「分析」の検索結果

世界的な危機としては、パンデミック、戦争、エネルギー危機をはじめ、金利高騰やインフレ、気候変動などがある。日本では、特に慢性デフレと急性インフレの同時進行、少子高齢化、自然災害などの危機が注目されている。これら...

「Polycrisis（ポリクライシス）」とは複合危機のことである。世界は今、環境、地政学、社会、テクノロジーなどのリスクが相互に重なり合う複数の危機に直面しているが、さらにこれらの危機は3つの空間で起こっている。地政学の...

ミルトン・フリードマンの「ショック療法」の議論を曲解し、的外れな批判を展開するナオミ・クライン。その議論は、中国の歴史的事件である天安門事件へと波及する。民主化を支持していたフリードマンを保守派として批判したク...

グローバル経済が地球規模で拡大する現代において、IMF（国際通貨基金）の役割もますます重要性を帯びている。特に2023年、4年目に突入した新型コロナウイルス感染症のパンデミック、そして1年が経過しようとしているウクライナ...

アメリカ政府は、大国間競争時代の戦略を地政学・地経学・地技学の側面で捉えている。3つのアプローチを統合し、外交、情報、軍事、経済と、あらゆる手段を駆使して国益を守る必要性に彼らは直面しているのだ。中でも地技学であ...

2019年12月以降、中国湖北省武漢市を中心に発生し、短期間で全世界に広がった新型コロナウイルス感染症。パンデミックとなった原因はグローバリズムにより世界が狭くなったことにあるが、懸念されるのは世界経済の行方だ。果た...

AIやディープラーニングの登場によって、従来の社会科学はどのように変容していくのだろうか。これまで特定の仮説に基づいて行われてきた経済学の理論モデルは、「多数パラメータの科学」の導入により、転換していくかもしれな...

人の行動と環境の関係性を見る際に気をつけてほしいのは「心理学の罠」だ。心理学の罠とは、行動の理由を能力や性格のせいにしてしまう「個人攻撃の罠」の一種だが、なぜその罠に陥ってしまうのか。平均的人間像としてつくられ...

行動分析学では、行動と環境の関係性から「見える化」を非常に重視する。それによって行動への理解を深め、行動変容の手続きを見つけやすくする。人間の行動は主に3つのパターンで分類できるが、そのうち最も大事なのは「螺旋型...

目標を立ててもなかなか実行できないという問題に対して、行動分析学ではどのような方法が考えられるのか。その一例として行動したことを記録に残すのもよいのだが、島宗氏は少し環境を変えるという簡単な方法で、行動は変えら...

目標をたてても三日坊主になり達成できないという問題を多くの人が持っているはずだ。島宗理氏は、人間は動物と違って言語を持っているため、長期的な目標に向かって行動できる生物だが、そこに落とし穴があるという。目標の達...

行動分析学という心理学の面白いポイントは、どんな行動でも「ABC分析」など同じ方法論でほとんど全てにアプローチできるところだと島宗理氏は言う。今回、そのことを「時空間分析」によって示しているが、はたしてそれはどのよ...

日本でのSECIモデルの事例分析として、日本ロシュが取り上げられる。MRという薬の営業は、暗黙知が多く、優秀なMRと平均的なMRには大きな差があった。そこで、優秀なMRが集められ、形式知が始まった。（全9話中9話）

行動分析学では、行動と環境の関係性が行動を変える要因となると考える。その関係性により、行動は強化されるか消去されるかが変わってくる。それを分析する手法が「ABC分析」だ。島宗理氏が、ある学生が「なぜ服が片付けられな...

人間の行動の「なぜ」を読み解くための「行動分析学」について解説するシリーズレクチャー。第1話では、島宗理氏が「なぜ人は部屋を片付けられないのか」というテーマで、行動分析学の基本的な考え方を論じていく。私たちは人間...

2018年夏の異常気象に対する分析の締めくくりは、地球温暖化による影響の考察である。温暖化傾向は、顕著な自然変動と相まって、極端な気候を異常気象へと激化させる。このような地球温暖化の傾向を踏まえるならば、異常気象に...

2018年の異常気象を引き起こした大きな要因の1つは、ジェット気流の蛇行であると考えられる。このジェット気流の蛇行は、どのように日本の異常気象を引き起こしたのか。そして、このジェット気流の蛇行それ自体は、どのようなメ...

