京都学派の中心的人物でもある髙坂正顕氏は、高校時代に西田幾太郎に出会い、ついには父の反対を押しきって京都帝大哲学科に進学する。正顕氏の三男・髙坂節三氏が語る、京都学派の系譜を知るうえで...

野党再編について考える第２回。今回のテーマは「対立軸」。対立軸がはっきりすれば、国民は選択できるという考え方があるが、果たしてそうなのか。また野党再編において野党に求められるものは何か。対立軸を手すりに考えてい...

京都には「哲学の道」がある。銀閣寺から若王子橋へ疎水に沿う小道で、西田幾多郎や田辺元らが散策したのが名の由来だ。西田門下に集まった京都学派の中枢をなした髙坂正顕氏の三男であり、戦後の国際政治学者・髙坂正堯氏を兄...

アベノミクスの金融緩和で超円安となった日本経済。重要なのは今後の円レートの行方。そこで重要となるのが「実質実効為替レート」だ。そこから見えてきた円の実力を手がかりに、今後の為替動向を読む。

日本には世界に誇る長寿企業が多数ある。日本に伝統的に生き続ける「三方よし」「利益よりも継続」の思想をもとに公益資本主義実践についてアフラック日本法人創業者　大竹美喜が語る。

民間が強いアメリカ、安定感のある欧州、新興国には注意が必要。アメリカ、欧州、新興国経済の動向を解説する。

今の日本に欠けているのは、何よりも「縦の民主主義」であると山田宏氏は喝破する。縦の民主主義とは何なのか。なぜ必要なのか。どのように行われるべきなのか。民主主義と自由の関係から、縦の民主主義の重要性が示される。

第一次世界大戦中に起こったアルメニア人虐殺事件は、現在でもトルコとアルメニアの間に衝突をもたらしている。歴史認識をめぐる日本と中国・韓国の対立でも、一人歩きした数字と戦後の取り組みがすれ違っている。歴史学者・山...

ここ３年での急速な円安によって、実質実効円相場は今、変動相場制移行後、最安値に迫っている。しかし、このことをＩＭＦやアメリカは問題視していないとシティグループ証券チーフＦＸストラテジスト・高島修氏は言う。では、...

２０１４年１０月第２週のマーケットは、世界中で大荒れの状況となった。植田和男氏は、その背景として「アメリカの金融政策がらみの影響も大きい」と語る。リーマン・ショック以降続いてきた異例とも言えるアメリカの金融緩和...

「逆・タイムマシン経営論」とは何か。孫正義氏が有名な「タイムマシン経営」という言葉があるが、その逆を考えてみたらどうかというのが楠木氏の考えである。近年、IT技術の発展に相まって、メディアから出される情報は指数関...

日本企業の不振の主な原因は3つある。「オーバーコンプライアンス」「オーバーアナリシス」「オーバープランニング」だ。企業の戦略において、現状分析と翌年の計画を立てるためにもデータは欠かせないが、分析のしすぎはおかし...

フランスを代表する哲学者・モンテーニュは、迫り来るペストの脅威の中、いつもと同じように農作業に精を出す農夫の姿を見て、我に返ったという。現代を憂い、未来を予測して落胆するのが人間の性、思考の癖であると理解した上...

キリンビールの東海地区の営業責任者だった時代には、毎週月曜日に全員にメールを出し、今週やる仕事の意味と「使命が果たされた現場」の様子を伝えた。これによりどう動けばいいかがわかり、情報を共有することで刺激を得られ...

ものを考えるとき、私たちは書物に頼ることがある。いったい読書とは何か。読書が私たちに何を与えてくれるのか。この命題について、中東の逸話から江戸時代の文筆家まで、古典的な書物の中で語られた言葉を引用しながら、迫っ...

２０１５年８月１４日、安倍晋三首相の戦後７０年談話が発表された。印象的だったのは「未来の子孫に謝罪を続ける宿命を背負わせてはならない」の一節ではなかっただろうか。その一節をより深く知るには、歴史学者・山内昌之氏...

人口減少社会や激化する国際競争の中でますます重要になっていく、組織改革の要諦とは何か。会社を成長させ、社員に能力を発揮させるための要素を、事業再生に長く携わってきたボストン・コンサルティング・グループ シニアパー...

