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グローバル・サウスで注目される6カ国の最後はブラジルである。南米最大の多民族国家として、文化やスポーツなどさまざまな面で注目を集めており、世界の中でもその開放的な国民性には関心が高い。しかし、政治では腐敗やスキャ...

グローバル・サウスの盟主を自認するインドは、2023年に人口で中国を抜き世界最多となった。中進国にもかかわらずIT産業は飛躍的に発展し、世界の関心を集めている。しかし、インドに限らず多くのグローバル・サウスの国々は欧...

流動的な労働市場というと、日本では「解雇しやすくなる」「首を切られる」といったマイナス面として捉えられる。だが実は、流動的な労働市場のほうが労働者にとってプラスなのである。どういうことなのか。実は今、日本は3つの...

日本は30年ほどずっと「日本病」といわれる症状に陥っているといわれている。その要因として、3つの「低」と1つの「高」があると宮本氏は言う。それらはいったい何か。また、なぜいまだに「日本病」から回復しないのか。一般的...

カナダのジャーナリスト、ナオミ・クラインが2007年に著した『ショック・ドクトリン』は、その邦訳書も増刷を重ねるなど、世界で多くの読者を獲得している。本書の論旨は、経済学の権威であるミルトン・フリードマンを痛烈に批...

古代エジプト時代から行われてきた脳研究だが、長い間、脳は単に血液を冷やす場所だと考えられて重要視されない時代が続く。しかし19世紀、フィニアス・ゲージの事故によって脳への認識が一変する。脳はその場所によって働きが...

ウクライナ侵攻において、核兵器の使用を匂わせるロシアのプーチン大統領。しかし、現状ではその使用は踏みとどまっている。そこにはどんなジレンマがあるのか。そこで重要な役割を果たしているNATOは、中国の動向も見据え東ア...

アメリカが日本の運命を左右する国であることは、安全保障を考えても、経済を考えても、否定する人は少ないだろう。だが、そのような国であるにもかかわらず、日本人は、本当に「アメリカ」のことを理解できているだろうか。日...

権威主義的なロシアと中国の連携が強まり、アメリカを筆頭とする民主主義的な国との緊張が高まっている。世界の二極化は今後加速していくだけなのだろうか。両者の対立を激化させず、危機を回避するために必要な日本の防衛力と...

日本経済が息を吹き返すには、DXの環境を整備するため法律のレベルから根本的に見直し、最新技術を取り入れた成長戦略の構築が急務である。食糧、エネルギー、教育、人口（少子化）など、日本が抱えている問題も避けては通れな...

近年、環境問題への意識や気候変動への危機感が高まる中、注目を集めているのが「カーボンニュートラル」経営だ。CO2の排出量削減に関するこの取り組みの一つとして、モノを循環させる「サーキュラーエコノミー」という概念が浸...

これまでの常識や過去の成功に囚われることなく、自由な発想で革新的な成果を上げてきたイーロン・マスク。なぜマスクは、失敗への恐怖や周囲の反対をはねのけて、自分のアイデアを信じ、実行することができるのか。マスクの言...

2022年、フォーブス誌が発表した世界長者番付の一位となったイーロン・マスク。テスラの電気自動車やスペースXのロケット開発などを通じ、革新的なイノベーションを実現してきたことで知られるマスクは、いかにして現在のような...

創業者群像の第4話では、フェイスブックのマーク・ザッカーバーグ氏とテスラのイーロン・マスク氏を取り上げる。ここまで紹介したシリコンバレーの創業者たちに共通するのは、強烈な個性、視野の広さ、自由な発想であり、また半...

各国が化石燃料から再生可能エネルギーに移行する中で立ちはだかるのは、電力の安定供給をどのように担保するかという問題である。特にエネルギー価格の高騰など世界が危機に瀕した時に、その問題は顕わになる。再生可能エネル...