2018年の夏は、豪雨に加えて記録的な猛暑に襲われた夏でもあった。夏の期間全体で見れば、東日本で歴代1位、西日本で歴代2位の暑さであった。今回の講義では、この異常な猛暑の原因をジェット気流の蛇行と気候のグローバルな構...

2018年の西日本豪雨はどのような原因によって発生したのか。今回の講義では、2つの原因から西日本豪雨が説明されるとともに、それをグローバルな気候の構造に位置づけて解説する。（全5話中第2話）

2018年夏には、7月上旬の西日本豪雨や、それ以降から8月までの記録的な猛暑など、異常気象が連鎖的に発生した。今回の連続講義では、この相次ぐ異常気象の原因が解説される。今回は、西日本豪雨の実態と特徴を解明する。（全5話...

インフラは需要面だけでなく、供給面にも貢献し得るものである。よって、総需要および総供給への刺激という観点でインフラの効果を見なければならない。今回の講義では、インフラの在り方とその新しい役割、またその波及効果に...

核ゲノムの分析を行うことで、膨大なデータが得られるようになった。斎藤成也氏は、縄文人のゲノムデータを得ることで、東ユーラシア人とヤポネシア人の各集団がどれほど似ているかを分析することに成功した。（全11話中第8話）

データの有効利用には二つ重要なことがあると、東京大学大学院経済学研究科・経済学部教授の柳川範之氏は語る。一つは経営の実態を踏まえてデータ分析を行うデータサイエンティストの活用で、もう一つは、そのデータサイエンテ...

しばしば現場の安全意識を高めることが問題になる。だが、「ぼくは安全意識が低いです」などという人はほとんどいない。このギャップはどこから生じるのか。慶應義塾大学理工学部管理工学科教授の岡田有策氏は、漠然とした意識...

福島第一原発事故の対応は、なぜ意思決定が遅れたのか。青木昌彦教授は、組織アーキテクチャにおける集団認知に着目し、原発事故の比較制度分析を行ってきた。慶應義塾大学商学部教授の谷口和弘氏が、現実に対してさまざまなイ...

難解な印象のある比較制度分析を、慶應義塾大学商学部教授の谷口和弘氏が平易に解説する。「比較」・「制度」・「分析」の3項目に分けて捉えることで、比較制度分析の意義が見えてくるだろう。谷口氏によれば、制度とは「何々を...

比較制度分析の創始者、青木昌彦教授は株式会社を集合認知システムとして捉えていた。株式会社は認知的分業を組織として行うとは、どのような意味なのか。比較制度分析におけるコーポレーションの考え方について、慶應義塾大学...

比較制度分析の創始者、青木昌彦教授は企業をステイクホルダーの連合体として捉えていた。経営者はステイクホルダーに対してビジョンを提示し、制度的補完性のある組織をデザインしなければならない。慶應義塾大学商学部教授の...

慶應義塾大学商学部教授の谷口和弘氏が、比較制度分析の基本的な考え方を解説する。比較制度分析とは、制度の生成や変化に注目し、それらを比較して分析する方法である。スタンフォード大学の経済学者青木昌彦教授らを中心に発...

歴史学者で京都大学名誉教授の中西輝政氏が、日本人の平等の価値観がいかに重要かを解説する。これは一見、江戸時代の身分制や戦時中の軍隊の仕組みとは食い違うように見えるが、それらにも平等の価値観は息づいていた。非正規...

歴史学者で京都大学名誉教授の中西輝政氏は、今の日本の最大の課題は憲法改正ではなく、財政再建だと主張する。そこには恨みというものに対する日本人の意識が絡んでくる。このまま経済格差が進めば、極右が台頭する危険性が出...

歴史学者で京都大学名誉教授の中西輝政氏は、経済格差が是正されなければ、日本でも極右が台頭する可能性があると指摘する。さらに、国民の生活苦が続けば、戦後直後によく見られた反皇室意識ももう一度広がっていく可能性があ...

歴史学者で京都大学名誉教授の中西輝政氏によれば、ロシアのウラジーミル・プーチン大統領はヒューミントやサイバー攻撃などを駆使して、アメリカ・フランスの大統領選挙に介入してきた。他方、アメリカも戦略的コミュニケーシ...

歴史学者で京都大学名誉教授の中西輝政氏によれば、アメリカ社会にはグローバリゼーションを巡って三つどもえの構造が存在する。トランプ大統領を支持したラストベルトの労働者はアンチグローバリスト、ヒラリー・クリントン氏...

