「ペン」の検索結果

ヨーロッパの頽廃が著しい。ヒューマニズムのせいだが、フランスやドイツの現状を知れば、日本はまだ捨てたものではないことに気づく。ただし、日本という国家は国家機構としてはヨーロッパやアメリカほど構築されていないかも...

ポピュリズムや権威主義的な国家の脅威が迫る現在の国際社会。それに対抗し、民主主義的な社会を堅持するために、国際社会の中で日本はどのように振る舞うべきか。議論を進める前提として大事なのは「歴史から学ぶ」ことである...

世界では近年、財政政策が非常に注目を集めている。これは先進国が「セキュラー・スタグネーション」と呼ばれる長期停滞に陥っているからだ。そこからの脱却のためには財政出動が必要なのだといわれているのだが、日本は特に「...

昭和10年代のいわゆる日本の全体主義は批判されがちだが、なぜそこに向かうことになったのかを冷静に見直す必要があると片山氏は語る。当時の「西洋の没落」の流れを受け、アジアや日本が自らの独自性を見出そうとした世界の趨...

「職場に不満を持っている人が6～7割いる」というデータがある。経営者にとっては衝撃的なデータだが、実はリーダーのリーダーシップによってその割合は大きく変わるという。いったいどういうことなのか。不満にも妬み同様「い...

チェレプニン賞で1位を獲得した伊福部昭。彼が作曲した「日本狂詩曲」は、日本の祭りのバイタリティと西洋近代のオーケストラの融合であった。民族音楽ではなく、世界のどこでも交響楽団と譜面があれば、日本の祭りが猛烈な音響...

いままで見てきたように、ニューリベラリズム、ネオリベラリズム、リバタリアニズムは、それぞれ意味が全く異なる。にもかかわらず、いずれも日本語では「新自由主義」と訳されている。実は、そこに日本でこれらの違いがなかな...

今の日本人は「虚偽は悪い」と思っているが、「嘘も方便」とあるように、いい虚偽もある。嘘をつかなければ、できないこともあるし、人を愛することもできない場合もある。そういうことが、現代人はわからなくなっている。その...

あまりにも奔放でいい加減なのに感動を呼ぶ「シェイクスピア・マジック」とは何か。今なお再演され続ける数々の不朽の名作を生み出したシェイクスピアだが、具体的にどのような点に彼の作品の魅力、画期性があるのだろうか。近...

第一次世界大戦後、リベラリズムは社会主義に傾倒していく流れがさらに顕著となっていく。この時期、ニューリベラリズムへの異を唱えたのがミーゼスやハイエクといった自由主義経済学者たちであった。彼らはニューリベラリズム...

20世紀になると、古典的リベラリズムはニューリベラリズムに取って替わられるようになる。だが、そのニューリベラリズムに「異議」を唱える動きが登場する。それを唱えた代表的人物が、ハーバート・スペンサーとA・V・ダイシー...

なぜ田舎者で無教養の青年シェイクスピアが世界的劇作家になれたのか。『ハムレット』や『リア王』など、数々の有名な戯曲を著したイギリスの劇作家シェイクスピアだが、実はその生涯には謎が多い。今回はまず、シェイクスピア...

古代エジプト時代から行われてきた脳研究だが、長い間、脳は単に血液を冷やす場所だと考えられて重要視されない時代が続く。しかし19世紀、フィニアス・ゲージの事故によって脳への認識が一変する。脳はその場所によって働きが...

『国盗り物語』『関ケ原』『城塞』『竜馬がゆく』『燃えよ剣』など、司馬遼太郎は透徹した歴史家の目で読者にも俯瞰する視野を与える作品を次々と描き出していく。いわゆる英雄を一人ひとり描かれた物語を面白く読むうち、大き...

日本にとって一番の大きな問題は平和ボケである。台湾有事についてさまざまな角度から考察してきたこのシリーズで最後に問いたいのは、「自分の国を自分で守る」覚悟があるかどうかということだ。可能性が高まる中国の武力侵攻...

パンデミック危機から回復基調にあった世界経済は、地政学的リスクという要因によって再び混迷の度合いを深めている。当初の予想に反して長引くウクライナ戦争もその一因となって、世界のエネルギーや食料の高騰、サプライチェ...

テンミニッツTVでは、「教養」「リベラルアーツ」の本質とは何か、そしてどう学べば良いのかについて、多くの先生方に講義していただいています。今回、代表的な講座の一部分をピックアップして、一挙に紹介いたします。先生方...