過去20年間の米国株価の下落時には日本の株価も下落傾向にあった。今後の米国の金融政策に応じて株高が続く米国経済はどう動き、日本の資産価格と経済はいかに見通せるだろうか。経済学者　植田和男が解説する。

かつてヒュームが因果関係を見いだすのに必要だとした条件は、現代の物理学や哲学では完全に妥当しない。東京大学大学院人文社会系研究科教授・一ノ瀬正樹氏によれば、原因と結果の順番は逆転し得るという。原因があって結果が...

トランプ政権はいったいどのように本格的な第二次米国革命へ舵取りを進めるのか。11月再選が鍵となるが、「独立記念日演説」は、トランプ支持者にとって「就任以来最高の演説」と評価されている。ただ、現在のアメリカで実際に...

日本の歴史認識を問う際に、焦点となるのが１９９５年の「村山談話」である。若宮啓文氏が、この村山談話がもつ二つの大きな意義を説きつつ、談話の継承がアジア外交にとっていかに大切であるかを浮き彫りにする。

１９９５年の表明以来、日中、日韓を中心とする日本のアジア外交の基本となった「村山談話」。この首相談話表明につながる終戦５０年決議の顛末や、村山談話や歴史認識に対する安倍総理の姿勢に触れつつ、戦後７０年に向けて日...

１９６５年に締結した日韓基本条約は、その後、日韓両国にさまざまな波紋を投げかけた。条約締結の背景となった国際情勢、その後に噴出した諸問題など、日韓条約に関連する複雑かつ多面的状況を解説する。（シリーズ３話中第２話）

加速する円安は日本にとってプラスなのか、マイナスなのか。円安の構造と解釈を、購買力平価、実効相場、実質実効円相場の論理的理解という三つの観点から考える。シティグループ証券チーフＦＸストラテジスト・高島修氏による...

「宇宙が全ての大本だとすると、その影響下に守護神、守護霊、ご先祖様、天使などの分かりやすい形で、背後で守ってくれているものがある」と、作家・浅見帆帆子氏は語る。浅見氏のいう「宇宙につながる感覚」とはいかなるもの...

日本が抱える三つの難問に、ドイツが与えてくれる知恵を探すと、経済面ではシュレーダー元首相が、歴史対応についてはメルケル首相が手本になりそうだ。公立大学法人首都大学東京理事長・島田晴雄氏の案内で、ドイツから学ぶべ...

シティグループ証券チーフＦＸストラテジスト・高島修氏が、2017年10月の総選挙を終えた現在、これまでのアベノミクスの総括と日銀の金融緩和の影響について、円相場との関係を軸に解説する。現在のドル高円安の進行は、高島氏...

日本はなぜドイツのように戦争責任を明確にできなかったのか。世界に印象づけられたドイツの二つの謝罪 “ブラントの祈り”と“ヴァイツゼッカーの演説”を取り上げながら、日本の村山談話との違いを解説していく。（前編）

「歴史家の仕事は、出来事や人びとの在り方をできるだけ客観的に見て、公平・平等に評価することにある」。そう山内昌之氏は指摘する。現代の世界にも、歴史解釈をめぐって自由な議論ができる国と、政治の圧力で決める国とがあ...

「トランプ政権の通商政策は驚愕の内容だ」とシティグループ証券チーフFXストラテジスト・高島修氏は語る。いったいどのような政策なのか、その政策によって為替相場はどのように変化するのか。高島氏が、その政策から考えられ...

会社内で安全とは何かをきちんと定義しないまま、現場の人間にとにかく安全対策を取らせるような指導法が、現在の日本では蔓延している。現場の疲労感を蓄積するだけの安全対策をやめ、お客さまの「利用したくない」を減らして...

トランプ政権が現在中国に対して行っている矢継ぎ早の関税政策の実効性が低い場合は基本的にドル安に、高い場合はドル高に作用するといえる。しかし、その関税政策は今までの経験則では読めないため、日本にとっても注視してい...

問題には、あらかじめ答えのあるものと、はっきりとした答えのないものがある。答えがある問題は、答えにたどり着く方法を教えてくれる指導者につけばいい。では、答えのない問題にはどう対処すればいいのだろうか。将棋を例に...

