「製造」の検索結果

技術革新の加速度的スピードを少しでも取りこめれば、社会も企業も大きな変化を起こせる。現に、リアルエコノミーはデジタルトランスフォーメーションによって変化し始めている。今回は、AIやICTの活用により、需要起点のソリュ...

航空機は製造・運航において、どのような安全対策が取られているのだろうか。東京大学大学院工学系研究科航空宇宙工学専攻教授の鈴木真二氏が、製造工程での各種の規格から、運航時の安全性を高めるハザード解析に至るまで、航...

『名刀に挑む』（PHP新書）の著者である松田次泰氏は、日本刀一筋40年、現代の刀匠として名人の誉れ高い刀鍛冶である。その松田氏が、現代刀の年間製造本数制限とそのことで生じる問題点について語る。（全3話中第1話）

デジタル化で世界が変わりつつある中、ファーストリテイリング会長兼社長の柳井正氏は情報製造小売業を打ち出した。さらに、有明にヘッドクォーターズを造り、本社を移転するなど、柳井氏は社員の意識改革を試みようとしている...

一橋大学大学院国際企業戦略研究科研究科長・教授の一條和生氏によれば、世界の経営者は「デジタルディスラプション」に相当な危機感を抱いている。例えば、オンラインSPAの登場によって、従来のアパレル産業は深刻な変化にさら...

シティグループ証券チーフＦＸストラテジスト・高島修氏は、インドのモディ政権の「メイク・イン・インディア政策」は的を射ており、推進する上で、国内外ともにいい環境になっているという。それはなぜか。（全３話中第２話目）

東京大学生産技術研究所を「空母」、自らを「パイロット」に例え、一研究者として世界中で活動できるありがたさを実感する岡部徹氏。研究対象として注目するレアメタルはチタンで、実はチタンには岡部氏の夢とロマンが詰まって...

今や日本経済の4分の3がサービス産業に支えられているという状況の中、なおも日本は「モノづくり立国」だといわれている。それは、いつ始まった産業価値観なのだろうか。それによって失ったものはないのだろうか。「経済はサー...

中国における情報経済躍進の背景には、マクロ経済の変化がある。鄧小平の時代に高度成長を続けた中国は、経済成長率に陰りが見えるや否や「新常態経済」への移行とイノベーション重視を国策に掲げ、その促進を進めてきた。中国...

ここまで中国の諜報、情報収集の脅威に関するアメリカの警戒に関して議論してきたが、アメリカの諜報活動も決して明るみにできるものではないことが内部告発によって示された。自国の諜報活動を制限したくないアメリカは、直接...

習近平政権が掲げる「ニューノーマル」の真意は何なのか。改革開放以降の中国経済の動きを踏まえ、東京大学大学院経済学研究科教授・伊藤元重氏が、背景、課題、注目するべきポイントを読み解く。

私たちが生み出すべき知識は、どのようにして成り立っているのだろうか。知識には暗黙知と形式知の二種類があり、それらの相互作用によって知識が生まれるという。両方の知識は共に必要だが、特に暗黙知は競争優位の源泉として...

ソニー（Sony）を作り上げた井深大と盛田昭夫の半生を、3つ目の事例研究として取り上げる。自身の機械への興味から製造業へと向かい、戦時下という特殊状況下で国家への貢献を求められたという点では、2人の半生は松下幸之助や...

日進月歩の進化を遂げている半導体技術。現在の最先端半導体は3ナノの世界だということで、世界的企業である台湾の「TSMC」はあと1～2年のうちに2ナノに到達すると見られている。日本は2021年に同社を誘致したが、同時に半導体...

立命館アジア太平洋大学（APU）学長の出口治明氏は、知識と考える力を掛け合わせた教養こそ、現代日本に求められる能力である、と説く。サービス産業の時代である現代では、自ら考える能力が求められる。そのためには「人・本・...

企業価値が４兆円を超える世界的優良企業・ファナックは、なぜこれほどの成功を収めているのか。なぜイノベーションを起こし続けているのか。創業社長・稲葉氏の姿勢や言葉に触れながら、大上氏がその理由に迫る。

なぜ、レアアースの採掘、製錬は中国に集中しているのか。その理由を知れば、レアメタルの光と影が見えてくる。レアアースの鉱山地域や製錬所、廃棄物処分場を視察した岡部徹氏が、中国レアアースの現状を貴重映像とともに紹介...