パンデミックによる経済危機から立ち直り始めた世界経済は、「一時的」なインフレを伴いながらも着実に回復するものと予想されていた。ところが、ウクライナ戦争が勃発して世界のエネルギー価格が急騰すると、さらなるインフレ...

パンデミックによる世界経済危機が底の見えないデフレ懸念を増大させると、主要国とIMFは危機回避の積極政策を提言・実行し、各国もそれに続くようになった。すると世界経済は緩やかに回復基調をたどり始め、金融市場では早くも...

アメリカの教会には主だった宗派が30、諸派を合わせると約1000ものキリスト教信仰が存在する。今回ではその宗派の中から、イングランド国教会、会衆派、クエーカー、メソディスト、バプティストの5つについて紹介していく。アメ...

「見えないところで本当にきちんと整えるのが『日本の感性』」だとコシノジュンコ氏は語る。それは「おもてなし」もそうだし、美空ひばりが日々の暮らしからステージまで、一貫して努力していたのもそこだった。昔の日本女性は...

問題意識がなくなった日本人は、文学も読まなくなった。読んだとしても感応する情緒がなくなっている。30年前に『若きウェルテルの悩み』を恋愛に興味のある若い女性に勧めたが、ウェルテルが自殺する理由がまったくわからなか...

2022年、フォーブス誌が発表した世界長者番付の一位となったイーロン・マスク。テスラの電気自動車やスペースXのロケット開発などを通じ、革新的なイノベーションを実現してきたことで知られるマスクは、いかにして現在のような...

創業者群像の第4話では、フェイスブックのマーク・ザッカーバーグ氏とテスラのイーロン・マスク氏を取り上げる。ここまで紹介したシリコンバレーの創業者たちに共通するのは、強烈な個性、視野の広さ、自由な発想であり、また半...

自分でつくった会社をクビになったスティーブ・ジョブズは、人生の岐路に立たされる。そこでジョブズが選択したのは新しい会社を立ち上げることだった。ピクサーの買収、アップルへの復帰と大逆転劇など、ネクストの設立からジ...

1980年代の日本潰しにはさらなる遠因がある。1957年の「スプートニク・ショック」だ。宇宙は軍事に、ひいては産業に直結している。他国に先を越されることはアメリカにとって安全保障上の問題なのである。シリコンバレーが世界...

ウォーレン・バフェットは、早くから投資家・経営者としての才覚を発揮させていた。図書館で金融系の本を読み漁って知識を身につけていく一方で、実践を通して多くの教訓を得ている。影響を受けた本や師匠との出会いなど、投資...

リクルートエイブリック、そしてリクルート香港法人の社長となった村井氏。執行草舟は、その村井氏の成功の重要なカギは「相手の立場に立つ勇気」だという。人間が動物である以上、どうしても「自我意識」があり、「相手の立場...

ビジネスの世界では「客観」ばかりを重視する。だが、村井氏はつねに「主観」と「客観」の両輪で考えてきた。すべてのものは二律背反で、真実は必ず主観と客観、いいものと悪いものが合わさってできているのだ。村井氏がもう一...

地球を地球たらしめるもの、それが「水」である。水は他の物質と比較してもその性質は特異だ。その理由は、水の熱的性質と強力な表面張力にある。前者はナノスケールで起こる「水素結合」、後者はナノスケールでの制御である「...

キーボードを意識しなくなるほどパソコンに習熟すれば、パソコンから自由になれる。また一方で、身につけた知識の鎧を脱いでこそ、本当の自分を磨き上げていくことができる。教養を身につけていくプロセスで一見矛盾するように...

教養が単なる「知識の貯蔵」でないことは、誰もが知っている。知識の「箱」に縛られることなく問いを立て直し、問いと答えの一対一の対応を破り、新たな関係を見いだすためには想像力や発想力が必要とされる。しかし、そうした...

「オネットム」はパスカルの定義した「素晴らしい人間」像であり、「教養人」と重なる部分も多い。それは、自分の心をオープンにして他者とつながることができる人のことだ。その能力があれば、「壊れたペン」でも「壊れたペン...

「教養」について話すのは面はゆい。話す当人が「自分の教養を疑ってもみない」人間であるように見えてしまうからだ。そうした厚顔さは教養と相容れないものだが、その理由はどこにあるのだろう。わたしたちはどのような人に「...

