「デジタル」の検索結果

カーボンニュートラルな発電法としてなじみ深いのが太陽光発電だが、山林や田畑を切り崩して太陽光パネルを設置することへの批判もある。しかし、農地の屋根として太陽光パネルを活用することで、環境にも農業にも有益な運用が...

世界的な課題であるエネルギー問題を解決するため、日本国内でサステナブルな電力を無駄なく運用するというローカル的な考え方とともに、グローバルに世界連携をつくるということを考える必要がある。そこで今回の講義では、光...

カーボンニュートラルな再生可能エネルギーを生み出す技術は、すでに確立されつつある。問題は、それをいかにして社会に実装し、使用率を高めるかである。分散型の電力供給が前提となる中で、地域間や消費者間の電力移動を可能...

現在、電気自動車（EV）の開発、普及が急速に進んでいる。それはつまり、道路上で車が電気を運んでいるということを意味する。これからのサステナブルな電力供給を考える上で、この状況は重要な意味を持っている。リアル空間の...

人体における神経と血管の相互補完関係のような、デジタルインフラと電力供給網の密接な関係はいかに構築できるのか。既存の電力設備を活用する最もシンプルな方法や、消費者の近くに点在するデータセンターを活用した、分散型...

AI技術の急速な発展と需要の拡大で、これからさらに世界的に電力消費が増えていくことが予想される。デジタルインフラを支える電力がますます必要とされる中で、カーボンニュートラルなエネルギー供給をいかにして安定的に行う...

サステナブルな電力の供給と消費が求められる現代社会。太陽光発電のように電力の生産拠点が多元化する中で、それぞれの電力需給と国全体の電力需給のバランス調整が喫緊の課題となっている。実はヨーロッパなどの「再エネ比率...

これからの社会では、電力化の進展によるモビリティやロボットの「カンブリア爆発」によって、電力の消費量も増えていくことも予想される。そのような社会を支える電力をいかにサステナブルに供給するかが重要な課題となるが、...

「カーボンニュートラル」に代表されるように、持続可能なエネルギー活用を目指す動きは世界的に加速している。特に東日本大震災以降、日本でもエネルギー問題は課題となっている。では日本は、どのようなエネルギー戦略を構築...

近年、GAFA規制の動きは加速している。これまで世間が巨大テックの事業モデルを全く理解していなかったこと、消費者が無料サービスの対価に膨大な個人情報を譲渡させられていることなど、ようやく識者からの指摘が届くようにな...

中国の三国時代の学者である王弼は、「無」という概念を用いて、キリスト教などの一神教とは異なる、偶然性に開かれた状態を志向する。さらに、他方で「理」という概念を持ち出して、複数性は無根拠によって支えられていると説...

人びとの豊かな生を守るための概念として、平和、自由、平等、そして人権が挙げられる。これらの概念は普遍的価値として認識されているが、それぞれの国には異なる文化的・社会的な背景がある中で、ある概念が普遍的価値になる...

20世紀型の全体主義においては、一つの声に国民の意志を代表させることで、多様な声、さまざまな問題がかき消されてしまった。そうした動きは、現代でも中国共産党などに見られる。はたして一般意志は存在するのか。われわれは...

資本主義の波に溺れないためにはどうすればいいか。いったんその流れを切断しなければ、資本主義のあり方自体、見えてこないだろう。資本主義が差異を利用するシステムであることは変わらない。しかし、そのシステムにドライブ...

グローバル化された資本主義は、国内外でさらなる格差を生み出し、もはや資本主義とは言えない事態を招いている。差異の消費を基盤としたこれまでの資本主義のあり方を見直し、人の生を豊かにする「人の資本主義」へと変容する...

デジタル化が進む中国では、個人のあらゆる行動が監視され、評価される社会が訪れた。そこでは儒教由来のスコアリングが単なる格付けのために都合よく解釈されている。こうした現状はデモクラシーにとっていかなる意味を持つの...

SNS等を通じて誰もが自分の意見を発信することができる今、20世紀型の全体主義とは異なる「デジタル全体主義」が登場している。あらゆる情報がデータ化され、一部のエリート層によって社会が動かされることにより、「無用者階級...

民間企業が発行するデジタル通貨が国の脅威になるといっても、通貨単位を変えないシステムの場合は、中央銀行のコントロール下に置くことができる。しかし、独自の通貨が発行されるとなると、それに伴って独自の経済圏が形成さ...