歴史学者で京都大学名誉教授の中西輝政氏が、ヨーロッパで深刻化する極右の台頭について解説する。極右台頭の一方で、2016年アメリカ大統領選を戦ったサンダース氏のようなソーシャリストに近い左派も勢いを増しつつある。極右...

歴史学者で京都大学名誉教授の中西輝政氏によれば、現代は、どの国も実質のない見せかけを演じる、「パックス見せかけ」の時代である。アメリカが中国・ロシアとの関係で追い込まれる中、同盟国日本を切り捨てる可能性も出てき...

歴史学者で京都大学名誉教授の中西輝政氏は、今後の世界情勢は、米中露の3国関係を基礎として考えるべきだと主張する。予想に反して米中は対立せず、むしろ歩み寄り、中露は疑似同盟関係を続けるだろう。また米露は歩み寄らず、...

歴史学者で京都大学名誉教授の中西輝政氏の分析によれば、外交政策でトランプ政権が錯綜するのには理由がある。政権には、孤立主義派、経済ファーストの現実主義派、そして世界で強いアメリカを求めるトランプ支持者という、3つ...

2017年は世界が本格的に変化していく年になるだろうと、歴史学者で京都大学名誉教授の中西輝政氏は論じる。長期的な視点で見た場合、現在は世界秩序の大移行期である。BREXITやトランプ政権の誕生は、表面的な出来事にすぎず、...

歴史学者・山内昌之氏がシリアの現状とISの今後について解説する。トランプ大統領の米露協調による緊張緩和地域拡大はシリア戦争収束に向けての一大方針といえるが、各国、各勢力がポスト・シリア戦争を見据える中、情勢は未だ...

明治大学公共政策大学院ガバナンス研究科教授の田中秀明氏が少子高齢化とひっ迫する日本財政の問題を取り上げる。第1回レクチャーでは、アベノミクスの経緯、成果に触れつつ、日本の経済および財政の現状を概観。経済はそこそこ...

シティグループ証券チーフＦＸストラテジスト・高島修氏が最近の為替相場の動きについて、モデル分析を用いて解説する。第3回目はユーロドルのモデル分析について。変数要因を用いた懇切丁寧なユーロドル分析に加え、より的確な...

シティグループ証券チーフFXストラテジスト・高島修氏が最近の為替相場の動きについて、モデル分析を用いて解説する。第2話はドル円のモデル分析について。高島氏はこのモデル分析に、金融政策要因と国際収支要因から成る5つの...

公立大学法人首都大学東京理事長の島田晴雄氏が、トランプ大統領の主要な経済政策について解説する。目玉である大幅な減税と大規模なインフラ投資には、財源の問題が浮上している。オバマケアを廃止して提出された共和党案も、...

乱高下するドル円相場に、国内の市場予想が右往左往する中、シティグループ証券チーフFXストラテジスト・高島修氏は一貫してブレない見方を打ち出している。なぜ高島氏が異端ともいわれた「トランプ・ドル高」説を予測すること...

東京大学大学院工学系研究科准教授・松尾豊氏によるディープラーニング技術の最前線。今回は、ディープラーニングの画像認識技術の向上とは具体的にどういう意味を持つのかという点を、実際の商品事例も交えながら解説する。（...

ロシアと並んでアメリカにとっての大きな脅威は、中東情勢だ。元海上自衛隊佐世保地方総監・吉田正紀氏は、２０１１年に起こった中東政変の展開では、当該国指導者の在位年数がカギを握ったと述べる。そして政変が長期化した地...

東洋思想に精通する田口佳史氏によれば、これからの時代に求められるのは、見えないところを見抜いて多くの人に提示できる「玄人」の力だという。田口氏が、日本人が育んできた「見えないものを見る」力を実例を挙げて紹介し、...

最近、「これ以上の円安は害悪だ」という人が出てきているが、シティグループ証券チーフＦＸストラテジスト・高島修氏は、その議論はおかしいという。なぜ、どこがおかしいのだろうか。円安は果たして本当に害悪なのか。高島氏...

