10MTVオピニオン|有識者による1話10分のオンライン講義
ログイン 会員登録

「グローバル化」の検索結果

(全100件)
該当するデータが100件以上ありますので関連度の高い100件のみ表示しています。

「世界哲学」の可能性を日本から追求していく

西洋文明の起源から見るグローバル化(6)「世界哲学」

西洋文明の起源をたどりつつ世界のグローバル化を考えてきたが、現代の位置付けを探るには、ここにいたる全プロセスを俯瞰する必要がある。また、ギリシア・ローマの古典を現代にどう生かすかについても検討が必要だ。日本から...
収録日:2019/05/29
追加日:2019/08/01
納富信留
東京大学大学院人文社会系研究科教授

哲学において提示された「アルケー」という概念とは

西洋文明の起源から見るグローバル化(5)哲学の起源

哲学というと、古代ギリシアで始まったのが常識になっている。しかし、世界中のどこでも哲学的な命題を考えることはあったはずだ。ではギリシアの特殊性はどのようなところにあり、どう受け継がれてきたのだろうか。始原を意味...
収録日:2019/05/29
追加日:2019/08/01
納富信留
東京大学大学院人文社会系研究科教授

「サイエンス」の本来の意味である「知識」とは何か

西洋文明の起源から見るグローバル化(4)科学の起源

現代にいたる科学の始まりはギリシアにあった。ただし、当時の人々が考えていたのは自然科学領域だけではなく、「証明され、体系を持ち、真理を表す知識」の総体がそう称されたのである。科学と技術は決して混同されることなく...
収録日:2019/05/29
追加日:2019/08/01
納富信留
東京大学大学院人文社会系研究科教授

なぜ西洋文明の起源はギリシアにあったとされているのか

西洋文明の起源から見るグローバル化(3)学問の起源

西洋文明とグローバル化を考える上で、ギリシアが起源とされる「学問」の果たした役割は大きい。ルネサンス以来、何度も繰り返しギリシア・ローマの古典を再生する運動が、西洋では繰り返された。人文系と自然科学を問わず、そ...
収録日:2019/05/29
追加日:2019/08/01
納富信留
東京大学大学院人文社会系研究科教授

西周が気付いた「西洋の考え方を学ぶ方法」とは

西洋文明の起源から見るグローバル化(2)近代日本と西洋

アジアの文化伝統に浸っていた日本は、ペリーの黒船により西洋と対面する。19世紀半ば、産業革命により先進的な技術を築いた西欧列強と日本の差は大きく、近代化=西洋化を推進することは、日本にとって植民地化されないための...
収録日:2019/05/29
追加日:2019/08/01
納富信留
東京大学大学院人文社会系研究科教授

古典を学び、教養ある人間を目指すことがヨーロッパの理想

西洋文明の起源から見るグローバル化(1)グローバル化

世界のグローバル化は、文化的にはヨーロッパが拡大して、人類全体に拡大する流れといえる。では、当のヨーロッパとは何を指すのか。それは地理的名称というより文化的な概念であり、「ギリシア・ローマの古典+キリスト教」=...
収録日:2019/05/29
追加日:2019/08/01
納富信留
東京大学大学院人文社会系研究科教授

多様性マネジメントと経営人材不足というグローバル化の壁

優れた経営者の条件(3)多様性と経営人材の不足

グローバル化の壁は英語以外にも存在する。多様性のマネジメントと経営人材の不足である。社内にすでに存在するはずの多様性をいかに活用して、経営に統合していけばいいのか。一橋大学大学院国際企業戦略研究科教授の楠木建氏...
収録日:2017/11/16
追加日:2018/01/27
楠木建
一橋大学大学院 経営管理研究科 国際企業戦略専攻 教授

グローバル化の壁である英語は通じさえすればいい

優れた経営者の条件(2)グローバル化と英語の壁

日本人は内向きで島国根性、グローバル化に対応できていない――。このように言われて久しいが、この言説は真実か。単純な文化論に押し込めず、英語をスキルとして学び直すための考え方の秘訣を、一橋大学大学院国際企業戦略研究...
収録日:2017/11/16
追加日:2018/01/27
楠木建
一橋大学大学院 経営管理研究科 国際企業戦略専攻 教授

ネットと現実―グローバル化時代の国境問題とは?

サイバースペースの国境とは何か

現代はグローバル化が進み、インターネット全盛の時代になったにもかかわらず、国境問題が再燃している。政治学者で慶應義塾大学大学院教授の曽根泰教氏は、経済やサイバースペース上においても、国境や主権、国家を前提とした...
収録日:2017/07/24
追加日:2017/08/21
曽根泰教
慶應義塾大学名誉教授

プラザ合意もアメリカのグローバル化戦略の一部

トランプ政権と今後の世界情勢(5)面で見る外交戦略

プラザ合意は、日本経済にとっては非常に大きな転換点だったとされるが、立命館大学特別招聘教授でジェトロ・アジア経済研究所長の白石隆氏は、それも結局はアメリカのグローバル化戦略の一部であったにすぎないと見る。全体的...
収録日:2017/02/16
追加日:2017/04/22
白石隆
公立大学法人熊本県立大学 理事長

レーガン政権以降のアメリカの「グローバル化戦略」

トランプ政権と今後の世界情勢(1)米歴代政権という鏡

2017年に発足したアメリカのトランプ政権では、相次ぐ大統領令や重要ポストの人事をめぐる混乱が続いている。このトランプ政権発足で、日本や中国などのアジア、そして世界の情勢はどうなっていくのか。立命館大学特別招聘教授...
収録日:2017/02/16
追加日:2017/04/13
白石隆
公立大学法人熊本県立大学 理事長

グローバル化と国際化の違いを知ることから始めよう!

グローバリゼーションの意味と対処法

なぜ今、あらためてグローバリゼーションなのか。それは、われわれが考える間もなく生活を覆い、日常に定着してしまった現象だからだ。政治学者で慶應義塾大学大学院教授・曽根泰教氏が、グローバリゼーションの意味と対処法を...
収録日:2016/01/25
追加日:2016/03/14
曽根泰教
慶應義塾大学名誉教授

アインシュタインとロバート・ベラーの共通項は?