2020年にはバハマとカンボジアでデジタル通貨が発行された。2021年4月に中国が実証実験を開始したが、世界の中央銀行がデジタル通貨の開発に注力していることは間違いない。その裏には、海外送金の利便性向上とともに、マネーロ...

給与振込を直接、電子マネーにしようという話がある。これは金融の世界にかなり大きなインパクトを与える可能性がある。もしも日銀券が使われないとすると、モノの取引、支払いの形が根本から変わってくるからだ。いったいどう...

日銀が直接電子マネーを発行するとなると、個人口座の管理が日銀の仕事になる。これは金融機関や間接金融のあり方を根幹から変える可能性があり、「それでいいのか」という話になる。そこで現実的な方向性として一番有力なのは...

日本銀行は、2020年10月に「中央銀行デジタル通貨（CBDC）に関する取り組み方針」を公表した。翌21年4月からは実証実験も開始されている。現時点（2021年6月）では日本銀行がデジタル通貨を発行する計画はないというが、今後の...

　「対話と共感」の目的は、人と人、組織と組織、多様化した価値観をつないでいくことにある。コロンビア大学などでは、オンライン教育のあり方も大いに進歩しているが、最先端のデジタル技術やサービスを利用しながらネットワ...

独裁について考える上では、ヒトラーもそうだが、なぜそれが必然として起こったのかという問いから目を背けないことが重要である。かつてローマのシステムには独裁官と護民官があったが、現代の民主政下にそれに代わるものはな...

デジタル庁新設、グリーン成長戦略、RCEP参加など積極的に政策を進める菅政権だが、発足当初高かった支持率はコロナ禍での対応の迷走と混乱で急落。はたして回復の糸口はどこにあるのか。また、日本には米中対立の狭間で大事な...

日本人が「横に切る」のが苦手なのは、日本企業の流動性の少なさにも要因がある。同じ業界の同じような発想の人たちしか知らないと、深く掘る方向にばかり向かってしまいがちだ。デジタル化が喧伝されて久しいが、大事なのはプ...

中国共産党がデジタル独裁の将来へ着々と進む中、自由主義・民主主義陣営は反撃のための模索を始めている。しかし、西洋はローマ法に基づき、中国は刑法を中心に発展してきた社会である。日本はその双方を理解することができる...

日本のサプライサイドを活性化し、潜在成長率や生産性を上げるにはデジタル技術が鍵になると伊藤元重氏は明言する。今まで日本企業はデジタルトランスフォーメーションには及び腰だったが、コロナ危機がその状況を一変させてし...

フェイクニュースが世界を席巻しているが、こうした状況に対峙するには、信頼できる専門家からの「知的耳学問」の積み重ねが不可欠である。その意味で、テンミニッツTVは知的耳学問をデジタル化するイノベーションである。こう...

リアルエコノミーでのICT活用を考えた場合のポイントの一つに、流通におけるオンライン、オフライン双方の乗り入れが挙げられる。オンラインからオフラインへの試みを始めているアマゾン、オフラインのメリットをオンラインビジ...

技術革新の加速度的スピードを少しでも取りこめれば、社会も企業も大きな変化を起こせる。現に、リアルエコノミーはデジタルトランスフォーメーションによって変化し始めている。今回は、AIやICTの活用により、需要起点のソリュ...

東京大学第28代総長で株式会社三菱総合研究所理事長の小宮山宏氏、東京大学名誉教授で新構造材料技術研究組合（ISMA） 理事長の岸輝雄氏、株式会社三菱総合研究所研究理事の亀井信一氏による「マテリアル革命」に関する鼎談。第...

一橋大学大学院国際企業戦略研究科研究科長・教授の一條和生氏は、ホンダの事例を通じて、日本企業には、デジタル化の中でも忘れるべきでない「らしさ」があると論じる。ホンダは本田宗一郎氏による創業以来、原点ともいうべき...

一橋大学大学院国際企業戦略研究科研究科長・教授の一條和生氏は、働き方改革について、職務規定の明確化の重要性を認めつつも、暗黙知の要素への評価の重要性を強調する。ソニーは、創業者の一人、井深大氏が東京通信工業設立...