地方創生や女性の登用を目玉として打ち出した２０１４年９月の安倍政権の内閣改造。曽根泰教氏が安倍政権の特徴を明らかにしつつ、今回の内閣改造を分析・評価し、内閣改造の本質を浮き彫りにする。

計量書誌学の活用例としては、異なる技術の新しい組み合わせ可能性を探る関連性分析や、新しい技術アイデアを事業に結び付ける、「論文-特許関連性分析」を挙げることもできる。東京工業大学環境・社会理工学院教授の梶川裕矢氏...

東京大学大学院経済学研究科・経済学部教授の柳川範之氏が、ビッグデータを実用化する際の注意点について解説する。大量の情報を意味のあるビッグデータとして用いるためには、プログラミング能力だけでなく分析・判断能力に長...

東京工業大学環境・社会理工学院教授の梶川裕矢氏が、イノベーションを生み出すためのデータ分析手法である｢計量書誌学｣の活用例を解説する。このデータ分析によって、世界中で行われている科学技術の開発動向や、今後重要な技...

東京工業大学環境・社会理工学院教授の梶川裕矢氏によれば、イノベーションを起こすためには科学技術だけでなく、その前提となる社会的環境も同時に考えなければならない。そのために求められる組織設計の要諦とはいかなるもの...

「もしも自分が東郷平八郎だったら・・・」バルチック艦隊の迎撃作戦でどんな決断を下すだろうか。海上自衛隊幹部学校長・山下万喜氏が、現在西側諸国を中心に使われている意思決定プロセスを日露戦争・日本海海戦に適用し、そ...

海上自衛隊幹部学校長・山下万喜氏による、戦史に見る意思決定プロセス分析シリーズ。今回は、意思決定の成否を大きく左右する「使命分析」の重要性を、昭和１９（１９４４）年のレイテ沖海戦において「謎の反転」を行った栗田...

複雑化した現代社会においては、科学技術の全体像と方向性を網羅的に分析する必要がある。東京工業大学環境・社会理工学院教授の梶川裕矢氏は、そのための方法として、数10万もの研究論文を一挙に分析し、イノベーションにつな...

限界革命以降に登場した「新古典派経済学」。これについては、ケインズ経済学やマルクス経済学と対立するものだという誤解が現代でも非常に多い。それはなぜか。また、その具体的な中身は何なのか。新古典派の具体的なグループ...

昭和１７（１９４２）年のミッドウェー海戦で大敗を喫した指揮官・南雲忠一の判断ミスは、適切な情報の不足に由来していた。なぜ南雲は、魚雷のままでよかった攻撃機の装備を、あえて敗因になった爆弾に変えたのか。海上自衛隊...

慶應義塾大学理工学部管理工学科教授の岡田有策氏が、事故の分析で日本企業が陥りやすい誤謬について解説する。事故の分析といえば、すぐにレアファクターばかりが検証されるが、未然防止にとって重要な事は、普段の状態、すな...

日本企業の病巣に「オーバープランニング（過剰なる計画）」「オーバーアナリシス（過剰なる分析）」「オーバーアダプテーション（過剰なる法令順守）」がある。これは経営学者の野中郁次郎氏が提唱したものだが、これに「オー...

日本人からすると、一見迂遠な手続きに見える意思決定プロセスは、多様な出自を持つ人が出すさまざまなアイデアをまとめ上げていくためのアートだ。アメリカ人の身体に染み付いている意思決定プロセスから、日本人の決断思考に...

情報革命は日本と世界をどう変えるのか？　仕事は、サービスは、教育はどうなるのか？　経済産業省・産業構造審議会新産業構造部会の部会長を務める東京大学大学院経済学研究科教授・伊藤元重氏が、同部会での議論をもとに最新...

人間の幸福や満足度について、どのように分析すればいいのか。例えばGDPは幸福の指標になり得るかどうかだが、それは目的や価値判断によって変わってくるので、難しい問題である。経済学では、もともと物々交換から始まった経済...

新型コロナウイルス感染拡大を防止するため、クラスター対策班はとても有効に機能したが、この対策をプランAだとすると、日本政府はきちんとしたプランB、プランCを描けていたのだろうか。収集した情報をもとに早急に構築すべき...

ナノメートルスケールの発見をメートルサイズスケールの人間の生活に役立てるには、実用に供するデバイスをつくり出す必要がある。近年、マイクロ流体システムを使用したデバイスの開発により、医療効率が格段に上がることが予...

「なぜ売れないか」をデータから分析しても正解は出てこない――かつてキリンビール高知支店はこの問題に直面していた。必要なのは、人の心の流れを市場全体の流れとして捉えることで、「お客さんのため」に行動することだった。...