グローバル化時代の資本主義の精神(6)質疑応答

中島隆博氏による「グローバル化時代の資本主義の精神」講演の後、もう一つの白熱した議論が交わされた。参加者との質疑応答だ。単なる教養に終わらない「哲学」の可能性、会社やビジネスの将来を開く鍵がグローバル市民社会と...
収録日:2014/11/07
追加日:2015/06/01
中島隆博
東京大学東洋文化研究所 教授

丸山眞男の盟友ロバート・ベラーの問い「日本はどこに?」

グローバル化時代の資本主義の精神(5)グローバル市民社会への貢献の鍵~弱い規範としての「禮」

丸山眞男の盟友であったロバート・ベラーは、日本びいきという一面がある。だが、同時に、彼が投げ掛けた問い「日本はどこに?」は、日本への問いかけであり、「グローバルな市民社会に資するような資本主義の精神とは何であり...
収録日:2014/11/07
追加日:2015/06/01
中島隆博
東京大学東洋文化研究所 教授

日本資本主義の父・渋沢栄一が『論語と算盤』で説いた道徳

グローバル化時代の資本主義の精神(4)日本の近代資本主義~渋沢栄一から福澤諭吉まで

日本の近代資本主義の精神にも日本版プロテスタンティズムと言える系譜がある。「道徳」「勤勉」をキーワードに、あるいは、陽明学を受容、時に否定しつつ時代を築いた日本の近代資本主義。渋沢栄一、井上哲次郎、内村鑑三、福...
収録日:2014/11/07
追加日:2015/05/28
中島隆博
東京大学東洋文化研究所 教授

資本主義がスポーツの性格を帯びていた! ウェーバーの主張

グローバル化時代の資本主義の精神(3)ウェーバーの予言とコジェーヴの「世界の日本化」

マックス・ウェーバーは110年前に、今の資本主義社会の姿を予言した。アレクサンドル・コジェーヴは、アメリカに「歴史の終焉」を見た後の訪日で、日本の生活様式に新たな可能性を見いだし「西洋の日本化」を説いた。そして...
収録日:2014/11/07
追加日:2015/05/28
中島隆博
東京大学東洋文化研究所 教授

ジョン・ウェスレーが提示した「寄付」という方法の背景

グローバル化時代の資本主義の精神(2)世俗倫理と資本主義の精神

今、ポスト世俗化の時代と言われているが、世俗化には二つの意味があると話す中島隆博氏。典型的なのは、フランス・カトリックとドイツ・プロテスタントだという。そこで、今回はこの二つの違いから、近代の世俗倫理と資本主義...
収録日:2014/11/07
追加日:2015/05/18
中島隆博
東京大学東洋文化研究所 教授

なぜiPhoneが必要? ヘーゲルの論じた資本主義の欲望

グローバル化時代の資本主義の精神(1)資本主義の機制

マックス・ウェーバーは、1905年に出版された著書の中で「プロテスタンティズムの倫理が、かえって資本主義の無際限の欲望を解放した」と述べた。今日、資本主義はどうなっているのか。第一次世界大戦100周年の今年、改めてウェ...
収録日:2014/11/07
追加日:2015/05/14
中島隆博
東京大学東洋文化研究所 教授

アジア在住の中国人は4千万人もいるのに日本人は40万人

日本企業のグローバル化を考える(1)日本の社会文化の形成

最近、日本企業のグローバル化がホットなイシューになっている。重要なポイントは、日本人、日本文化がどうグローバル化していくのかであると語る大上二三雄氏。日本の社会文化がどのように形成されてきたのか、そのプロセスを...
収録日:2014/06/11
追加日:2014/07/24
大上二三雄
MICG代表取締役

TPP交渉は世界潮流-グローバルな経済連携に期待

TPPの本質はグローバル化~日本経済の活力に

安倍内閣が難易度の高いTPP交渉参加の表明をした第一の狙いとは?TPPの意義とその見通しを経済学の第一人者 伊藤元重が解説する。
収録日:2014/01/28
追加日:2014/02/24
伊藤元重
東京大学名誉教授

なぜトランプ現象は起きたか?反グローバリズム台頭の理由

アジア政治経済の過去と現在(1)アメリカ大統領選挙から読む

これからのアジア情勢を考える上で、今年(2016年)のアメリカ大統領選挙は重要なトピックだ。政策研究大学院大学学長・白石隆氏は、クリントン候補が優勢であるとした上で、なぜトランプ現象は起こったのか、どうしてアメリカ...
収録日:2016/09/20
追加日:2016/11/01
白石隆
公立大学法人熊本県立大学 理事長

EUとTPPの比較から見る「国家主権」への制約

EUを離脱したイギリスがTPPに入ったら?

トランプ米国大統領とメイ英国首相の接近ぶりが報道される昨今、EU離脱を決めたイギリスがTPPに加盟すればどうなるのだろうか? そんな思考実験を進めるのが、政治学者で慶應義塾大学大学院教授・曽根泰教氏だ。混迷する世界を...
収録日:2017/01/24
追加日:2017/02/17
曽根泰教
慶應義塾大学名誉教授

世界の所得分布を表す「エレファントカーブ」の読み方

エレファントカーブの読み方

世界の所得分布を表す「エレファントカーブ」をもとに、グローバリゼーションが世界経済にどのような影響を及ぼしたのかについて解説するレクチャー。エレファントカーブが示すのは、この20年間の新興国の躍進とそれによる「取...
収録日:2019/01/11
追加日:2019/04/08
曽根泰教
慶應義塾大学名誉教授

冷戦下での世界の軍事化・暴力化から9.11同時多発テロへ

国家の利益(10)冷戦終結と9.11の衝撃がもたらした変化

1989年、ベルリンの壁の崩壊が冷戦終了を告げ、ヨーロッパはEUを拡大・進化させる。一方、湾岸戦争の勝利で国際正義を実現したアメリカが経済的にも世界の覇者となる。しかし、冷戦下に進行した世界の軍事化・暴力化は、2001年...
収録日:2019/03/28
追加日:2019/07/21
小原雅博
東京大学大学院 法学政治学研究科 教授