確かにデジタル化時代において、日本企業には変革が求められるが、他方で変えてはならない大切なものもある。それは全員経営とミドルアップダウンだと、一橋大学大学院国際企業戦略研究科研究科長・教授の一條和生氏は言う。こ...

一橋大学大学院国際企業戦略研究科研究科長・教授の一條和生氏によれば、AIが不得手なのは、暗黙知・常識に基づく高度な判断である。人間の役割はこうした暗黙知を捨てず、個々の状況での判断力を磨いていくことだ。暗黙知を支...

一橋大学大学院国際企業戦略研究科研究科長・教授の一條和生氏が、日本におけるAI関連の人材不足の現状について解説する。確かに、今すぐにAI関連の人材が必要な企業は多くはないかもしれないが、10年後にはそうはいかない。人...

一橋大学大学院国際企業戦略研究科研究科長・教授の一條和生氏が、AIが人間の仕事に与える影響について解説する。2011年、IBMのワトソンがジョパディ！で人間に勝って以来、第3次AIブームが始まった。非ルーティンの仕事もやが...

一橋大学大学院国際企業戦略研究科研究科長・教授の一條和生氏が、デジタル化時代に訪れる危機について解説する。IMDの2015年の調査によれば、新しいデジタル・ビジネスモデルの登場に、世界の経営者はかなりの危機感を抱いてい...

デジタル化で世界が変わりつつある中、ファーストリテイリング会長兼社長の柳井正氏は情報製造小売業を打ち出した。さらに、有明にヘッドクォーターズを造り、本社を移転するなど、柳井氏は社員の意識改革を試みようとしている...

一橋大学大学院国際企業戦略研究科研究科長・教授の一條和生氏によれば、世界の経営者は「デジタルディスラプション」に相当な危機感を抱いている。例えば、オンラインSPAの登場によって、従来のアパレル産業は深刻な変化にさら...

今ではだいぶ持ち直してきたとは言え、かつて世界を席巻したソニー、シャープ、パナソニックなど、日本の家電メーカーの凋落はすさまじかった。コンシューマー・エレキといえばグローバル化の最先端。一体そこでは何が起こって...

「何が良いか」という価値基準そのものを変えることがイノベーションであると楠木建氏は言うが、それではこれまでの歴史でどのようなものがイノベーションであったといえるのか。豊富な実例から解説する。（2018年9月7日開催日...

抽象化や普遍化が苦手な日本人は、まず現場を抽象化するといい。トヨタ生産方式はアメリカのスーパーマーケットの仕入れ方式を抽象化するところから生まれた。加えて、GAFAやBATHのようにリバースエンジニアする。つまりは真似...

藤井達人氏が、フィンテックとは何か、そのサービスの進展について解説する。フィンテックはもはやスタートアップ企業だけのものではない。従来の金融機関もフィンテックへの積極的な取り組みを始めている。（全3話中第1話）

小林喜光氏は若き日にイスラエルに留学し、人々が危機感を持ちながら、ひたすら努力を重ねている姿に衝撃を受けたという。現在の日本は、新しいことにトライせず、殻に閉じこもってはいないか。そのために、「デジタル」「個」...

中国といえば、昨今「富裕層」や「爆買い」のイメージが定着しているが、一方で中国の情報技術がどれほど急速に革新されてきたか、日本のなかでどれくらい認識があるだろうか。2012年尖閣列島の騒動以来、私たちは中国を直視し...

2020年1月に中国・武漢から始まった新型コロナウイルスの感染爆発は、3月にはヨーロッパ、北米、アジア、アフリカ、オセアニアと160以上の国に拡散した。日本は2か月近く「緊急事態宣言」が続き、社会の大半が大きな影響を受け...

ライフシフトの時代、さまざまな経験を重ねてきたミドルシニアに学んでほしいのは、「自分には社会を変える力がある」と感じて、それを実現していくための「イノベーターシップ」である。特に現在急務である「デジタルリスキリ...

AIに関する議論では、シンギュラリティのような悲観論も多い。未来が暗くならないために必要なことは何か。重要なのは、アメリカ的な考え方をそのまま受け入れるのではなく、日本の伝統と文化を尊重した日本ならではのAIとの関...

「DX（デジタルトランスフォーメーション）」と「GX（グリーントランスフォーメーション）」におけるキーワードはともに「創造的破壊」である。これが今、日本の政策の中で非常に重要な意味を持ってきている。GAFAはDXによって...