ここ数年で深刻化している米中対立について、これまでの経緯を踏まえ考えていく。トランプ政権時、アメリカは重商主義を掲げ、対中追加関税の波状攻撃を進めていくが、この米中貿易摩擦の影響は世界経済全体へと広がっていくこ...

世界中をゆさぶる大変動があった2020年、アメリカでは大統領選挙が行われた。トランプ氏とバイデン氏による熾烈な選挙戦が繰り広げられたが、選挙人投票でバイデン氏の勝利が確定。それを認めないトランプ支持者は2021年1月、議...

宇宙はどうやってつくられたのか。この問題を回避しようとしたのが「振動宇宙論」である。しかし、この理論はエントロピーの問題によって挫折する。これに対して、ホーキンズとペンローズによって「特異点定理」が提唱されるの...

ルメートルの提唱した宇宙膨張は実際に観測されることになった。それでは、彼が同じく提唱していた「宇宙は小さな『宇宙の卵』から生まれた」という説について、その理論はどのように発展し、それがどのように観測されるに至っ...

アメリカは歴史上、約80年ごとに制度サイクルが交代する。第一のサイクルは1787年から1865年までのフロンティア時代制度、第二のサイクルは1865年から1945年までの工業化時代制度、そして第三のサイクルは1945年から今日まで続...

マルクス主義にとって重要な概念「階級」は、近代に特有のものではなく、形態を変えて古代から連綿と続いてきたものである。近代において「階級闘争」を妨げているのは、国家によるイデオロギーの操作であるため、共産党は国際...

外交の基本は「face to face」で、ソーシャルネットワークとは違うタイプの交流となるため、時間もお金もかかる。だが、ソフトマネー予算削減の方向へ進んでいる現代では、信頼関係を築いた「友人」と呼べるほどの交流は持ちに...

創造的思考について「新たな発想をするために、発散と収束のプロセスを繰り返すことで、思考をジャンプさせる思考法」と定義する佐宗氏。では、「創造的思考のモード」に入るために、どのようなことを心がければ良いのだろうか...

あなたは今、何割の時間を「じぶんモード」で生きているでしょうか。気づけば「他人モード」ばかりで、「じぶんモード」が非常に少ないのが今の時代の特徴であると佐宗氏は言う。そこで今回は、「じぶんモード」にフォーカスし...

東秀敏氏によれば、アメリカの外交方針は短期的な視点で決定されているために、転換のペースが早い。これに対応するためには、歴史感覚を学ぶことやアメリカ国民との接触の中で知識を蓄えることが必要となる。本講義終了後の質...

エスカレートする米中の対立はその舞台を「最先端技術」、すなわちイノベーション競争に置いている。アメリカはいまだ自国を「主力（Leading Player）」と考え、中国を「挑戦者（Challenging Player）」もしくは「追随する競合...

オバマ政権からトランプ政権への移行期、米国防省が公表した世界地図において、ロシアは「リライジングパワー」、中国は「ライジングパワー」と名指しされ、それぞれ中、長期的に解決すべき課題とされている。国防省とトランプ...

戦狼化する中国外交に対し、アメリカは「対中関与政策」終了を告げ、デカップリングを進めている。だが、国民の生活に根付いた中国依存を拭い去ることは容易ではなく、中国を顧客とする企業活動にもさまざまな軋轢が起こってい...

ホメロスの二つ目の叙事詩『オデュッセイア』は、トロイア戦争終結後、10年間さまよい続ける英雄オデュッセウスの旅を描いている。前半では怪物や魔女の誘惑と闘争が語られ、後半は故郷に帰ってからの悶着が復讐劇をなす。喜劇...

アメリカと中国の関係は、ある意味アメリカと日本よりも親密である。アメリカは独立以前から、中国と貿易関係にあった。またアヘン戦争後はアメリカも中国にアヘンを売っていた。さらに辛亥革命で清朝が倒れると、中華民国を民...

筑波大学では、身近なテーマについて哲学者を交えて話し合う「ソクラテス・サンバ・カフェ」（通称「哲学カフェ」）が毎月開かれている。中学生以上の一般市民ならだれでも参加でき、高校や中学校への「出前」も行われてきた。...

インドの20世紀史は、イギリスからの独立闘争に始まった。マハトマ・ガンジーは戦間期のインドの独立運動を率い、国内的にも国際的にも大きな影響力を持った。第二次世界大戦が始まると、インド兵を集めたいイギリスとの交渉を...