池田勇人によってつくられた宏池会を引き継ぐ岸田文雄総理は、「令和の所得倍増」や「デジタル田園都市構想」など、まさに先人を意識した政策を次々と打ち出している。しかし、それらを実現していく上では、世界のさまざまな事...

2020年アメリカ大統領選で、共和党のドナルド・トランプ氏との激戦を制し、第46代大統領となった民主党のジョー・バイデン氏。就任後には、「アメリカ救済計画」と呼ばれる大規模な経済社会政策を行い話題となっている一方で、...

2022年2月24日、ロシア軍はウクライナへの軍事侵攻を開始した。欧米諸国が警告を発していたにもかかわらず、なぜロシアは侵攻に踏み切ったのか。ロシア、さらに中国やイランなどの思惑に迫る講座シリーズ。第1話では、ロシアの...

中国の脅威が高まる中で、米中の覇権争いは激化している。2017年にトランプ政権の下で出された「国家安全保障戦略」や、2019年に施行した「国防授権法」から、アメリカが中国の戦略をどのように理解しているのか、そしてそれを...

冷戦以後の急速なグローバル化により、国際社会のパワーバランスも変化しつつある。中国の台頭や、アジアの中規模国の急速な成長により、先進国と新興国の割合も変化しており、地政学的舞台はすでに欧州からアジアへと移行して...

奇跡の経済成長を遂げ、米国と並ぶ大国になった中国だが、コロナ以来の強硬姿勢が国際社会の信頼を失い、孤立の道を進んでいると中西氏は指摘する。この状況で米国との対決姿勢をとることはきわめて危険だ。中国国内においては...

実行機能の発達には親子関係が重要だが、それ以外にも訓練によって発達を促進することができる。保育園や幼稚園への通園をはじめ、ごっこ遊び、モンテッソーリ教育、音楽など、子どもの実行機能の発達に良いと考えられているも...

「新冷戦」がささやかれるほど対立の続く米中間で、戦いを避け勢力均衡を保つ鍵はシーレーンにある。中国は太平洋をアメリカと二分割する腹案を持つといわれるが、仮に実現したとすると日本にとっては死活問題だ。今や抑えるも...

イギリスも2020年に入って、それまで親中だったスタンスを大きく変えた。コロナの影響に加え、香港国家安全維持法によって、かつての宗主国だった香港のプライドが踏みにじられた。ファーウェイ製品についても、2020年1月までは...

世界における感染症の歴史的経験の2つ目として、スペイン風邪を取り上げる。第一次世界大戦で疲弊した各国を襲ったスペイン風邪は、ヨーロッパだけではなくアメリカや日本など世界各国で大きな被害をもたらした。日本ではスペイ...

新型コロナの感染は迅速で週ごとに様相を変えるが、6月前半の時点で世界最大の被害を被ったのはアメリカである。先進国のトップを走るアメリカが、なぜそんな事態になったのか。すでに多方面から能力不足が指摘されているトラン...

新型コロナウイルス問題に対して、安倍政権は批判にさらされている。「安倍一強」といわれ、官邸に意思決定が集中しているはずなのに、支障が生じているのはなぜなのか。そこで今回考えたいのは、未知の問題における危機管理に...

感染の拡大を防ぐためには、個人レベルでは手洗いが、集団レベルでは隔離や移動制限が効果的である。しかし最近、BCGワクチンを積極的に摂取してきた国ほど、コロナウイルスの感染者が少ないのではないかということも議論され始...

トランプ大統領は市民の注意を引くような公約を掲げて当選したが、驚くことにその多くを実行に移している。経済政策では大規模な減税やインフラ建設を打ち出したが、収支バランスが保たれる兆しはない。また極端な保護主義によ...

トゥキディデスの罠という故事を引用し、今日の米中の間の経済覇権争いが実際に戦争に至る可能性が大きいと、島田晴雄氏は警鐘を鳴らす。アメリカとしては中国を世界の仲間に入れようと一肌脱いだにもかかわらず、覇権の獲得を...