人材育成には潜在力を引き出す「ストレッチ」が重要

藤森義明のGE流経営論(2)ストレッチとダイバーシティ

現在、異質なものやダイバーシティを受け入れる文化や仕組みに会社をつくり変えているLIXILグループ取締役代表執行役社長兼CEO・藤森義明氏。世界の先を行くようなグローバル化を進め、世界をリードする立場になる得る...
収録日:2015/12/16
追加日:2016/03/21
藤森義明
株式会社LIXILグループ 元 取締役 代表執行役社長 兼 CEO

政権交代時の混乱にみるトランプとレーガンの類似点

トランプ政権と今後の世界情勢(2)新政権迷走の要因

かつてレーガン政権では、国家安全保障会議の迷走が政権に混乱を招いた。一方、トランプ政権は、類似の組織を三つも抱え、人事レベルで出鼻をくじかれている。立命館大学特別招聘教授でジェトロ・アジア経済研究所長の白石隆氏...
収録日:2017/02/16
追加日:2017/04/15
白石隆
公立大学法人熊本県立大学 理事長

アメリカ社会のリーダー層における三つどもえの構造

激変しつつある世界―その地政学的分析(6)アメリカ社会

歴史学者で京都大学名誉教授の中西輝政氏によれば、アメリカ社会にはグローバリゼーションを巡って三つどもえの構造が存在する。トランプ大統領を支持したラストベルトの労働者はアンチグローバリスト、ヒラリー・クリントン氏...
収録日:2017/05/16
追加日:2018/01/12
中西輝政
京都大学名誉教授

新しい「宮大工システム」を構築すべき?

外資系グローバル企業と日本企業の比較から読み解く日本企業の戦略(5)日本企業の課題と解決策

これまでに語ってきたソニー、富士通、ファナック、デュポンなどの具体例を踏まえて、「宮大工システム」「知足安分」などのキーワードを縦横に使い、大上二三雄氏が平均的な日本企業が現在抱える課題とその解決策を分析する。
収録日:2014/04/24
追加日:2014/06/19
大上二三雄
MICG代表取締役

非婚化の時代に「結婚しろ」と政策誘導できるのか?

政策誘導が困難な「少子化・高齢化・グローバリゼーション」

例えば「結婚」や「出産」という最も私的なトピックが、「晩婚・非婚・少子化」という社会問題に直結するところに、現代の課題解決の難しさが潜む、と曽根泰教氏。従来のトップダウン式の施策は用をなさない。イノベーションや...
収録日:2014/05/28
追加日:2014/07/10
曽根泰教
慶應義塾大学名誉教授

実質実効相場で見れば過去20年間、円の実力は下落基調

円安をどう捉えるか―円の実効相場の推移を見る

「日本円のピークは実は1995年。それ以降、円の力は下がっている」。シティグループ証券チーフFXストラテジスト・高島修氏の指摘は衝撃的だ。これは、この20年間、一度も「円」は回復していないことを意味する。では2...
収録日:2015/03/18
追加日:2015/03/28
高島修
シティグループ証券 チーフFXストラテジスト

ロッシュグループに自ら嫁いで傘下に入った中外製薬の勇気

中外製薬~外資連邦経営の中で行う企業改革

個性的な形で進む日本企業のグローバル化について、企業コンサルタントとして豊富な経験を持つエム・アイ・コンサルティンググループ株式会社代表取締役・大上二三雄氏が解説するシリーズ。今回は、大手医薬品メーカーである中...
収録日:2015/01/30
追加日:2015/05/18
大上二三雄
MICG代表取締役

「共感」によって道徳を基礎付けようとした「道徳感情論」

近代中国哲学と西洋哲学(3)18世紀西欧の道徳思想

アダム・スミス、デビッド・ヒューム、イマヌエル・カント。18世紀ヨーロッパの思想家三人を取り上げ、18世紀、近代グローバル化時代に洋の西と東で共有されていた問いを俯瞰する。東京大学東洋文化研究所教授・中島隆博氏...
収録日:2014/12/19
追加日:2015/07/02
中島隆博
東京大学東洋文化研究所 教授

ヨーロッパで深刻化する極右台頭の原因

激変しつつある世界―その地政学的分析(5)極右と左派

歴史学者で京都大学名誉教授の中西輝政氏が、ヨーロッパで深刻化する極右の台頭について解説する。極右台頭の一方で、2016年アメリカ大統領選を戦ったサンダース氏のようなソーシャリストに近い左派も勢いを増しつつある。極右...
収録日:2017/05/16
追加日:2017/12/28
中西輝政
京都大学名誉教授

デフレ脱却を目指している今こそ法人税率引き下げを

法人税改革はアベノミクス第三の矢の試金石

今、世界の中でも格段に高い日本の法人税率の引き下げが議論されている。財政健全化も同時に推進しなければならない日本の法人税改革はいつ、どのように行うべきなのか? 諸外国の実例とともに税率引き下げの背景から分かりや...
収録日:2014/04/25
追加日:2014/05/02
伊藤元重
東京大学名誉教授

欧米の老舗大企業は軸足を維持しつつ大転換を遂げている

外資系グローバル企業と日本企業の比較から読み解く日本企業の戦略(4)デュポンのしなやかな変化

GE、IBM、BASFなどの欧米老舗企業は、自ら再生して新しい企業に生まれ変わっていく。その典型例として、大上二三雄氏は今回、200年以上の歴史を持ち、今も革新的な企業として知られるデュポンを取り上げる。
収録日:2014/04/24
追加日:2014/06/19
大上二三雄
MICG代表取締役

論理に勝るのは空気?知っておくべき日本の特殊性

TOTOの北九州発グローバル戦略(2)実は海外でも稼ぐTOTOの「けじめ」

日本社会をコントロールしているのは、法律でも人でもない。では何か? 日本企業が海外へ進出するときに知っておくべき「日本の特殊性」とは? 実は海外でも稼いでいるTOTO株式会社の北九州発グローバル戦略。その根底に...
収録日:2014/09/18
追加日:2015/01/20
成清雄一
TOTO株式会社 常勤監査役

地域活性化で重要なのはミクロの視点

東北、沖縄発―チャンスをつかんだ地域活性化実例

地域活性化で重要なのは、当事者がどこまで覚悟を持ってやるかということだ。東京大学大学院経済学研究科教授・伊藤元重氏はこのように語る。中央の政策に頼るより、自らチャンスを発見し、地域に元気を発芽させた実例を紹介し...
収録日:2015/09/17
追加日:2015/11/12
伊藤元重
東京大学名誉教授