日本人は「自信を持たないこと」が素晴らしい活動のできる根源だった。それは、皇室や家制度があって、尊いものが常に自分の上にあったからこそのものだった。また、理想を掲げていれば負けても「誇り」を持てるが、「自信」は...

プロティアンの由来は、表面ではなく本質が変わっていく神「プロテウス」にちなむものである。転職をしなくても、プロティアン型のキャリア形成は可能である。キャリアが本来持つ意味を実現し、自己の可能性を極限まで広げてい...

1970年後にスタグフレーションに陥ったことにより、ケインズ的な政策よりもフリードマンの金融政策が受け入れられていくことになる。柿埜氏は「実態と理論が合っているからこそ、主流派は主流たり得る」ことを強調し、異端派と...

　しばらく硬直状態を続けてきた日韓関係は、今年３月のハーグでの日米韓首脳会談を経て、ようやく進展の兆しを見せてきた。両国関係の難しさの背景となる韓国社会の変化や日本側の主張にも言及しつつ、問題点を読み解き、日韓...

日本はさまざまな立場から歴史を考え表明する自由を保障されている国である。しかし、中国や韓国では政府の政治的判断が歴史認識に大きく影響するという現実がある。歴史を通して人はどうあるべきか、真実とはどこにあるのかを...

歴史認識とは単に過去に関わるものではなく、その時々の時代、国の情勢が複雑に反映するものだ。それゆえ、歴史認識を論ずるのは非常に難しいことだが、だからこそ、われわれはインテグリティーをもって歴史を語るべきなのだ。...

２０１５年４月、安倍総理はアメリカ議会で演説を行ったが、同じ４月にジャカルタで開かれたアジア・アフリカ会議（バンドン会議）でも演説している。その演説で総理は、「先の大戦の深い反省」という文言を入れたという。この...

毎日新聞２０１５年８月１３日（木）朝刊に、「戦後７０年首相談話に望む（４）負の歴史 向き合って」と題して、歴史学者・山内昌之氏のインタビューが掲載された。聞き手は政治部松本晃記者。ここで山内氏が触れたことは、どの...

安保法制の審議は、なぜあれほどてこずったのか。慶應義塾大学大学院教授・曽根泰教氏は、憲法審査会での「違憲」発言が世論に火をつけた点を重視する。加えて、本来ならば改憲すべき問題を、解釈変更で可能だとしたやり方にも...

「アベノミクスは正念場に来ているが、今後の希望がないわけではない」と語るのは、東京大学大学院経済学研究科教授・植田和男氏だ。具体的にどのような正念場を迎えているのか。何が今後の希望なのだろうか。植田氏がデータに...

オバマ大統領の広島訪問、１７分間に及ぶ広島スピーチは、報道としての伊勢志摩サミットがかすむほどの目覚ましさであった。この広島訪問と名演説はどのような文脈に立って行われたものなのか。政治学者で慶応義塾大学大学院教...

医療制度の改革について、議論が盛り上がっている。とりわけ医療費に相当の割合を占める薬剤費については、近年の「高額新薬」の登場が国民皆保険を圧迫することが指摘され、注目を集めている。画期的な難病治療新薬を保険導入...

2017年後半から続く「ぬるま湯相場」は、2018年も続いていくのか。日本経済もアメリカ経済も、現在の低金利水準が上昇すれば、株価は大きく崩れるだろう。インフレ率と金利に着目して新年の相場を見る必要があるということを、...

ドイツでは、2017年9月の連邦議会選挙後数カ月たってもメルケル政権の形は明らかになっていない。キリスト教民主・社会同盟が勝利を収めたものの、他党との連立協議が難航・頓挫しているからだ。その理由はどこにあるのか。政治...

心理を物理学的に統合しようとした極致として、自由意志はないとしたのがスキナーの「行動主義」である。こうした方向に進む心理学に対して、1980年代末から進化心理学の動きが新しく始まる。その概要を、総合研究大学院大学長...

発足当初から続いているトランプ政権の急速な人事交代や不安定な統治は、どうして起こっているのか。元海上自衛隊佐世保地方総監で一般社団法人日本戦略研究フォーラム政策提言委員である吉田正紀氏が、政権の政治構造を分析し...