2020年1月に中国・武漢から始まった新型コロナウイルスの感染爆発は、3月にはヨーロッパ、北米、アジア、アフリカ、オセアニアと160以上の国に拡散した。日本は2か月近く「緊急事態宣言」が続き、社会の大半が大きな影響を受け...

アメリカにとって、米中問題の深刻化はどのような意味をもっているのだろうか。中国への警戒感が増すにつれ、貿易だけでなく、安全保障にも絡む深い対立が見えてくる。そこで気になるのが中国のシステムだ。9000万人いるという...

浦環氏のチームが発見した潜水艦は、どのような歴史を辿って若狭湾に沈んでいたのであろうか。戦争中から終戦後にかけて、日独両国の関係や艦長たちの歴史に特にスポットをあて、若狭湾に沈められるに至った経緯がひも解かれる...

トランプ大統領は再選を第一の目標としているために、中国にとって交渉の余地がある相手であることを前回の講義で解説したが、アメリカには強力な対中強硬派の地盤がある。習近平体制が、経済覇権を目指す動きを鮮明にすると、...

セルロースナノファイバー（CNF）の優れた点は、バイオマス由来であるため、二酸化炭素（CO2）の吸収、固定化、削減に貢献できることである。日本はこの分野をリードしており、実際にいくつかの企業が実用化に成功している。し...

中国の特徴は、人権保護や個人情報の保護よりも、国家の経済発展を優先させることで、繁栄していった点にある。こうした方針は他の新興国にも共通してみられ、今後の世界経済を考える上でも無視できない。また、中国は途上国支...

米中関係を考える上で、経済摩擦は主要トピックとなっている。アメリカは明確に反中的態度を表明したが、その背後にはアメリカから中国への先端技術流出がある。こうした対立に際し、日本はどのようなスタンスを取っていくべき...

グローバル化した世界で国家主権と民主主義が同時に進んでいくことはあり得ないということを、「グローバル化のトリレンマ」という言葉で表現する伊藤元重氏。トランプ政権が打ち出す保護主義政策は民主主義を変容させていると...

木質セルロースから実際に素材として使えるナノセルロースへの変換過程には、安全性、コスト、質の高低など、さまざまな問題がある。そんなセルロースには大きく分けて4つの種類があり、それぞれ形状や生成方法に短所と長所があ...

リベラルアーツとは具体的にどのような内容なのだろうか。文科系3科目、理科系4科目の計7科目に関して、12世紀後半に描かれた細密画を用いて、詳細な解説を加える。この絵には擬人化された7つの科目が描かれており、音楽を含め...

防衛大臣時代、小野寺氏は積極的に足を動かし、それまであまり光の当たっていなかった小さな部隊に出向き、激励を行った。こうしたモチベーターとしての役割も防衛大臣に求められるところだが、求められるのはそれだけではない...

昨今、戦争は新しい時代に突入した。2014年のロシアによるウクライナ侵攻では、サイバー攻撃によっていつのまにか始まり、気づいた時にはウクライナ軍はすでに無力化されていた。こうした新しい「ハイブリッド戦争」に対処する...

日本では第二次世界大戦の折に、国による統制経済化が社会の隅々に浸透したため、民間のM&Aの気運がしぼんでしまった。さらに共同体論的な「日本的経営」の伝統が確立したため、M&Aは「乗っ取り」というネガティブな感情ばかり...

官僚や教授など、社会で活躍すべき人材の給与水準が、日本はあまりに安すぎる。シンガポールの官僚は1億円以上もらっているのに、日本は総理大臣でも3000万円。グーグルの初任給が3000万円、4000万円なのに、日本の教授は1000万...

イスラエルの指導者・シモン・ペレス元大統領は、93歳になっても「自分は未来から学ぶのだ」という姿勢を崩さなかった。一方、日本人は存在感がふにゃふにゃである。GHQのつくった社会主義的な社会で、すっかり堕落してしまった...

サントリーは、スピリッツ事業で自身よりも大きなビーム社を、約1兆6,000億円で買収した。だが、数々の日本企業が海外企業買収で手痛い失敗を重ねている。実際にサントリーもいくつもの壁に直面することになった。とりわけビー...

生態心理学者ジェームズ・ギブソンは、身体のことを「知覚システム」と呼んでいる。ヒトは胎児の頃から独特の横揺らし運動を行っているが、それがあらゆる動きの原型となっているというのだ。振って揺らすことを「ダイナミック...