「食」という視点から眺める大航海時代

「食」から世界史を考える

世界における現在の食文化は、「コロンブスの交換」の影響を大きく受けているという。「コロンブスの交換」は大航海時代に起こった事象を指すが、そこからどのようなことが世界中に広まっていったのか。立命館大学食マネジメン...
収録日:2018/04/26
追加日:2018/10/07
南直人
立命館大学食マネジメント学部 教授

冷戦は終わったのに基地負担コストをいつまで背負うのか

日本政治の俗説に反論する(3)外交の全体像を描く時だ

戦後日本の歴史は、日米同盟と安保条約抜きには語れない。だが、そのコストとリスクを分かつ関係は時代とともに変質し、抜本的な見直しが求められている。日米同盟の現状と今後の見通しを、星浩氏が明快に解説する。
収録日:2014/02/14
追加日:2014/04/03
星浩
TBSテレビ「NEWS23」アンカー

「デジタル化の進行によるモジュール化」の流れが主な原因

エレクトロニクス産業の凋落要因と化学産業の目指すべき方向性(前編)

今ではだいぶ持ち直してきたとは言え、かつて世界を席巻したソニー、シャープ、パナソニックなど、日本の家電メーカーの凋落はすさまじかった。コンシューマー・エレキといえばグローバル化の最先端。一体そこでは何が起こって...
収録日:2014/09/01
追加日:2014/11/21
小林喜光
株式会社三菱ケミカルホールディングス 取締役会長

役員の半数以上が外国人! グローバル製薬企業・武田薬品

武田薬品~外国人トップの改革に会社は耐えられるか?

個性的な形で進む日本企業のグローバル化について、企業コンサルタントとして豊富な経験を持つエム・アイ・コンサルティンググループ株式会社代表取締役・大上二三雄氏が解説するシリーズ。今回は、大型買収でグローバルな製薬...
収録日:2015/01/30
追加日:2015/05/11
大上二三雄
MICG代表取締役

地域的な生産ネットワークがスマイルカーブを深化させる

国家戦略コア技術(2)技術革新が国中心の視点を相対化

技術革新は、経済や戦争にも大きな変化を及ぼす。例えば生産は細分化・ネットワーク化され、戦争は無人化・ロボット化していくだろう。そうなると、技術革新への対応力が、その地域の経済発展や安全保障を左右するようになる。...
収録日:2015/05/19
追加日:2015/07/13
白石隆
公立大学法人熊本県立大学 理事長

一種の共通規範を身に付けた「アングロ○○」が急増中

「アングロ・チャイニーズ」の台頭

今後の国際政治を語る上でのキーワードは、「アングロ・チャイニーズ」だ。母語と英語を巧みに使い分け、欧米のビジネスマインドを共有した、いわば「アングロ・サクソン化」した東南アジアに居る中国人のことであり、金融や政...
収録日:2015/05/19
追加日:2015/07/16
白石隆
公立大学法人熊本県立大学 理事長

評価最下位からトップグループへ。PAS社逆転の軌跡

松下幸之助の経営理念(4)経営改革の原点は風土改革

公益財団法人松下政経塾理事長・佐野尚見氏が、松下電器でのオートモーティブ事業部創業当時を振り返り、全ての面において下位評価にあった自社をどのように改善していったのか、その軌跡を明かす。まず改革すべきだと思ったこ...
収録日:2016/02/18
追加日:2016/06/13
佐野尚見
松下政経塾 塾長

鴻海のシャープ買収に産業構造転換の縮図を見る

ホンハイのシャープ買収―日本の対内直接投資を考える

国際経済学を専門とする学習院大学国際社会科学部教授・伊藤元重氏が鴻海(ホンハイ)のシャープ買収から日本の対内直接投資について解説する。マクロ経済的視点を持てば、日本に巨額の投資を呼び込んで経済を活性化するヒント...
収録日:2016/04/20
追加日:2016/06/09
伊藤元重
東京大学名誉教授

EU離脱によってイギリスの政党政治が崩壊する!?

「イギリスのEU離脱問題」を考える

6月23日に行われた国民投票でEU離脱を選択したイギリス。世界に与えた衝撃はあまりにも大きく、イギリスのEU離脱によって世界はどうなっていくのか、日本経済にどんな影響があるのかなど、テレビをはじめ各メディアでさ...
収録日:2016/06/30
追加日:2016/07/02
曽根泰教
慶應義塾大学名誉教授

時代の先端を行く経営論、ダイナミック・ケイパビリティ

ダイナミック・ケイパビリティ(1)不確実な時代の経営論

国や企業、文系/理系といったさまざまな「境界」がはっきりしていた20世紀に比べ、現在は不確実性が高まっている。その中で企業経営のあり方も、大きな変化が求められる。21世紀に必要なのは、境界を飛び越える越境力=ダ...
収録日:2016/06/23
追加日:2016/08/30
谷口和弘
慶應義塾大学商学部教授

「リムジン・リベラル」とクリントンが揶揄された理由とは

トランプのアメリカと日本の課題(1)トランプ・ショック

史上まれに見る番狂わせとなった、2016年のアメリカ大統領選挙。その結果を踏まえ、今後日本はどうしていくべきなのか。慶應義塾大学名誉教授・島田晴雄氏が緊急解説する。まずは選挙の分析だ。なぜ、高い政治能力を持つヒラリ...
収録日:2016/11/16
追加日:2016/11/23
島田晴雄
公立大学法人首都大学東京理事長

トランプの「ポピュリズム」と欧州への影響

トランプ外交と世界への影響(1)深まる中東欧州複合危機

トランプ氏は欧州から極右による扇動政治の台頭ではないかと警戒されているというが、歴史学者・山内昌之氏は少し違う見方をしている。また、トランプ氏勝利の衝撃は日本と欧州では意味合いが違う、という。いったいどう違うの...
収録日:2016/12/12
追加日:2016/12/24
山内昌之
東京大学名誉教授

市場経済と民主主義の矛盾が格差を生む

格差の固定化と教育問題

東京大学名誉教授で学習院大学国際社会科学部教授の伊藤元重氏が、グローバル規模で拡大する格差の固定化とその是正について解説する。伊藤氏は、市場経済と民主主義の概念の衝突が格差を生むと言う。では今後、格差の固定化を...
収録日:2017/04/25
追加日:2017/06/02
伊藤元重
東京大学名誉教授

グローバリゼーション激化へ向かった3つの転換期

これからの社会と働くということ(1)グローバルなリスク

日本労働組合総連合会(連合)第6代会長の古賀伸明氏が、「働く」ということの意味、よりよく働き、生きていくための方法、社会のあり方などについて論じるシリーズ講義。古賀氏は今、世界がグローバリゼーション激化に直面し新...
収録日:2017/12/27
追加日:2018/02/20
古賀伸明
日本労働組合総連合会(連合)第6代会長

2020年以降の日本経済を動かす要因とは何か?