レアアースをはじめとするレアメタルに関して最大の問題は、“鉱石の本来の価値”があまりに低く評価され、タダ同然に扱われていることだ。岡部徹氏は、「バリュー・オブ・ネイチャー」についてもっと真剣に考えてほしいと訴え、...

アメリカが保護主義になっているのは、トランプ政権の支持基盤が製造業だという理由だけではない。一方、中国の強硬な姿勢には中国経済の実態が関連している。米中の貿易戦争について、その構造的要因などを踏まえて解説する。

NAND型フラッシュメモリの開発には、さまざまな障壁があった。それを乗り越えられたのは、舛岡富士雄氏が当時の常識からすれば全く「非常識」な考えを持ち、その信念を貫き続けたからだ。また、そこには社内の重要な支援者の存...

終戦直後の惨状を考えると、日本の戦後復興は“奇跡”と呼んでも過言ではないほど目覚ましいものだった。島田晴雄氏は、そうした復興を可能とした最大の要因は、新しい起業家たちの意欲と努力、その主体的な行動にあると論じる。...

強力な国家戦略があるなか、実質的に中国の情報革命を推進してきたのは、意欲的な企業の数々である。その最も顕著な例として、今回から2話に分けて「ファーウェイ」（華為技術社）を取り上げる。任正非氏がほとんど「裸一貫」と...

グローバル・サウスの盟主を自認するインドは、2023年に人口で中国を抜き世界最多となった。中進国にもかかわらずIT産業は飛躍的に発展し、世界の関心を集めている。しかし、インドに限らず多くのグローバル・サウスの国々は欧...

今、ソニーが苦しんでいる。日本を代表するイノベーション企業は、なぜものづくりの力を失ってしまったのか。そこには、今の日本企業が抱える問題が凝縮していると大上二三雄氏は分析する。その問題とは一体何なのか。

「中国経済は失速ではなく安定を保持している」と言うのが、中国経済の専門家、キヤノングローバル戦略研究所研究主幹・瀬口清之氏の分析だ。その根拠となるのは、この１０年間の経済事情を物語るデータである。数字とともに、...

２０１６年２月、日本銀行はマイナス金利政策を初めて導入したが、これによって、日本経済はどう動いていくのか。今回の政策に至った経緯と懸念される影響について、東京大学大学院経済学研究科教授・植田和男氏が、世界の金融...

国際経済学を専門とする学習院大学国際社会科学部教授・伊藤元重氏が鴻海（ホンハイ）のシャープ買収から日本の対内直接投資について解説する。マクロ経済的視点を持てば、日本に巨額の投資を呼び込んで経済を活性化するヒント...

今こそ日本の製造業は明確な計画を持ち、AIの未来に先行投資すべきだと、東京大学大学院特任准教授・松尾豊氏は語る。ものづくりの技術が高い日本は、この分野の発展に有利な条件にある。そこで求められるのが、ディープラーニ...

東京大学第28代総長で三菱総合研究所理事長・小宮山宏氏、東京大学大学院工学系研究科特任准教授・松尾豊氏、パナソニック先端研究本部知能化モビリティプロジェクト室総括部長・岩崎正宏氏の3氏による鼎談一つ目のテーマは、AI...

IoT時代に即した企業戦略は、端末の開発ではなくクラウドサービスの提供にある。YRPユビキタス・ネットワーキング研究所所長で東洋大学情報連携学部学部長の坂村健氏はこう喝破する。端末は常に低廉化が求められ、模倣もされや...

公立大学法人首都大学東京理事長の島田晴雄氏は今年（2017年）4月、アメリカを訪問したが、そこで専門家たちから聞いた情報を踏まえて、トランプ政権の特質について解説する。第1回はアメリカ大統領選挙の結果についてだ。トラ...

日本経済の基盤が製造業モデルからサービス業へと変化した今日、必要となるものは何か。立命館アジア太平洋大学（APU）学長の出口治明氏は、「人・本・旅」というキーワードを挙げて、働き方改革のあるべき方向性を提示する。（...

キリスト教、イスラム教、ヒンドゥー教、儒教、そして日本宗教の、それぞれの特徴を「ひと言」で分析すると？　橋爪大三郎先生が一刀両断に分析。宗教の特徴を知れば、世界の各地域のあり方や文化もよくわかるようになる。「教...