アメリカには、第一次世界大戦以降、金融戦略を駆使してイギリスの足場を崩し、覇権を奪取した歴史がある。中国に対しても、その力を使おうとするだろう。米中関係は今後も緊張が続く。日本は双方と交流しつつ、自立していかな...

中国に対してアメリカがなぜ経済成長を放置したのかという疑問に対しては、中国が民主化すると考えたとの答えがあるが、なぜそのように思えたのか不思議だ。今となっては遅いかもしれないが、長年の経験を基にして、アメリカは...

世界に大きな影響を与えているトランプ政権の保護主義政策だが、実はアメリカの中西部では平均寿命が低下している。また、アメリカではラストベルトの住民が仕事がなくても移住しないという傾向にあり、経済学者が大きく問題に...

苦境に立たされている中国ではあるが、長く反植民地化されてきた歴史を踏まえ産業連関を踏まえた30年計画の経済成長戦略に基づいている。これは米国にとっては脅威であり、両国の間で覇権闘争が起きている。また、トランプ大統...

ドイツではこれまで圧倒的な支持を集めていたメルケル首相の影響力が低下し、反メルケルの動きも出てきている。フランスでは既存勢力を排してマクロン大統領が台頭。こうした両国の政治の変化をどう捉えればいいのだろうか。（2...

トランプ大統領の経済政策は経済を急激に加熱させるもので、インフレとスタグフレーションを起こす可能性がある。これを抑えるため金利を上げる必要があるが、金利上昇はドル建て債務国の経済破綻をもたらす可能性がある、と島...

トランプ大統領の行動はさまざまな波紋を呼んでいる。自由貿易には反対し、アメリカ・ファーストを推し進めている。また、オバマ政権が残した枠組みからはことごとく離脱し、Twitterを利用して政治メディアの在り方も変えてしま...

学ぶとは、どういうことだろうか。津崎良典氏は、新しいものの見方・考え方を模索している、或るデザイナーについての本を紹介。そこからヒントを得る、刺戟的な《学びの哲学》に耳を傾けよう。

未知の問題に立ち向かい、深みのある意思決定をするためには、「生きるための知的力」が必要だ。知力、すなわち、考える力が生きる力に直結する今、これからの人生を支える「21世紀のリベラル・アーツ」は、どうすれば身に付け...

高島修氏による米中貿易戦争およびその金融、為替市場への影響に関するシリーズレクチャー。今、米中は盛んに高関税、追加関税で対抗措置を繰り返しているが、事態は貿易戦争から覇権争いへと進みつつある。高島氏はこの米中関...

かつて拒食症と呼ばれた「神経性やせ症」は、明らかにやせていても本人が異常と認めず、治療を拒否しがちな点に難しさがある。シリーズ最終回では、生命に関わる「神経性やせ症」の原因や症状、特に脳構造に与える変化を解説す...

睡眠と同様に人間に欠かせないのが「食」。食に関連して、若年女性の間に過度のやせ志向が進み、生死に関わる「神経性やせ症」が増加しているという。シリーズ第7話では、その状況と問題点について解説する。（全8話中第7話）

2018年の年末は、トランプ米大統領と習近平中国国家主席による米中首脳会談で幕を閉じた。高い関税を掛け合う貿易紛争は「貿易戦争」とまで呼ばれ、安全保障の面でも対立が目立つ両国。「新冷戦」ともいわれる両国関係が、2019...

幕府が命じた専守防衛原則にもかかわらず、長州は攘夷攻撃を展開し、薩摩は生麦事件に端を発する薩英戦争に突入した。しかし、島田晴雄氏が注目するのは、一方で両雄藩が密航留学を行い、西欧文明をしっかりと受け止めていたと...

日本の3倍の国土に、80以上の民族、100以上の言語。エチオピアは豊かで独特の文化がある国だ。国立民族学博物館人類基礎理論研究部准教授の川瀬慈氏は、その文化に好奇心を刺激され、長年研究を続けている。その中で今回は、ス...

「君らは辛酸をなめていない、猫に小判だ」。これは85才の松下幸之助が、松下政経塾1期生に投げ掛けた言葉である。政経塾の塾生だった公益財団法人松下政経塾副理事長・イマジニア株式会社代表取締役会長兼CEOの神藏孝之氏が、...