2020年以降の日本経済を動かす3つの要因

安倍内閣6年目にして概ね回復傾向を見せる日本経済だが、依然として景気悲観論は根強く、2020年の東京オリンピック・パラリンピックが終わればまた厳しくなるという声すらあるほどだ。そこで東京大学名誉教授で学習院大学国際社...
収録日:2018/02/21
追加日:2018/03/23
伊藤元重
東京大学名誉教授

日本の景気は中長期的に見るとかなり危険な状況

2018年激動の世界と日本(1)激変する世界を展望する

2018年はアメリカ、ヨーロッパ、そして東アジアで、大激動の年になるだろうと、公立大学法人首都大学東京理事長・島田晴雄氏は予測する。ドナルド・トランプ大統領の政策、ブレグジットを含めたヨーロッパの状況、中国の台頭と...
収録日:2018/01/16
追加日:2018/04/21
島田晴雄
公立大学法人首都大学東京理事長

生活の糧だけではない「働くこと」の持つ意味

労働基準法の精神(6)働く人にとって必要な5つの橋

日本労働組合総連合会(連合)第6代会長の古賀伸明氏が労働法について解説する、シリーズレクチャー最終話。「働く」とは生活の糧を得る手段だけでなく、人間らしい社会的営みを意味する。その営みを健全に維持していくためには...
収録日:2018/06/25
追加日:2018/09/25
古賀伸明
日本労働組合総連合会(連合)第6代会長

私が直面した外国企業買収の「壁」

サントリー流「海外M&A」成功術(1)ビーム社買収の裏側

サントリーは、スピリッツ事業で自身よりも大きなビーム社を、約1兆6,000億円で買収した。だが、数々の日本企業が海外企業買収で手痛い失敗を重ねている。実際にサントリーもいくつもの壁に直面することになった。とりわけビー...
収録日:2019/03/25
追加日:2019/08/08

日本の未来を曖昧にする相反する2つのビジョンを考える

日本のビジョンの二つの考え方

日本のビジョンを考える上では二つの立場と考え方が混在しており、ビジョンそのものを曖昧にさせている。本編ではその二つの考え方の相違点を挙げながら、ビジョンを考える上での方策を提示する。
収録日:2013/11/15
追加日:2014/02/24
曽根泰教
慶應義塾大学名誉教授

TPP、観光立国、雇用制度――各種改革にはツボがある!

アベノミクスで潮目は変わったか ~「改革のツボ」探り成果を~

アベノミクスの成長戦略はうまくいくのか、それとも岩盤規制を前に失速してしまうのか。「改革にはツボがある」と伊藤元重氏。押せば経済がうまく動き出す改革のツボは、どこにあるのか?
収録日:2014/03/14
追加日:2014/03/27
伊藤元重
東京大学名誉教授

一番大事な構造改革は将来志向の人材を育成する教育改革

いまアメリカが日本に問う(4)日本が歩むべき道

少子高齢化問題は解決策がなく、思い切った移民政策も打ち出せない状況下、日本が今後生き残っていくためには、どのような道を歩むべきなのか。カーティス氏が語る。
収録日:2014/03/06
追加日:2014/04/03

現在の財政問題は1980年の衆参同日選挙の悲劇から始まった

政治記者の考える政策課題(1)財政

 「今や、国の財政破綻すら絵空事ではなくなってきている」。政治記者として約30年のキャリアをもつ星浩氏が、時代とともに移り変わってきた政治記者の役割、そして政策課題の中でも特に重要な「日本の財政問題」の歴史と変...
収録日:2014/04/04
追加日:2014/05/29
星浩
TBSテレビ「NEWS23」アンカー

言葉を指針に凝縮された価値ある人生を目指す

自立し自律する若者を育てるために-言葉の力と心の力を養う

次代を担う若者に求められるのは、言葉の力と心の力である。そして「価値ある人生」にするために生きざま、中身を重視する。
収録日:2013/12/03
追加日:2014/07/03
大竹美喜
アフラック(アメリカンファミリー生命保険会社)創業者

日本企業のもうかるパターンを徹底的に研究すべし!

日本企業の「稼ぐ力」を創出するために

日本企業の「稼ぐ力」の弱さが問題になっている。なぜ、稼ぐ力が弱いのか。一体どうしたら、日本企業は稼ぐ力を上げられるのか。“日本の「稼ぐ力」創出研究会”の座長でもある伊藤元重氏が、その問題点と改善策について議論する。
収録日:2014/06/16
追加日:2014/07/17
伊藤元重
東京大学名誉教授

Jカーブ効果における為替のタイムラグも輸出に関連

円安が進んでいるのになぜ輸出が増えないのか?

アベノミクスの効果による円安の進行により、輸出が増えるという期待を皆が抱いた。ところが、輸出は思ったほど増えず、現状は期待通りにはいっていない。円安が進んでいるのに、なぜ輸出が増えないのか?伊藤元重氏がその要因...
収録日:2014/09/08
追加日:2014/09/15
伊藤元重
東京大学名誉教授

総選挙後のアベノミクス第2ステージはどうなるのか?