強力な国家戦略があるなか、実質的に中国の情報革命を推進してきたのは、意欲的な企業の数々である。その最も顕著な例として、今回から2話に分けて「ファーウェイ」（華為技術社）を取り上げる。任正非氏がほとんど「裸一貫」と...

中国の現状を概観すると、日本との違いが浮き彫りになる。猛烈な起業家精神と激しい企業間戦争、膨大な人口がそのまま資源になるデジタル・トランスフォーメーション、さらに国家による強力な戦略樹立と、その推進。われわれは...

今、ソニーが苦しんでいる。日本を代表するイノベーション企業は、なぜものづくりの力を失ってしまったのか。そこには、今の日本企業が抱える問題が凝縮していると大上二三雄氏は分析する。その問題とは一体何なのか。

新型コロナウイルスの拡大によって、オンライン診療の規制が緩和され、その利用が一気に進むきっかけとなっている。また、デジタル化の進んだ業務のなかで「ハンコ」文化は根強く続いているが、それを見直す機会にもしたい。一...

20世紀後半のアメリカで始まったデジタルトランスフォーメーション（DX）は、現代社会の急速な転換に一役買っている。中国でも鄧小平以降の改革開放政策が実を結び、習近平体勢は世界の大国としての振る舞いを強化しつつある。...

日本経済はこの20～30年行き詰まりの状態にある。理由としては、会社の多角化によって生まれた各事業部の規模が小さすぎることが挙げられる。また、「技術があればいい」というマーケット軽視の姿勢も理由の一つだ。日本と業態...

インテルの成功は、ニーズを抽象化して、よりスケールがあり、マーケットが広い製品をつくったことにある。ウィンドウズも、一つ一つのパソコン向けではなく、さまざまなパソコンで使えるOSをつくった。これは、さまざまなニー...

中国の驚異的な経済発展は、中国が「大国」であることが大きい。大国の強みはアメリカのシリコンバレーを見ても分かる。シリコンバレーには政府から多額のお金が落ちているが、一方で無政府主義者も多い。相容れない2つが共存し...

産業戦略研究所代表の村上輝康氏がサービスイノベーション推進の具体的方法について2回にわたって解説。後半の今回は、サービスの提供者、利用者、そしてマーケットで、どのように新たな価値共創が起こり、さらにひとまわり大き...

藤井達人氏が、仮想通貨ビットコインと、それを可能にするアーキテクチャであるブロックチェーンの仕組みについて解説する。仮想通貨に関する規定が盛り込まれた、2017年4月の改正資金決済法の要点とは何か。(全3話中第2話)

株式会社三菱総合研究所主催「三菱総研フォーラム2017」では、東京大学名誉教授で新構造材料技術研究組合（ISMA）理事長の岸輝雄氏の講演「マテリアル革命」に続き、岸氏に加え、東京大学第28代総長で同研究所理事長の小宮山宏...

東京大学第28代総長で株式会社三菱総合研究所理事長の小宮山宏氏、東京大学名誉教授で新構造材料技術研究組合（ISMA） 理事長の岸輝雄氏、株式会社三菱総合研究所研究理事の亀井信一氏による「マテリアル革命」に関する鼎談。最...

戦間期と現在では、関税率の上昇が類似している。戦間期はこれにより世界が保護主義に傾いた。さらに、当時はラジオが大きな役割を果たしたが、現在ではインターネット等のデジタル化により、情報操作や金融情報のコントロール...

2019年11月に初めての感染者が出てから、瞬く間に世界全体に広がっていった新型コロナウイルス。感染拡大の状況を踏まえて、これからの世界が向かうべき方向性を提示する。今回のシリーズでは、7月配信のシリーズ講義「コロナ禍...

3つの観点からお送りする2021年頭所感。具体的にはコロナ問題、世界および地球の問題、日本の未来の3つで、それぞれどんな点に注目し、どのように考えていけばいいのか、その指針が示されている。まずコロナ問題だが、コロナ禍...

Brexit問題は今、どうなっているのか。2020年1月末、EUから正式に離脱したイギリスは同年3月、FTA交渉開始。交渉は難航し、合意なき離脱のリスクも高まったが、紆余曲折の末、イギリスとEUは通商協定で一応の合意成立。その背景...