中央大学大学院戦略経営研究科教授の田中洋氏が、一連の講義を振り返り、ブランドとは何か、ブランドは表層的かという問いに実践的なアドバイスを与える。ブランドを議論するためには、ブランドは表層的だという固定観念を捨て...

平成30（2018）年に全国で起きた土砂災害は3,459件で、国土交通省が集計を開始した昭和57（1982）年以来過去最多と発表された。この数字は例年の平均件数（1,015）の約3.4倍を数えるもので、死者・行方不明者数も集計開始以降3...

地球温暖化を論じるには、まず温室効果について理解をしなければいけない。地球温暖化は温室効果の急速な強化によって引き起こされているからだ。では温室効果とはどのようなもので、温室効果ガスの人為的排出はどのくらい地球...

今の道徳には、個人に重点を置くモデルと、社会に重点を置くモデルがある。だが、鄭雄一氏は、いずれのモデルも、多様性と道徳をうまく両立させることができないと言う。グローバリゼーションの進む現代において多様性はどのよ...

戦国時代とはどのような時代だったのか。過去の資料から見るとまず浮かび上がってくるのは、この時代の人々は、季節性に左右された周期的な大飢饉に生存を脅かされていたということである。それゆえ民衆にとっての課題は、常態...

歴史認識問題について、第一次世界大戦中のアルメニア人虐殺に関するトルコとアルメニア間の歴史認識のずれを例に解説し、日韓関係についても言及する。歴史があって歴史認識が存在するのではない。重要なのは、視角によって歴...

「古典と歴史に学ぶ」――大切なこととは知りながら、つい目の前のことにかまけて後回しになりがちだ。だが、歴史を「適者生存のケーススタディ」と捉えれば、どうだろうか。あるいは、古典を「考えるプロの書いた、考え方の型の...

ハーディングの特異性はいくつかの特徴によって語られる。後ろ盾を持たないことをよく理解していたため、エリート内でも対立を避け、共和党の重鎮からの信頼を勝ち取った。また、ビジネスの経験や縁故主義によって強く結束した...

過去の新聞や雑誌を読み返すと、本質が見えてくることがある。例えば、昨今、大問題となっている人口減少は、実は戦前から、ついこの間まで、日本にとっては悲願だった。しかし、一度、それが達成されると、一転して人口減で日...

アスリートは「ピーキング」という手法を用いて本番に向けて準備する。しかし、どんなに準備しても、オリンピックのような大舞台では、勝負強いと思っていた自分の弱さを発見することになる。そのような状況で、身体面において...

これだけスマートフォンが普及し、すぐに最新の情報にありつけるようになったファストメディアの時代には、情報自体はコモディティ化しており、差別化の要因とならない。むしろ今こそ、過去の本や新聞記事などスローメディアに...

自民党総裁選といえば、マスコミの政治部報道にとっては、まさに「お祭り」。どの派閥がどっちについた、誰が何票獲得しそうだ、裏でこんな政治家がこう動いた、などと夜討ち朝駆けで盛んに報道する。だが、そのような報道では...

これまでの常識や過去の成功に囚われることなく、自由な発想で革新的な成果を上げてきたイーロン・マスク。なぜマスクは、失敗への恐怖や周囲の反対をはねのけて、自分のアイデアを信じ、実行することができるのか。マスクの言...

会員の皆さまからお寄せいただいたご意見を元に考え、テンミニッツTVの講義をつないでいく会員アンケート企画。今回は「戦争をなくすために必要なのは何だと思いますか？」というテーマでご意見をいただきました。 この問に...

紛争やパンデミックなど、さまざまな事象に直面する世界の中で、日本経済も揺れ動いている。不確実な社会情勢の影響を受ける金融市場を見極めるためには、歴史を顧みることが有効である。過去を振り返ると、「紛争」「震災」「...

歴史から考える沖縄問題。島田晴雄氏が戦後の沖縄を語る。米軍統治下で厳しい生活を強いられた沖縄が、返還後も期待を裏切られ、積年の不満は基地問題へと繋がっていく。いま日本の防衛、安全保障の根幹を担う沖縄に対し、何を...