今回の解散総選挙が経済に与える影響

12月の総選挙を機に、アベノミクスのこれまでを振り返り、今後の方針を見極めてみようと、伊藤元重氏は言う。発足2年の安倍内閣が経済政策でできたこと、できなかったこと。そして、選挙後の第2期アベノミクスは何をどのよ...
収録日:2014/12/09
追加日:2014/12/13
伊藤元重
東京大学名誉教授

高齢化社会の水まわりという社会課題への挑戦

TOTOの北九州発グローバル戦略(5)「ブランドを買う」ことを目的にしない理由

グローバル化といっても、日本人は日本人。「グローバル人」のパスポートというものを見たことがない。それぞれの国の国民であるから世界にも行ける。だから「まず日本」。「ブランドを買う」ことを目的にはしない。TOTO株...
収録日:2014/09/18
追加日:2015/01/23
成清雄一
TOTO株式会社 常勤監査役

得意分野だったはずなのに政府よりも遅れている!?

岡田民主始動~政権奪取への課題~

2015年1月に代表選挙が行われ、岡田克也氏が新代表に就任した民主党。しかし、「民主党は、まず2000万票まで回復しなくてはならない」と曽根泰教氏は語る。そのためにはどうしたらよいのか。今回の民主党代表選挙から...
収録日:2015/01/22
追加日:2015/02/02
曽根泰教
慶應義塾大学名誉教授

中国ビジネス負け組企業の典型例は、社長が中国に行かない

中国ビジネス成功のカギ(2)社長の決断力

中国ビジネスにおける日本企業が勝ち組と負け組に二極分化している状況が分かった。今回は多くの事例を見てきたキヤノングローバル戦略研究所研究主幹・瀬口清之氏が「負け」の理由を詳しく分析。その根本原因を探ることから、...
収録日:2015/01/05
追加日:2015/03/27
瀬口清之
キヤノングローバル戦略研究所研究主幹

関係改善、民主導経済、文化交流促進、歴史認識相互理解

日中協調発展のために(1)4つの前提条件とは

日中協調発展のための前提条件が四つあると語るキヤノングローバル戦略研究所研究主幹・瀬口清之氏。それは、尖閣問題や歴史認識問題など日中両国の間に横たわる難しい問題と関連してくるため、どう克服していくかが課題となる...
収録日:2015/01/05
追加日:2015/03/30
瀬口清之
キヤノングローバル戦略研究所研究主幹

GDPで測り得ないものにどうコミットしていくか

GDPに代わる日本の目標

混迷が続く日本経済。世界的にはCO2の大量排出という地球環境の問題を抱え、日本は今後人口が減少していく。「アベノミクスは経済成長ばかり唱えるが、永遠の成長などあり得ない」と語るのは、三菱ケミカルホールディングス...
収録日:2014/09/01
追加日:2015/04/05
小林喜光
株式会社三菱ケミカルホールディングス 取締役会長

持続可能な財政と永遠にハングリーあり続ける国家の設計を

国への二つの提言~企業の海外移転と民から見た国家論~

海外移転する企業が多く、国内の輸出は増えないという現実を踏まえ、日本に還元するシステムを構築する必要性を説く三菱ケミカルホールディングス社長・小林喜光氏。難問山積みの日本に対する小林氏の二つの提言とは果たして?
収録日:2014/09/01
追加日:2015/04/06
小林喜光
株式会社三菱ケミカルホールディングス 取締役会長

マックの成功は商品戦略等よりも、実は財務的手法?

ベネッセ~「プロ経営者」による改革は成功するか?

個性的な形で進む日本企業のグローバル化について、企業コンサルタントとして豊富な経験を持つエム・アイ・コンサルティンググループ株式会社代表取締役・大上二三雄氏が解説するシリーズ。今回は、グローバル化とは異なるが、...
収録日:2015/01/30
追加日:2015/04/30
大上二三雄
MICG代表取締役

重要なのは地域的ネットワーク構築と多国間秩序の進化

戦後100年に向けた日米関係(2)開かれた秩序の形成

今後の国際政治で問題となるのは、アメリカ中心の体制下で中国がどんな選択をするかだ。今の中国の体制は、アメリカが標榜する「自由世界」とは相容れない。そこで重要となるのは日本の多面的な役割だと、戦後100年に当たる...
収録日:2015/05/19
追加日:2015/07/23
白石隆
公立大学法人熊本県立大学 理事長

心の病の原因の第一位は「職場の人間関係」

うつ病治療最前線(2)社会復帰へのリワークプログラム

うつ病治療で大切なのは、会社や学業を休んで心身の休養につとめることだ。会社の状況が気にかかり、復帰できるのかどうかを気に病んでいては、症状は悪化する一方だといわれる。うつ病休職者をスムーズに社会復帰させる「リワ...
収録日:2015/09/03
追加日:2015/10/29
渡部芳德
ひもろぎGROUP理事長

支払損害保険金額では東日本大震災を上回ったタイの大洪水

水と地球と人間と(3)水と気候変動

地球温暖化による気候変動の悪影響は、ほぼ水を通じて人間社会に影響が及ぶ。では、温暖化の将来はどうなるのか。どのような水被害が起こるのか。地球規模の水循環と世界の水資源に関する研究の第一人者である東京大学生産技術...
収録日:2015/03/19
追加日:2015/11/02
沖大幹
国際連合大学 上級副学長

中国の海洋進出を「覇権に対する挑戦」と受け止める米国

ワシントン発、安全保障の未来像(3)東アジア情勢

元海上自衛隊佐世保地方総監・吉田正紀氏が、アメリカが抱く東アジアの認識を解説する。アメリカにとって北朝鮮は、核保有だけでなく、その拡散が新たな懸念事項となっている。そして、年々増額される国防費を背景に、中国が展...
収録日:2015/11/11
追加日:2015/12/24
吉田正紀
元海上自衛隊佐世保地方総監

人材育成にかける投資額は日米で100倍違う!?