東京大学大学院工学系研究科システム創成学専攻准教授の鳥海不二夫氏によれば、ソーシャルメディアでのバースト現象には、ユーザーの偏りが見られるということだ。オリンピックのエンブレム問題で騒いでいたのは、主に保守系の...

飲食のサービス産業における生産性を向上させるためには、従業員満足を高める職場や仕事のしくみが大事であると、立命館大学食マネジメント学部准教授の野中朋美氏は論じる。従業員に満足感をもたらす動機づけ要因には達成感や...

生成AIの技術がいかにして急速な発展を遂げてきたかをこれまで見てきた。では、生成AIは実際に私たちの仕事の中でどのような役割を果たしてくれるのだろうか。どうやら、AIは私たちの想像以上に高度な要求に応えてくれるようだ...

海上自衛隊幹部学校長・山下万喜氏が、あまり知られていない自衛隊員のキャリアパスやアメリカ海軍との連携について語る。欧米流の意思決定プロセスを身に付けなければ、相手に話を聞いてもらえない。グローバル化・高度情報化...

株式会社ワーク・ライフバランス代表取締役社長・小室淑恵氏が、「働き方改革」のためのマネジメント手法とチームでの具体的な取り組み方、そしてそれを実践した企業事例を紹介する。小室氏は、その事例から多くの企業が抱える...

アメリカの選挙では近年、ソーシャルメディア上で、マイクロターゲティングの手法を用いて、積極的に有権者に働きかける試みがなされている。元海上自衛隊佐世保地方総監で、一般社団法人日本戦略研究フォーラム政策提言委員を...

センスがある経営とはどのようなものだろうか。その条件として、一橋大学大学院国際企業戦略研究科教授の楠木建氏はジェネラリストであること、そして「何をしないか」を決断する能力を挙げる。全体を相手にして儲けを追求し、...

科学的方法では、測定可能性と再現性が問われる。対象が社会や人間であり、測定や再現の難しい経済学が社会科学として普遍的な学問になり得た理由は、どこにあるのだろうか。また、コンピュータが可能にした経済学の「実験」と...

物事には良い部分と悪い部分がある。それは企業も人も同じで、ついつい悪い部分、弱点の補強をしたくなるものだ。しかし、良いものと悪いものは表裏一体で、同じものをどちらから見るかの違いにすぎない。だから、悪い部分を潰...

外交の基本は「face to face」で、ソーシャルネットワークとは違うタイプの交流となるため、時間もお金もかかる。だが、ソフトマネー予算削減の方向へ進んでいる現代では、信頼関係を築いた「友人」と呼べるほどの交流は持ちに...

GAFAが引き起こしたアルゴリズム革命について2話に渡って見ていく。コンピュータの演算能力が著しく高まり、ビッグデータが生成されたことが端緒になる。膨大なデータを認識するため、パターン認識による機械学習が始まる。そこ...

第2話では、「AIが意味を理解しているのかどうか」を、深掘りしていく。そもそも「意味」とは何だろうか。AI研究者からは、「AIはそれなりに意味分析も行なっている」という声も挙がる。しかし西垣氏は、人間とAIとでは、言語の...

当時の日本海軍にとって画期的な作戦だった昭和１６（１９４１）年１２月８日の真珠湾奇襲攻撃は、連合艦隊司令長官・山本五十六の卓抜な決断によって可能となったものだった。海上自衛隊幹部学校長・山下万喜氏が、現代の意思...

産業戦略研究所代表の村上輝康氏が、サービソロジーによるサービスイノベーションの価値発信把握及び学習度評価のステージについて、介護分野の事例を紹介、解説する。介護では利用者からの価値発信把握が難しいのだが、スフィ...

政治学者で慶應義塾大学名誉教授の曽根泰教氏が、保守とリベラルについて、政治学の観点から解説する。政治学では、左右の政策の特徴を指標化し、それを尺度として各政党の政策の左右の位置関係を明らかにする研究が行われてき...

今や技術革新の波はインテリジェンスの世界にも及んでいる。ビッグデータや量子暗号といった最新技術を駆使した情報工作が行われているのだ。日本も基本的な情報機関を設置するだけでなく、予防対策としてカウンターインテリジ...

新潟県見附市で行われている地方創生事業「スマートウエルネスみつけ」の中心は、4つの柱からなる健康施策である。しかし、新潟県見附市長・久住時男氏によれば、この健康施策は、まちの設計や都市の在り方そのものを考え直すこ...