現代社会が直面する難問の多くは国境を越えたグローバルなものである。一国では対処できない問題にどう立ち向かうかということは、これまで考えてきた「独裁」とも密接に関わってくる。未来に向かうには、やはり過去を見つめる...

アップルの創始者として知られるスティーブ・ジョブズは、斬新な製品で人びとの価値観を大きく変え、GAFAの経営者たちにも多大なる影響を与えた。ではジョブズはいったい何をどう変えたのか。彼の生涯、その偉業を中心に解説を...

2022年に入り、岸田内閣は、資産所得倍増プラン、科学技術の戦略的支援、スタートアップ企業の育成計画など、さまざまな成長戦略を掲げてきた。一見すると有意義なプランが並んでいるようにも見えるが、果たして重点ポイントは...

東京大学大学院経済学研究科・経済学部教授の柳川範之氏は、AI（人工知能）をめぐる昨今の受け止められ方には、多くの誤解がつきまとっているという。柳川氏によれば、人工知能は決して人間に反旗を翻すような存在にはならない...

元海上自衛隊佐世保地方総監で、一般社団法人日本戦略研究フォーラム政策提言委員である吉田正紀氏が、トランプ政権の問題について解説する。ロシアゲート疑惑は、特別検察官の任命によって、反トランプ派を勢いづかせてしまっ...

仮想通貨やブロックチェーン、スマートコントラクトといったフィンテックは、従来の金融機関や中央銀行に大きな影響を与える可能性がある。藤井達人氏が、ブロックチェーンの現状を解説する。（全3話中第3話）

産業戦略研究所代表の村上輝康氏が、サービソロジーによるサービスイノベーションの事例を紹介していく。最終話の今回は「持続可能なサービスイノベーション」として、airbnbを取り上げる。（全9話中第9話）

AI（人工知能）によるデータ解析の精度は非常に高いが、AIはそれ自体単独で何もかもをやってくれるようなものではない。ではAIを活用するにはどうすればいいのか。東京大学大学院経済学研究科・経済学部教授の柳川範之氏がAIの...

サントリー出身でない新浪剛史氏だからこそ、サントリーの良い面が見えたという。そのような経験をもとに、さらに社内のコミュニケーションをスムーズにすべく、新浪氏自ら胸襟を開いて、さまざまなことを試みていった。また、...

「何のために、ものを作っているのか」「何のために、われわれはこの会社にいるのか」。それは、Ｍ＆Ａにおいても重要な要素であるという。むしろ、異文化のものを統合するプロセスだからこそ、それをきちんとつめていくことが...

中国における情報経済躍進の背景には、マクロ経済の変化がある。鄧小平の時代に高度成長を続けた中国は、経済成長率に陰りが見えるや否や「新常態経済」への移行とイノベーション重視を国策に掲げ、その促進を進めてきた。中国...

デジタル技術がわれわれの生活を急速に変化させつつある現代社会において、次世代ネットワークである5Gの開発にはファーウェイが大きく貢献している。中国の政治体制を考慮すると、ファーウェイによって開発された技術が、中国...

中国共産党は、経済成長とナショナリズムによって、正統性を維持してきた。しかし、今回の新型コロナウイルスの問題も含め、中国が今後どうなっていくのかについては現在、不透明な状況だ。はたして一党支配を持続することがで...

米中関係の分断に際して日本が取り得る方針として、融合を模索するリベラリストの考え方と、力の均衡を目指すリアリストの考え方である。両者はそれぞれどういった考え方なのか。（2020年2月15日開催・テンミニッツTV講演会「激...

　東京大学に入学する学生の質の高さには定評がある。また、2020年11月から2021年1月までの期間で行われた「赤門脇トイレ」デザインコンペティションでは、学生たちの素晴らしいアイディアが多数集まった。彼らを教室だけの秀才...

世界を大混乱に陥れた新型コロナウイルスによるパンデミック。2020年1月の時点で現在のような状況を予測できた人はどれくらいいただろうか。本シリーズ講義では、これまでに新型コロナウイルスについて分かってきたことを解説し...

FacebookがMetaに社名変更したのは2021年10月。仮想空間に注力するメタバース企業を目指す姿勢から、バーチャル空間が単なる遊び場でなく本格的ビジネス空間に変容しつつあることが示唆された。そこで気になるのは、バーチャル...