日本の選挙を得票数の変遷で見ていくと、いろいろなことが分かる。2005年の郵政選挙はどのような意味を持っていたのか。また、本来は政権選択と直接関わりのない参議院選挙が政権にどのような影響を与えてきたのか。そして、衆...

今日の米中関係は非常に険悪なものとなっている。二国間関係の中心にいるのは、中国の通信機器グローバル企業であるファーウェイだ。軍事的に重要な通信機器に関して非常に強い影響力を持つため、米国は強く警戒しており、ファ...

日本ではさまざまな分野の企業が、セルロースナノファイバーに大きな期待を寄せ、その研究開発に投資を行っている。また、その実用化に際して生じる問題を乗り越えるため、経済産業省を中心とした国家機関のイニシアティヴによ...

木質セルロースから実際に素材として使えるナノセルロースへの変換過程には、安全性、コスト、質の高低など、さまざまな問題がある。そんなセルロースには大きく分けて4つの種類があり、それぞれ形状や生成方法に短所と長所があ...

ソニー（Sony）を作り上げた井深大と盛田昭夫の半生を、3つ目の事例研究として取り上げる。自身の機械への興味から製造業へと向かい、戦時下という特殊状況下で国家への貢献を求められたという点では、2人の半生は松下幸之助や...

世界のグローバル化は、文化的にはヨーロッパが拡大して、人類全体に拡大する流れといえる。では、当のヨーロッパとは何を指すのか。それは地理的名称というより文化的な概念であり、「ギリシア・ローマの古典＋キリスト教」＝...

「国益」を中心に世界史を振り返ってきた本シリーズだが、今回は現在進行中の問題にフォーカスする。それは誰もが注目し、未来への指針と感じている「米中関係」である。ここでは米中の政治モデルの優劣、熾烈さを増す米中貿易...

前回に引き続き、中国外交の特徴とその変化を、四字熟語から解き明かす。今回は、「核心利益」と「奮発有為」という2つから、大国となった中国の外交姿勢を明らかにする。（全4話中第2話）

通商問題は、マルチ（多国間）、リージョナル（地域間）、バイ（二国間）、ユニラテラル（一国による一方的な貿易政策など）という、4つの次元を見ていく必要がある。中でもマルチに関して、WTOの機能が劣化していると伊藤元重...

一度温暖化が進んでしまうと、温暖化を加速・増幅させるフィードバック過程が、気候システム内で次々と起こってしまう。このような悪循環は、氷雪の溶解による温暖化の加速と温暖化による温室効果ガスのさらなる増加という、2つ...

中国の経済成長は鈍化し少子化も進行しているので、新たな成長モデルへの転換が求められている。中国では今ITなど新たな企業が台頭してきてはいるが、国内の構造的な問題も山積みである。それに追い打ちをかけるようにアメリカ...

2019年は世界史の大転換点を迎えていると、島田晴雄氏は言う。アメリカをはじめ、イギリス、EU、ロシア、中国、そして日本と、世界経済や日本経済においていったい何が起こっているのか。このシリーズレクチャーでは「激変する...

トランプ政権が現在中国に対して行っている矢継ぎ早の関税政策の実効性が低い場合は基本的にドル安に、高い場合はドル高に作用するといえる。しかし、その関税政策は今までの経験則では読めないため、日本にとっても注視してい...

高島修氏による米中貿易戦争およびその金融、為替市場への影響に関するシリーズレクチャー。今、米中は盛んに高関税、追加関税で対抗措置を繰り返しているが、事態は貿易戦争から覇権争いへと進みつつある。高島氏はこの米中関...

客観的に見ても日本の医療レベルは世界において高水準にある、と真野俊樹氏は言う。しかし、一番の課題は医療費なのだ。急速に膨れ上がった日本の医療費だが、国民一人当たりの負担額はさほど多くはない。今回は、このような特...