苦境に立たされている中国ではあるが、長く反植民地化されてきた歴史を踏まえ産業連関を踏まえた30年計画の経済成長戦略に基づいている。これは米国にとっては脅威であり、両国の間で覇権闘争が起きている。また、トランプ大統...

約1兆6,000億円でスピリッツ事業の大手・ビーム社を買収したサントリー。だが、よく知られているように、ビーム社を買収後、先頭に立って統合を推し進めた新浪剛史氏は、サントリー出身でないばかりか、出身業界も違う。会社の...

日本の戦後復興を支えた最後の起業家として、ホンダ創業者の本田宗一郎氏を取り上げる。本田氏も戦前にさまざまな機械の修理や販売を請け負う中で、技術者としての能力を身につけていった。戦後の苦境の中で、戦前の経験から培...

一般家庭の冷蔵庫で作られる「白い氷」と、氷屋などで売られている「透明な氷」。この2つの違いは何か。また、「透明な氷」はどのような手法で作ることができるのか。その方法を解説しながら、サイエンスの見方、すなわち科学的...

グローバリズムとそれへの対抗（アンチ・グローバリズム）の関係をどのように考えれば良いのか。グローバリズムは、格差の拡大、既成権益の毀損、製造業の没落などを引き起こし、バックラッシュを浴びている。その中で米中など...

戦狼化する中国外交に対し、アメリカは「対中関与政策」終了を告げ、デカップリングを進めている。だが、国民の生活に根付いた中国依存を拭い去ることは容易ではなく、中国を顧客とする企業活動にもさまざまな軋轢が起こってい...

ものづくりにおいて注意すべきは、高い技術が顧客ニーズに応えているとは限らないということだ。技術進歩は重要だが、かつての日本の製造業がサービス産業的側面をもって製品を提供していたように、顧客が何を望んでいるのかを...

現在では醸造酒を薄めて飲む習慣はないが、江戸やローマでは今より濃厚な原酒が水割りで飲まれていた。ポンペイからは、ワインとファストフードを商う「テルモポリウム」が出土している。夜間照明のない時代、午後になると貴族...

「メタバース」という言葉を聞く機会が増えた現在。ネットワーク上に展開される三次元の仮想空間ということだが、いわゆるVR（バーチャルリアリティ）や拡張現実とは何がどう違うのか。平成期に着実に成長してきたVRの歴史を振...

2024年4月、物流関連法が可決成立し、政府が「2024年問題」の改善を後押しする動きを見せている。労働時間の短縮と賃金単価の上昇を同時に進めるためには、生産性の向上が必須だが、どうすればいいのか。中継輸送、モーダルシフ...

TPP交渉を通じて米国に「株主重視」の実行を迫られる日本。一方で米国経済は「株主重視」によって荒廃。TPP交渉で注意が必要な米国の思惑とは何か。公益資本主義を説く原丈人が解説する。

実体経済から金融経済へと移行した米国経済のなかで、いま何が起きているのか。社会貢献、人生観、経済システムから日米の違いを読み解く。

宮城県知事・村井嘉浩氏の実行力と長期的構想、そして縁を得て人を動かす力が三位一体となって、宮城県の復興計画は着実に進んでいる。宮城の３０年先、５０年先を視野に入れながら、産業構造転換を図る村井氏の政治的理念とは？

東京－名古屋間を４０分で結ぶ超電導リニア(ＳＣＭＡＧＬＥＶ)。２１世紀の新・鉄道革命として５０年以上にわたり開発を進めてきた。その技術の強み、開発経緯、海外展開、社会的インパクトとは。ＪＲ東海の葛西敬之名誉会長が...

今ではだいぶ持ち直してきたとは言え、かつて世界を席巻したソニー、シャープ、パナソニックなど、日本の家電メーカーの凋落はすさまじかった。コンシューマー・エレキといえばグローバル化の最先端。一体そこでは何が起こって...

アベノミクス新成長戦略が農業の次に立ち向かう大きな岩盤は、「働き方」の改革だ。「働き蜂」と称されるほど日本人は良く働くが、にもかかわらず日本の労働生産性は先進国中最も低い。その背景とは？　今なお引きずる戦後日本...

キヤノングローバル戦略研究所研究主幹・瀬口清之氏は、中国の高度成長は２０２０年頃をめどに終わるのではないかと読んでいる。今までの高度成長を支えてきた二つの要因と、すでにその成長のかげりを示すマイナス要因について...