政権発足時に急激な人事交代で機能不全に陥っていたトランプ政権は、その秩序回復をいかに行ったのか。そして2018年4月以降の最大の山場はどこにあるのか。元海上自衛隊佐世保地方総監で一般社団法人日本戦略研究フォーラム政策...

ドイツではメルケル政権の支持が揺らぐ一方、フランスではエマニュエル・マクロン大統領がヨーロッパの再統合を掲げている。アメリカ、イギリス、ドイツ、フランスで既存の政治にNOが突きつけられる中、マクロン大統領はヨーロ...

公立大学法人首都大学東京理事長・島田晴雄氏は、ドナルド・トランプ大統領は経済学の基本を理解できていないと喝破する。貿易収支の不均衡を不当貿易のせいにしたり、無闇にWTOを批判してみせたりと、話題に事欠かないトランプ...

比較制度分析の創始者、青木昌彦教授は企業をステイクホルダーの連合体として捉えていた。経営者はステイクホルダーに対してビジョンを提示し、制度的補完性のある組織をデザインしなければならない。慶應義塾大学商学部教授の...

歴史学者で京都大学名誉教授の中西輝政氏によれば、ロシアのウラジーミル・プーチン大統領はヒューミントやサイバー攻撃などを駆使して、アメリカ・フランスの大統領選挙に介入してきた。他方、アメリカも戦略的コミュニケーシ...

歴史学者で京都大学名誉教授の中西輝政氏が、ヨーロッパで深刻化する極右の台頭について解説する。極右台頭の一方で、2016年アメリカ大統領選を戦ったサンダース氏のようなソーシャリストに近い左派も勢いを増しつつある。極右...

歴史学者で京都大学名誉教授の中西輝政氏の分析によれば、外交政策でトランプ政権が錯綜するのには理由がある。政権には、孤立主義派、経済ファーストの現実主義派、そして世界で強いアメリカを求めるトランプ支持者という、3つ...

2017年は世界が本格的に変化していく年になるだろうと、歴史学者で京都大学名誉教授の中西輝政氏は論じる。長期的な視点で見た場合、現在は世界秩序の大移行期である。BREXITやトランプ政権の誕生は、表面的な出来事にすぎず、...

政治学者で慶應義塾大学大学院教授の曽根泰教氏が、2017年9月に行われたドイツの連邦議会選挙の結果について解説する。選挙の結果、反EU・反難民の立場を掲げる右派ポピュリズム政党「ドイツのための選択肢（AfD）」が第3党にま...

公立大学法人首都大学東京理事長・島田晴雄氏による島田塾特別講演シリーズで学ぶ太平洋戦争をめぐる昭和史。ルーズベルト大統領の死は、間接的には日本に大きな幸運をもたらしたと言える。後任のトルーマン大統領を補佐すべく...

2017年6月に行われたフランス国民議会の選挙は、マクロン大統領率いる新党「共和国前進」の圧勝に終わった。「マクロン派」と呼ばれる中道派は577議席中の350議席を確保。新政権においてマクロン大統領の公約が実行される基盤が...

公立大学法人首都大学東京理事長の島田晴雄氏が、トランプ政権について解説する連続講義の最終回。トランプ氏はこれまで主張してきたことをほとんど実現できておらず、さほど恐れる必要はない。むしろ日本は病めるアメリカを理...

乱高下するドル円相場に、国内の市場予想が右往左往する中、シティグループ証券チーフFXストラテジスト・高島修氏は一貫してブレない見方を打ち出している。なぜ高島氏が異端ともいわれた「トランプ・ドル高」説を予測すること...

公立大学法人首都大学東京理事長の島田晴雄氏が、旅を通して見えてきたキューバの今と歴史を解説する。キューバの街並みには、スペインの植民地時代の建物が残り、古いアメ車が走っている。キューバの歴史は、植民地独立運動に...

公立大学法人首都大学東京理事長の島田晴雄氏が、トランプ大統領の北朝鮮への対応を解説する。トランプ大統領はオバマ前大統領と違い、実際にシリアとアフガンに爆撃を行った。北朝鮮に対しても、武力攻撃を辞さないと脅しを与...

公立大学法人首都大学東京理事長の島田晴雄氏が、トランプ大統領の日本・中国との外交について解説する。安倍首相はトランプ大統領にこびすぎているのではという批判もあるが、その外交態度は国益にかなった立派なものである。...