藤森義明のGE流経営論(3)リーダー教育の日米格差

世界に名高い企業内リーダー育成機関を持つGE(ゼネラル・エレクトリック)。ジャック・ウェルチ時代の米GEでリーダーシップを学んだ株式会社LIXILグループ取締役代表執行役社長兼CEO・藤森義明氏が、人的・金銭的...
収録日:2015/12/16
追加日:2016/03/28
藤森義明
株式会社LIXILグループ 元 取締役 代表執行役社長 兼 CEO

習近平政権が語る世界構想は、西欧社会を超えられるか

東洋の普遍、西洋の普遍(1)科学、民主主義、資本主義

今、中国思想で「普遍」が大きなトピックとなっている。有名なのは、習近平政権のスローガンである「中国の夢」だ。しかしそれは、中国ナショナリズムの言い換えではないかという疑念もある。「中国発の普遍」とは何か。そこに...
収録日:2016/04/21
追加日:2016/08/07
中島隆博
東京大学東洋文化研究所 教授

普遍化可能と普遍化は別のことーフランソワ・ジュリアン

東洋の普遍、西洋の普遍(6)普遍化とはトランスの経験だ

東京大学東洋文化研究所の中島隆博教授は、現在「普遍」を問うとは「普遍化」への努力を意味すると言う。かつての「人権」がそうだったように、最初から普遍的だった価値などない。「中国発の普遍」が問われる中、日本はこの「...
収録日:2016/04/21
追加日:2016/08/24
中島隆博
東京大学東洋文化研究所 教授

ハイパーコンペティション時代に必要なのは「越境」

ダイナミック・ケイパビリティ(2)超競争時代への突入

時代は、超競争に突入した。もはや国内市場だけ見ても将来性は薄く、新興国や新たなライバルと対峙しなければならない。慶應義塾大学商学部教授・谷口和弘氏は、激動の時代に対応するにはイノベーションが必要であり、そのため...
収録日:2016/06/23
追加日:2016/09/06
谷口和弘
慶應義塾大学商学部教授

ローカル・トゥ・ローカル-地方を結ぶ新ビジネスモデル

ハブ・アンド・スポークからローカル・トゥ・ローカルへ

東京や大阪などの大都市を介さず、直接世界とつながる。あるいは地方どうしが直接手を結ぶ。これからの地域の発展・活性化・自立のカギを握るのは、「ローカル・トゥ・ローカル」だと語る学習院大学国際社会科学部教授・伊藤元...
収録日:2016/08/25
追加日:2016/09/21
伊藤元重
東京大学名誉教授

大学にケイパビリティがあるか?―日米の大学経営の違い

ダイナミック・ケイパビリティ(7)質疑応答

慶應義塾大学商学部教授・谷口和弘氏による質疑応答編。今の大学や大企業にケイパビリティはあるのか。日本は終戦以来、文理の壁を超えられていないのではないか。消極的な現代の若者にどう接すればよいのか。興味深い質問に対...
収録日:2016/06/23
追加日:2016/10/11
谷口和弘
慶應義塾大学商学部教授

日本経済のために政治家「竹下登・宮澤喜一」再来を期待?

アジア政治経済の過去と現在(6)90年代日本の栄光と迷走

日米の安全保障関係において、1990年代は大きな転換期だった。当初描かれていたアジア地域の先導者としての日本の位置は、不良債権処理に象徴される「失われた20年」によって困難になった。政策研究大学院大学学長・白石隆氏に...
収録日:2016/09/20
追加日:2016/12/11
白石隆
公立大学法人熊本県立大学 理事長

古代ローマ人は祖国意識から「専守防衛」の考え方をもった

世界史の中のローマ史(3)“祖国”を発見したローマ人

「“祖国”というものを発見したのはローマ人ではなかったか」と、早稲田大学国際教養学部特任教授・本村凌二氏は言う。それまで、祖国という観念はなかったというのだ。それはいったいどういうことか。ローマ人は私たちに何を残...
収録日:2016/07/21
追加日:2016/12/07
本村凌二
東京大学名誉教授

トランプの孤立主義はモンロー主義と違うのか?

アメリカの孤立主義とトランプの保護主義政策

政治学者で慶應義塾大学大学院教授の曽根泰教氏が、従来のアメリカの孤立主義およびトランプ氏の保護主義政策について解説する。トランプ氏は一国主義的方針から、TPPに反対し、また安全保障条約における米軍駐留費用負担等をや...
収録日:2016/12/15
追加日:2017/01/08
曽根泰教
慶應義塾大学名誉教授

「post-truth」はトランプ現象で2016年最も注目された言葉

Post-Truth Politics―トランプの政治とメディアの敗北

政治学者で慶應義塾大学大学院教授の曽根泰教氏が、“Post-Truth Politics”に注目。裏付けのない言説(post-truth)がネットを通じて独り歩きしてしまう現代は、メディアそして民主主義の敗北の様相を呈している。アメリカ大統領...
収録日:2016/12/15
追加日:2017/01/11
曽根泰教
慶應義塾大学名誉教授

イタリア国民投票のテーマ・憲法改正は日本も学ぶべき議論

イタリアの国民投票から何を学ぶか

2016年12月4日、イタリアの国民投票が行われた。レンツィ首相が進退を賭けた憲法改正案は大差で否決され、レンツィ氏は引責辞任を表明した。これはイタリア政治固有の問題にはとどまらない、各方面に影響のある政治イシューだと...
収録日:2016/12/15
追加日:2017/01/15
曽根泰教
慶應義塾大学名誉教授

浜松市の「外国人受け入れ」の経験をぜひ活用してほしい

浜松市の多文化共生の取り組み(6)世界発信と国への提言

外国人を一定のルールの下で受け入れていくことについて、決して怖がる必要はない、と浜松市長・鈴木康友氏は主張する。人口減少・少子高齢化・グローバル化の中で、もはや移民受け入れを回避し続けるのは不可避だ。鈴木氏は、...
収録日:2016/11/17
追加日:2017/02/01
鈴木康友
浜松市長

フランス国民議会選挙で勝ったマクロン大統領の課題

マクロン勝利のフランス国民議会を読む

2017年6月に行われたフランス国民議会の選挙は、マクロン大統領率いる新党「共和国前進」の圧勝に終わった。「マクロン派」と呼ばれる中道派は577議席中の350議席を確保。新政権においてマクロン大統領の公約が実行される基盤が...
収録日:2017/06/23
追加日:2017/07/13
曽根泰教
慶應義塾大学名誉教授

本社と事業部の関係はどうあるべきか?