小泉首相の在任中6回の靖国参拝は東アジア外交に大きな困難をきたした。なぜ首相参拝が行われたのか、支持されたのか。その理由を紐解きながら、憂慮すべき点も例示し、A級戦犯合祀を含む靖国問題の解決点を示す。

今、世界の中でも格段に高い日本の法人税率の引き下げが議論されている。財政健全化も同時に推進しなければならない日本の法人税改革はいつ、どのように行うべきなのか？　諸外国の実例とともに税率引き下げの背景から分かりや...

あらゆる組織に「国際戦略」が求められる昨今、日本人の多くが身に付け損なっている世界の常識がある。それは、世界の大多数の国が直接・間接に関わるパレスチナ問題、とりわけイスラエルとユダヤに対する認識だ。島田晴雄氏の...

湾岸戦争、９・１１、イラク戦争を経て、「アメリカの正義」は絶対ではないことが露呈した。「常に正しく強いアメリカ」は過去の幻想と言っていい。集団的自衛権行使容認によって日米同盟の強化に向かおうとする今の日本は、手...

ヘロドトス、司馬遷、吉田松陰、福沢諭吉。古今東西を縦横に往来する『歴史とは何か』の枠組みを、著者である山内昌之氏自らが語る。過去の歴史家が史料に隠した秘密のメッセージとは。シリーズ第３回。

円安が進行した過去２年、貿易・サービス収支はほとんど改善していないと植田和男氏は言う。その詳細は、その他の影響はどうなのか。今後、改善する可能性はあるのか。円安と日本経済の関係を徹底解説する。

ユーロ安が止まらない。そして、再発するギリシャ問題。欧州とユーロに何が起こっているのか。今後どうなるのか。シティグループ証券チーフＦＸストラテジスト・高島修氏が鳥の目・虫の目で語る「ユーロの十字架とギリシャ問題...

世界的関心の的であるアベノミクスだが、この成長戦略は日本の硬直した社会体質の改革に他ならない。世界史上例のないほどのデフレ時代をへて、われわれが失ったのは果たして「２０年」と言えるのか？　新たな視点で日本の将来...

「ワクワクできることだけがうまくいく」という。それはなぜなのか？そして、直感力を磨く方法である「宣言」と「お試し」とは？作家・浅見帆帆子氏が独自の成功メソッドを伸びやかに語る。

日本の「戦後７０年談話」は世界の注目の的となっているが、政治学者・曽根泰教氏は政治争点化しないことが非常に重要だと、その見識を示している。過去の談話を肯定しても否定しても、批判対象となってしまう日本の７０年談話...

２０２０年までにプライマリーバランスを黒字にするという安倍内閣の目標は達成できない可能性が高いと、東京大学大学院経済学研究科教授・伊藤元重氏は言う。それはなぜなのか。２０２０年以降の財政はどのように考えていけば...

１００年前に起こったトルコの「カタストロフィー」問題について、議論が再燃している。トルコ人の中には「死体は衣装箪笥にしまうには重すぎる」の名言を吐いたＥＵ加盟論者もいたという。この議論は単なる歴史認識のために行...

毎日新聞２０１５年８月１３日（木）朝刊に、「戦後７０年首相談話に望む（４）負の歴史 向き合って」と題して、歴史学者・山内昌之氏のインタビューが掲載された。聞き手は政治部松本晃記者。ここで山内氏が触れたことは、どの...

２０１５年８月に中国が行った「人民元切り下げ」は、円相場・為替相場にどう影響するのか。２００５年の「元の切り上げ」を教訓に、シティグループ証券チーフＦＸストラテジスト・高島修氏は「原因と結果を間違えてはいけない...

多様性に開かれた社会が日本でも目前に迫っているからこそ、そこに対応していける教育が必要だと、インターナショナルスクール・オブ・アジア軽井沢（ＩＳＡＫ）代表理事・小林りん氏は説く。確かな現状認識や最新の教育テーマ...

情報革命は日本と世界をどう変えるのか？　仕事は、サービスは、教育はどうなるのか？　経済産業省・産業構造審議会新産業構造部会の部会長を務める東京大学大学院経済学研究科教授・伊藤元重氏が、同部会での議論をもとに最新...

リーダー育成に関して、アメリカ企業がやっていて、日本企業がやってこなかったことが二つある。一つは教育、もう一つは経験の機会だ。権限と責任を与えて、自らやり抜く実践経験なくして力は付かず、人は伸びない。任せる側に...