ヘッドセットをつけてアバターに移入し、実際にはない空間を体験すると、五感の変化に敏感になってくる。「ここをこう変えてみれば」という議論は机上ではなく、実際に体験しているからこそ出てくるものもある。メタバースの無...

日米半導体戦争から40年を経て、アメリカは日本に半導体戦略の協力を求めてきた。台湾や韓国の半導体産業に大きく水を開けられた日本にとって、アメリカの要請は大きな呼び水となり、政官挙げて半導体立国を目指す動きが加速し...

日本の固有の歴史や自然につながっていることが、日本人にとって重要だと論じた福田恆存。その人間論は日本人の「幸福」のためにこそ必要とされる。ポストモダニズムとネオ・リベラリズム、そしてグローバリズムが加速する中で...

夜ネットで注文した本が、翌朝には自宅に届く時代。現在のこの「流通革命」を先導するのがＡｍａｚｏｎ（アマゾン）である。インターネットと物流の激変、それらを支える情報化の急進とは？　流通業の「今」を伊藤元重氏が解き...

世界で勝ち抜くことができる人材の育成、特に次代の経営トップの育成は、グローバル企業にとって最重要課題の一つである。日本の社会に見受けられるそれを阻害する風潮や、その根底にあるメンタリティを指摘しつつ、三菱ケミカ...

混迷が続く日本経済。世界的にはCO2の大量排出という地球環境の問題を抱え、日本は今後人口が減少していく。「アベノミクスは経済成長ばかり唱えるが、永遠の成長などあり得ない」と語るのは、三菱ケミカルホールディングス社長...

１９２９年の世界恐慌の際、「一人も解雇するな、１円も給料を下げるな」と命じ、松下電器製作所の社員たちの雇用と給料を守った松下幸之助。経済の混迷が続く現在、経営者に求められる「三つの責任」とは何なのか。松下幸之助...

「トヨタ、ホンダは、ウォークマンになってしまうのか」。産業界の声に、東京大学大学院経済学研究科教授・伊藤元重氏が答えて語る、情報技術の破壊力とビジネスの今後。日本企業が生き延びるために持つべき視点とは。

公益財団法人松下政経塾理事長・佐野尚見氏とセミナー受講者との一問一答。日米の企業風土の違いや次世代育成、そして、「理念」について、「人」について。語り手も聞き手も限られた時間の中で熱心に交わした一部始終を紹介す...

「人間を超えるスピードでロボットや自動車が動くことになる」と語るのは、東京大学大学院情報理工学系研究科教授・石川正俊氏だ。昨今、「人工知能」という言葉が人口に膾炙しているが、その技術について世間の捉え方には足り...

「１秒間に１０００枚の絵を撮影する画像処理を目標にしている」と、東京大学大学院情報理工学系研究科教授・石川正俊氏は語る。いったいそれをどのように実現するのか。なぜ実現できるようになってきたのか。（全７話中第３話）

東京大学名誉教授で学習院大学国際社会科学部教授・伊藤元重氏が、IoTで拡大するビジネスチャンスについて、複数の事例を交えながら解説する。鍵となるのは、IoTによって顧客と密接に迅速につながること。そこに「サブスクリプ...

国産組込みOS「TRON」開発の第一人者であるYRPユビキタス・ネットワーキング研究所所長で東洋大学情報連携学部学部長の坂村健氏が、IoT（モノのインターネット）時代のあるべき、組込みコンピューターの姿を展望する。坂村氏はT...

かつて日本では、家庭用の電化製品をネットにつなげる試みが流行した。しかしその時に生じた大きな問題は、それをクローズなシステムにしてしまったことであると、YRPユビキタス・ネットワーキング研究所所長で東洋大学情報連携...

YRPユビキタス・ネットワーキング研究所所長で東洋大学情報連携学部学部長の坂村健氏が進めるTRONプロジェクトでは、最先端のスマートフォンに載せるような高機能を目指さない。その代わり、少ない電力で高速に処理できることを...

アメリカの選挙では近年、ソーシャルメディア上で、マイクロターゲティングの手法を用いて、積極的に有権者に働きかける試みがなされている。元海上自衛隊佐世保地方総監で、一般社団法人日本戦略研究フォーラム政策提言委員を...