時代は「飽和型需要」から「創造型需要」に向かうべきだ、と株式会社三菱総合研究所理事長・小宮山宏氏は語る。飽和社会において、その「創造型需要」の鍵になるのが再生可能エネルギーなのだが、中でも小宮山氏が注目するのが...

松下幸之助の晩年２３年間を秘書として仕え、ＰＨＰ研究所の社長も務めた江口克彦氏が、今の時代でも色あせない「経営の神様」の珠玉の言葉について語る。１９２９年の世界恐慌の際、松下電器製作所は大不況の中で社員の解雇も...

レアメタル研究の第一人者である東京大学生産技術研究所教授・岡部徹氏に、レアメタルを中心に、日本の資源戦略の問題についてインタビューを行った。レアメタルの重要性と可能性、そして人類にとって避けては通れない資源活用...

１９４１年１２月、当時世界最大の戦艦である「大和」が就役したが、その居住性は「大和ホテル」と揶揄されるほどすこぶる良好で、連合艦隊司令長官・山本五十六大将は、この大和に乗船してから変節してしまったのではないかと...

「レアメタルとは何か」と問われると、皆様はどう答えるだろうか。日本を代表するレアメタルの専門家である岡部徹氏が、一般には常識と思われているデマや誤解について、「本当のこと」を徹底的に解説していく。（２０１５年４...

ウズベキスタンはなぜ経済発展がなかなか進まないのか。その理由は、２５年目に入ったカリモフ大統領の政治方針にあると、千葉商科大学学長・島田晴雄氏は喝破する。シリーズ「ウズベキスタン訪問に学ぶ」第２回。（全３話中第...

２０１５年で結党６０年を迎えた自民党は、戦後日本の経済成長の推進者だったのか？　いや、むしろ便乗者だったのか？　焼け跡からの復興から、所得倍増計画、ホンダやヤマト運輸の躍進、オイルショックから法人税減税の問題点...

日本は「モノづくり」の国だから、「モノづくり」をさらに磨き上げ、推進させることが国の発展につながると考えている人は多い。そのような人にとって、政治学者で慶應義塾大学大学院教授・曽根泰教氏の「モノづくりは、モノを...

AIによって機械が「目」を持てば、日本の社会やビジネスはどうなっていくのか。東京大学第28代総長で三菱総合研究所理事長・小宮山宏氏、東京大学大学院工学系研究科特任准教授・松尾豊氏、パナソニック先端研究本部知能化モビ...

医療制度の改革について、議論が盛り上がっている。とりわけ医療費に相当の割合を占める薬剤費については、近年の「高額新薬」の登場が国民皆保険を圧迫することが指摘され、注目を集めている。画期的な難病治療新薬を保険導入...

明治大学公共政策大学院ガバナンス研究科教授の田中秀明氏が少子高齢化とひっ迫する日本財政の問題を取り上げる。第1回レクチャーでは、アベノミクスの経緯、成果に触れつつ、日本の経済および財政の現状を概観。経済はそこそこ...

古代ローマ史を専門とする早稲田大学国際教養学部特任教授の本村凌二氏が著書『裕次郎』について解説するシリーズレクチャー。最終回の今回取り上げる『太陽への脱出』は、単行本では「必死に耐えながらも傷ついてゆく男の宿命...

歴史学者・山内昌之氏が、北東アジアの核の脅威と並行して中東から世界に拡大する複合危機について解説する。中東の核問題はイスラエルとイランによる禁欲的な管理の下、北朝鮮のような「核恫喝」は見せていない。しかし、核保...

公立大学法人首都大学東京理事長の島田晴雄氏によれば、今取り組むべき最大の政策は消費税の引き上げである。確かに増税による消費の冷え込みは懸念事項だが、長期的に小刻みに増税をしていけば、増税ショックを緩和できる。少...

航空機の墜落事故は悲惨だが、人類はこれまで飛行を禁止するのではなく、事故原因を究明し対策を講じる道を選んできた。東京大学大学院工学系研究科航空宇宙工学専攻教授の鈴木真二氏が、航空機の事故の歴史を振り返り、その安...

2016年に世界中で数多くの発電所が造られたが、その7割は再生可能エネルギーである。再生可能エネルギーの技術革新には目を見張るものがあるが、それを適切に評価し予測することはエネルギー政策にとって欠かせない。技術革新の...