健康寿命の延伸、医療費の増加など、高齢化社会を迎えた日本において、ヘルスケアの課題はさまざまだが、逆にいえばその課題にヘルスケアビジネスのチャンスがあるともいえる。今回は高齢化社会に伴う変化を軸に、医療、ヘルス...

2014年（平成26年）、見附市による横断的な「地域活性化モデルケース」が提案されたが、それはその後のコンパクトシティ構想のベースとなった。ポイントはどこにあるのか。新潟県見附市市長の久住時男氏が、市が率先して進めて...

新潟県見附市は、人口減少や少子高齢社会などの課題解決を積極的に取り組み、その功績が評価され第5回プラチナ大賞を受賞した。この受賞の背景には、見附市におけるさまざまな試みがあるという。新潟県見附市長の久住時男氏が解...

トランプ大統領が影響を与え、世界を混乱に巻き込んでいるのは対中制裁を軸とする関税問題だけではない。NAFTA（北米自由貿易協定）、WTO(世界貿易機構)にも、トランプ大統領の一方的なやり方、発言の火の粉が飛び、世界を驚か...

追加関税の応酬で激化する米中の貿易問題について解説するシリーズレクチャー。第2話では、そもそもトランプ大統領がどのような経済観、根拠を持って他国の制裁に乗り出しているのかという点を見ていく。そこから浮かび上がるキ...

東京工業大学環境・社会理工学院教授の梶川裕矢氏が、イノベーションを生み出すためのデータ分析手法である｢計量書誌学｣の活用例を解説する。このデータ分析によって、世界中で行われている科学技術の開発動向や、今後重要な技...

人工知能（AI）はいかにして「概念」を把握するのか。AIにとっての身体性や意味について意見を交わしてきた総合研究大学院大学長・長谷川眞理子氏と東京大学大学院工学系研究科特任准教授・松尾豊氏が、これまでの議論を踏まえ...

進化生物学を専門とする総合研究大学院大学長・長谷川眞理子氏と、人工知能（AI）およびディープラーニングを専門とする東京大学大学院工学系研究科特任准教授・松尾豊氏による対談が行われた。長年、進化生物学を研究してきた...

「貿易戦争はいいことで、勝つのも簡単」。これはトランプ大統領が2018年3月に発信して、話題になったツイートである。同盟国である日本は狙い撃ちにされているのか、1990年代の貿易摩擦が再来するのか。市場は戦々恐々とするが...

ダーウィンといえば「進化論」の提唱者として有名だが、彼の研究が心理面にも及んでいたことを知る人はあまり多くない。近代の心理学が始まったのは、彼の死後まもない19世紀後半。なぜダーウィンの研究は心理学の泰斗とならな...

今後急増が予想される医療費。厚生労働省の「保険医療2035提言」のメンバーとして、法政大学経済学部教授の小黒一正氏は、官民の役割分担の徹底化を主張する。財政的リスク保護の観点から、低リスク医療を公的保険の収載から外...

シティグループ証券チーフFXストラテジスト・高島修氏によれば、2017年1月から2018年1月の1年間において外貨準備は増加しており、それがドル売りの傾向をもたらすという。各国のリザーブマネージャーのドル売りと他通貨買い戻し...

公立大学法人首都大学東京理事長・島田晴雄氏は、ドナルド・トランプ大統領は経済学の基本を理解できていないと喝破する。貿易収支の不均衡を不当貿易のせいにしたり、無闇にWTOを批判してみせたりと、話題に事欠かないトランプ...

東京大学大学院工学系研究科航空宇宙工学専攻教授の鈴木真二氏が、航空機に関する国際ルールについて解説する。パリ国際航空条約（1919年）から現在の国際民間航空機関（ICAO）に至るまで、領空主権や航空機の安全証明など、航...

公立大学法人首都大学東京理事長の島田晴雄氏は、自然資源を徹底的に活用すれば、日本経済のパイの拡大も不可能ではないと主張する。バイオマス発電による森林資源の再活用、農業の大規模化と近代化、さらには自然エネルギー発...