経済学は幅広く、奥も深い。それは、社会のありようを見つめ、人と人の相互作用を考える学問であるからだ。エンジニアリング的に明快にINとOUTを切り分けることもするが、その間のブラックボックスは人間任せの複雑さが影響して...

経済学がパラメータ（変数）をあらかじめ絞ってモデルを構築し、データに当てはめるのに対し、ディープラーニングは、データからたくさんのパラメータによるモデル構築を可能にする。それにより、現象の表現力は高まるが、それ...

IMFは、「世界経済見通し」として通常は4月と10月に中期的な予測を発表し、1月と7月にアップデートしている。今回、アップデートは6月に前倒しになっているが、ここでは4月の見通しに基づいて、その意図を考えている。なお、金...

日本企業の不振の主な原因は3つある。「オーバーコンプライアンス」「オーバーアナリシス」「オーバープランニング」だ。企業の戦略において、現状分析と翌年の計画を立てるためにもデータは欠かせないが、分析のしすぎはおかし...

マルクス主義が「主流」になれなかった大きな理由は、彼らが依拠した「労働価値説」への異議が噴出したことにあった。実は「労働価値説」は古典派経済学もマルクス主義も依拠していたが、経済学の「主流」では、「限界効用理論...

戦前はとても国際的で、三木清や九鬼周造がドイツに留学し、当時の最先端の哲学を現地で学ぶなど、世界的にも哲学に切磋琢磨した時代だった。その時代についてもちゃんと覚えておくべきだし、さらにいえば、そうした時代に歴史...

ヘロドトス、司馬遷、吉田松陰、福沢諭吉。古今東西を縦横に往来する『歴史とは何か』の枠組みを、著者である山内昌之氏自らが語る。過去の歴史家が史料に隠した秘密のメッセージとは。シリーズ第３回。

今や、ＩＣＴの進展は目覚ましく、ビジネスにおけるビッグデータ活用がさまざまな形で功を奏している。日本企業のビッグデータ、クラウドコンピューティングに対する関心はまだ非常に低いが、伊藤元重氏が複数の実例を紹介しつ...

アメリカ以外で優れた意思決定プロセスを採っている国はどこか。中国海軍の現状はどう判断できるか。意思決定プロセスの研究は、今後の海上自衛隊に何をもたらすか。海上自衛隊幹部学校長・山下万喜氏が、昨今の軍事情勢と意思...

例えば、隣の家の花が枯れたとする。それは、隣の家に毎日親切に水をやっていた女性があるとき、旅に出て水をやらなかったせいなのか。一見何でもないようなこの問題には、原因と結果をめぐるとても重大な議論が潜んでいると、...

シティグループ証券チーフＦＸストラテジスト・高島修氏が、2017年10月の総選挙を終えた現在、これまでのアベノミクスの総括と日銀の金融緩和の影響について、円相場との関係を軸に解説する。今回、高島氏は、日米の政策金利差...

東京大学大学院工学系研究科航空宇宙工学専攻教授の鈴木真二氏が、航空機のさらなる安全へ向けた最新の研究成果を解説する。鈴木氏の研究室では、ニューラルネットワークの手法を用いて、着陸時の操縦法や故障時の自動飛行をコ...

国立民族学博物館人類基礎理論研究部准教授の川瀬慈氏は、アフリカ、主にエチオピアの音楽や宗教を対象とした人類学を専門とする研究者である。川瀬氏は、映像によって調査者と被調査者がともに分析を進めるという映像人類学の...

人類学の研究という名目で、略奪、収奪を被ってきた先住民の扱いに関して、法律が整い、論争に解決がつくようになったのはごく最近、2010年以降のことだ。しかし、人類学者が先住民と対立していては問題の解決にはならないと、...

昨今、戦争は新しい時代に突入した。2014年のロシアによるウクライナ侵攻では、サイバー攻撃によっていつのまにか始まり、気づいた時にはウクライナ軍はすでに無力化されていた。こうした新しい「ハイブリッド戦争」に対処する...

米中貿易戦争の背景には、近年中国が進めている戦略がある。「一帯一路」や技術覇権を強力に推進する「中国製造2025」といった戦略をどう見ればいいのか。また、中国の躍進の影にはどのような政治的・経済的プロセスがあったの...