アメリカでは、民間の専門家が航空機の安全を証明するルールを提案し、それを政府がガイドラインとして採用している。こうしたルールづくりの仕組みが日本ではまだ整備されていないと、東京大学大学院工学系研究科航空宇宙工学...

イラン核合意からの離脱を表明した米・トランプ大統領は、1週間後の2018年5月14日に在イスラエル大使館をエルサレムに移転開設した。これによりパレスチナ各地で抗議デモが発生、イスラエル治安部隊の発砲により死者は70人以上...

現在の技術革新に関する重要なポイントは、それに対して企業がリスクを背負った素早い意思決定を行うことである。東京大学大学院経済学研究科・経済学部教授の柳川範之氏は、そう主張する。日本企業は従来、技術革新に目を付け...

東京工業大学環境・社会理工学院教授の梶川裕矢氏は、「イノベーション」という言葉がさまざまな形で捉えられ、見方が定まっていないことを指摘する。それでは学術的には、イノベーションとはどのようなものとして理解できるの...

覇権国家が他国に追い上げられると往々にして戦争が起きる、と島田晴雄氏は言う。現に、アメリカと追い上げる中国の間には、武力ではないものの熾烈な経済戦争が起きており、その背景には中国の歴史をかけた「夢」がある。（全6...

冷戦という語には三つの定義があり、それらに必ずしも米中関係は合致しない。より現実的には、アメリカが中国に対して経済的な牽制を仕掛ける可能性が高い。これに対して、中国も長期的には発展の可能性があり、アメリカの戦略...

「国益」を中心に世界史を振り返ってきた本シリーズだが、今回は現在進行中の問題にフォーカスする。それは誰もが注目し、未来への指針と感じている「米中関係」である。ここでは米中の政治モデルの優劣、熾烈さを増す米中貿易...

かつて憲法第9条に反対論を唱えていた執行草舟は、近年、憲法9条護持論者になったという。その理由は、日本があまりにも「自立」からかけ離れてしまったからである。江戸時代の武士たちは、刀を抜いたら切腹であった。抜けば切...

工業力と科学力に限界を感じ始めた日本の転機になったのは、日露戦争から第一次世界大戦にかけて戦争形態が大きく変化したことである。工業力に加え、経済力も強い国が軍隊の強い国だというのが、新しい常識となった。（2020年2...

人間にとって一番怖いのは、分からないということだ。若いときは分からないことも多いが、人生を半分走ってきた60歳はその分、世の中のことが分かっているから、何事にも上手に対応できるだろうし、チャレンジもしやすい。そこ...

ポストコロナにおいて、経済を盛り上げるために和歌山県が考えていることは3つある。1つ目は「耐える」ことだ。そこで大事な事業継続のために、助成金や支援策によって事業者を励ます。2つ目は新しい芽を生かすこと。特に現在進...

世界は現在ダークエイジに進む流れがある中、これを阻止するため、われわれは何をしていけば良いのか。島田晴雄氏は5つの提案をして、シリーズ講義を締めくくる。その中でも最も重要なのは、医療安全保障の国際協力だという。具...

日本経済はこの20～30年行き詰まりの状態にある。理由としては、会社の多角化によって生まれた各事業部の規模が小さすぎることが挙げられる。また、「技術があればいい」というマーケット軽視の姿勢も理由の一つだ。日本と業態...

20世紀以降、「ヒューマニズム」の名のもと、世界中でエリート教育をしなくなった。だが昆虫ですら、エリートがいなくなれば、その種は滅びる。人類が築き上げてきた諸文明にも、エリート製造システムが機能していた。歴史家の...

生命現象の中核を担っているタンパク質。それは医療の分野でも注目を集めており、現在では世界の医薬品売上の上位ほとんどをタンパク質医薬が占めている。しかし、優れた特徴をもつタンパク質医薬にも多くの課題がある。今まさ...

そもそもなぜワクチンによって感染症が予防できるのか。その基本的な作用と、天然痘に始まるワクチンの歴史を概観していく。現在ではウイルスを使わない新しいタイプのワクチンが開発されており、その一つであるmRNAワクチンは...

これから世界は激動の時代を迎える。その見通しを持ったのは冷戦終焉がしきりに叫ばれていた時だ――中西輝政氏はこう話す。多くの人びとが冷戦終焉後の世界に期待を寄せる中、アメリカやヨーロッパ諸国、またロシアや同じく共産...