ストーリーとしての競争戦略(9)質疑応答編

スタッフに儲けを理解させるにはどうすべきか。新卒の大手志向を変えるには何が必要か。本社と事業部の関係はどうあるべきか。一橋大学大学院国際企業戦略研究科教授の楠木建氏が、「ストーリーとしての競争戦略」講義後、会場...
収録日:2017/05/25
追加日:2017/07/28
楠木建
一橋大学大学院 経営管理研究科 国際企業戦略専攻 教授

欧米の中央銀行による金融政策正常化の論点

金融政策正常化の難しさ(1)欧米の金融引き締め政策

最近、欧米では金融政策正常化の機運が高まっているという。その正常化の経緯やそこに伴ういくつかの困難、その背景等について、共立女子大学国際学部教授の植田和男氏が2話にわたり解説する。今回は、特に顕著なFEDの引き締め...
収録日:2017/07/19
追加日:2017/08/12
植田和男
共立女子大学国際学部教授

「全員経営」はデジタル時代でも日本企業が守るべき強み

AIとデジタル時代の経営論(7)全員経営・ミドル

確かにデジタル化時代において、日本企業には変革が求められるが、他方で変えてはならない大切なものもある。それは全員経営とミドルアップダウンだと、一橋大学大学院国際企業戦略研究科研究科長・教授の一條和生氏は言う。こ...
収録日:2017/07/24
追加日:2017/10/31
一條和生
一橋大学大学院経営管理研究科 国際企業戦略専攻長 教授

知識・スキルを蓄積する良品計画の「MUJIGRAM」

サービソロジーと経営(8)経験価値共創と知識スキル蓄積

産業戦略研究所代表の村上輝康氏が、サービソロジーによるサービスイノベーションの事例を紹介していく。今回は「経験価値共創と知識・スキルの蓄積」をテーマに、東京大学の浅間プロジェクトと良品計画を取り上げる。(全9話中...
収録日:2017/10/12
追加日:2017/11/30
村上輝康
産業戦略研究所 代表 

追い込まれたアメリカは同盟国を切り捨てる可能性もある

激変しつつある世界―その地政学的分析(4)実質なき時代

歴史学者で京都大学名誉教授の中西輝政氏によれば、現代は、どの国も実質のない見せかけを演じる、「パックス見せかけ」の時代である。アメリカが中国・ロシアとの関係で追い込まれる中、同盟国日本を切り捨てる可能性も出てき...
収録日:2017/05/16
追加日:2017/12/27
中西輝政
京都大学名誉教授

2018年政治世界の展望と注目すべきキーワード

2018年の世界と予測の構造

政治学者で慶應義塾大学大学院教授の曽根泰教氏が、2018年の政治世界の展望について解説する。曽根氏はまず予測の構造から政治や経済の世界の予測につきまとう困難を説明。それを踏まえた上で、さまざまな分野に起こるであろう...
収録日:2017/12/07
追加日:2017/12/23
曽根泰教
慶應義塾大学名誉教授

ファーストリテイリング柳井会長に見る経営者のセンス

優れた経営者の条件(5)抽象と具体の往復運動

センスのある経営者の条件とは何か。時間的な奥行きと広がりを持った、直列の思考こそが戦略を左右するだろう。さらにセンスのある経営者は、どんなに具体的な場面からでも抽象的な論理を引き出すことができる。ファーストリテ...
収録日:2017/11/16
追加日:2018/01/27
楠木建
一橋大学大学院 経営管理研究科 国際企業戦略専攻 教授

経営者はステイクホルダーに方向性を示さなければならない

比較制度分析とは何か(2)企業とステイクホルダー

比較制度分析の創始者、青木昌彦教授は企業をステイクホルダーの連合体として捉えていた。経営者はステイクホルダーに対してビジョンを提示し、制度的補完性のある組織をデザインしなければならない。慶應義塾大学商学部教授の...
収録日:2017/11/02
追加日:2018/01/28
谷口和弘
慶應義塾大学商学部教授

比較制度分析を3項目に分解して考える

比較制度分析とは何か(4)「比較」・「制度」・「分析」

難解な印象のある比較制度分析を、慶應義塾大学商学部教授の谷口和弘氏が平易に解説する。「比較」・「制度」・「分析」の3項目に分けて捉えることで、比較制度分析の意義が見えてくるだろう。谷口氏によれば、制度とは「何々を...
収録日:2017/11/02
追加日:2018/01/31
谷口和弘
慶應義塾大学商学部教授

マクロン大統領はヨーロッパの希望の光

2018年激動の世界と日本(9)ドイツとフランス

ドイツではメルケル政権の支持が揺らぐ一方、フランスではエマニュエル・マクロン大統領がヨーロッパの再統合を掲げている。アメリカ、イギリス、ドイツ、フランスで既存の政治にNOが突きつけられる中、マクロン大統領はヨーロ...
収録日:2018/01/16
追加日:2018/04/22
島田晴雄
公立大学法人首都大学東京理事長

インフレ率が上がらないのは構造的な問題

日本財政を巡る課題(3)金融政策の課題

日銀が目指しているインフレ率2パーセントは、いまだ達成されていない。法政大学経済学部教授の小黒一正氏は、医療や大学等のサービスに関して、価格統制を緩和すべきだと主張する。さらに小黒氏によれば、金融政策においても、...
収録日:2017/10/30
追加日:2018/05/19
小黒一正
法政大学経済学部教授

力を入れるべき教育分野を見定めるのが難しい理由

科学技術とイノベーションマネジメント(2)情報科学教育

経済成長に関わるイノベーションは、教育の方向性にも表れている。東京工業大学環境・社会理工学院教授の梶川裕矢氏によれば、それはアメリカの情報科学に顕著であるという。アメリカにおける将来産業の見通しや先行投資はいか...
収録日:2018/06/18
追加日:2018/10/11
梶川裕矢
東京工業大学 環境・社会理工学院 イノベーション科学系 技術経営専門職学位課程 教授

人類をつくった哲学や宗教が崩壊してしまった現代

崇高と松下幸之助(1)崩壊した哲学、宗教、国家

世界で一番頭が良いと言われているマルクス・ガブリエルの考え方は、間違っているのか。また、我々の宗教への理解は間違っているのか。人間と哲学、宗教、国家との歴史的な関わりを紐解きながら「崩壊した哲学、宗教、国家」の...
収録日:2019/02/06
追加日:2019/04/05