食において大切なことは、食材や調理法だけではない。五感を使って食を楽しむということは、人生の楽しみの非常に大きな部分を担っている。家族や親しい人と食卓を囲むことで、食事はより一層豊かな経験になる。「ユネスコ無形...

現在の半導体産業を国別・地域別に分類してみると、アメリカ、東アジア、欧州という3つのエリアが深く関係しながら市場を構成している。中でも、ファブレスとファウンドリーという半導体生産のすみ分けができ上がり、それぞれが...

中国の台頭によって急激に拡大した半導体市場。急追する中国の脅威が増す中、アメリカで浮き彫りになったのはサプライチェーンの空洞化である。これは危機だということでバイデン政権が動き出す一方、注視すべきは設計と微細加...

5G通信で先行した中国に対して、アメリカは情報ネットワークの脅威に直面した。中国への危機意識は、トランプ政権からバイデン政権に代わってもますます強まっている。そこでバイデン大統領は「CHIPS法」といわれている半導体製...

今回のハマスによる攻撃の責任を、ただ一方的にイスラエルに押し付けるのは、すこぶる簡単明瞭に過ぎる。ハマスの今回の攻撃の真意を探るには、ハマスがオスロ合意やアブラハム合意について、どのような思いを抱いていたかを知...

紛争やパンデミックなど、さまざまな事象に直面する世界の中で、日本経済も揺れ動いている。不確実な社会情勢の影響を受ける金融市場を見極めるためには、歴史を顧みることが有効である。過去を振り返ると、「紛争」「震災」「...

民間が強いアメリカ、安定感のある欧州、新興国には注意が必要。アメリカ、欧州、新興国経済の動向を解説する。

海外からも注目されるアベノミクスへの共通した批判とは？アベノミクスに伏在する大きなリスクについて語る。（島田塾第109回勉強会　島田晴雄氏講演『日本経済は果たして、どこまで成長出来るのか』より：全14話中3話）

今後の日本経済の成長可能性を否定する論者は、高度成長期と対比して人口減少や高齢化を指摘する。だが、果たしてそれらは本当に経済成長を阻む要因なのだろうか？われわれが「失われた２０年」で本当に失ってしまったものと、...

前原誠司氏による、ワシントン訪問記第二弾。前半の安全保障問題に加えて、いまアメリカから見た日本の問題点が広く集まった。オバマ首相４月来日に向けて、カウントダウンの今、日本は何を決断して動くべきか。

極東のバランス・オブ・パワーに異変が起きている。この２０年で中国の軍事力は米をも凌駕。日本のシーレーンは圧倒的危機にさらされている。防衛の秘策はあるのか。中国はいつ失墜するのか。岡崎久彦氏が極東と日本の戦略論を...

なぜ、かつての日本では新しいイノベーションを次々に生み出し、世界を変えていく企業がたくさん出てきたのか。今はなぜそのような企業が出てこないのか。大上二三雄氏が古河グループ、中でも富士通に注目してその理由を分析する。

ＧＥ、ＩＢＭ、ＢＡＳＦなどの欧米老舗企業は、自ら再生して新しい企業に生まれ変わっていく。その典型例として、大上二三雄氏は今回、２００年以上の歴史を持ち、今も革新的な企業として知られるデュポンを取り上げる。

世界に比べて特異な日本の輸入医療機器事情。低集約性、非効率性の問題。そして保険診療のカベ――。外科手術史を変える手術ロボット「ダヴィンチ」の普及問題から見えてくる、日本の医療経済システムの実態とは。

２パーセントの物価目標を導入した日銀。しかし、民間の予測とは大きな乖離があり、市場関係者は今、固唾をのんでその動向を見守っている。輸出や生産、賃金などの各指標の動向の解説とともに、速報性に優れる売上高や物価に係...

アベノミクスの効果による円安の進行により、輸出が増えるという期待を皆が抱いた。ところが、輸出は思ったほど増えず、現状は期待通りにはいっていない。円安が進んでいるのに、なぜ輸出が増えないのか？伊藤元重氏がその要因...

２０１４年８月３日開催「プラチナ未来人財育成塾＠会津」におけるプラチナ構想ネットワーク会長・小宮山宏氏講演「２０５０年の世界を考える」を収録。次の世代を担う中学生たちに向けて、小宮山氏が熱く語りかける。（全１７...