明治大学公共政策大学院ガバナンス研究科教授・田中秀明氏の連続講義「少子高齢化と財政の役割」。第11回目は、「こども保険」の提案で注目の集まる教育と育児問題が議論される。子どもの教育や育児の重要性を否定する人はいな...

明治大学公共政策大学院ガバナンス研究科教授・田中秀明氏の連続講義「少子高齢化と財政の役割」。第10回目では、社会保障制度改革の問題が、熱く取り上げられる。「公私」の役割分担を取り入れることで、日本の社会保障は大き...

明治大学公共政策大学院ガバナンス研究科教授・田中秀明氏の連続講義「少子高齢化と財政の役割」。第5回目では、リーマンショック以降、各国が行った財政改革とその攻防が焦点となる。財政規律遵守のための切り札として、イギリ...

日本の戦後復興が一段落すると、「東洋の奇跡」と呼ばれた高度成長の時代がやってくる。今回は、日本の成長に直接結びついた二つのポイントをやや詳しく追いかけ、廃墟からの大発展の原因を分析する。公立大学法人首都大学東京...

環境破壊をせず、戦争をせず、過去に固執せず、自らの現状を潔く受容し、最後は静かに死んでいく犬たち。犬と人間を比較すると、「犬の高潔さが、道徳的には圧倒的に優れている」と東京大学大学院人文社会系研究科教授・一ノ瀬...

東京大学名誉教授で学習院大学国際社会科学部教授の伊藤元重氏が、日本の通商戦略の方向性について、TPPを中心に解説する。トランプ大統領がTPPを否定している中、「TPPイレブン」という新たな動きが起こっている。日本にとって...

プラザ合意は、日本経済にとっては非常に大きな転換点だったとされるが、立命館大学特別招聘教授でジェトロ・アジア経済研究所長の白石隆氏は、それも結局はアメリカのグローバル化戦略の一部であったにすぎないと見る。全体的...

今こそ日本の製造業は明確な計画を持ち、AIの未来に先行投資すべきだと、東京大学大学院特任准教授・松尾豊氏は語る。ものづくりの技術が高い日本は、この分野の発展に有利な条件にある。そこで求められるのが、ディープラーニ...

トランプ米国大統領とメイ英国首相の接近ぶりが報道される昨今、EU離脱を決めたイギリスがTPPに加盟すればどうなるのだろうか？　そんな思考実験を進めるのが、政治学者で慶應義塾大学大学院教授・曽根泰教氏だ。混迷する世界を...

日本が開発した「かいこう」は、1995年に1万1，000メートルまで潜った。しかし2003年、ケーブルが切れて先端部分が行方不明になった。九州工業大学社会ロボット具現化センター長・浦環氏が繰り返し強調するのは、「ひも付き」RO...

東京大学名誉教授で学習院大学国際社会科学部教授・伊藤元重氏によれば、歴史的に見てアメリカは常に世界の通商システムの流れを変える、その先鞭をつけてきたという。よって今後の通商システムの方向を考える上で、トランプ政...

「アメリカ第一主義」をはじめ数々の発言で世界を騒がせたトランプ大統領の当選は、就任前から想定外の動きをいろいろとつくり出している。差し当たって「円安株高」は日本のマーケットにはうれしい動きだが、この先はどうなる...

変わりゆくアジア情勢の中でも、日本は台湾、韓国、香港とどう付き合っていくのがいいか。台湾とは政治的フィクションにとらわれることなく良好な関係を築き、韓国は国内世論によって慰安婦合意が覆る可能性を考慮しておく必要...

子どもが中学・高校で身に付けるべき力は何か。これからの時代をグローバルに生き抜くためのしなやかな力はどうすれば身に付くのか。次代を担う子ども世代に真のグローバル教育・思想教育をと志す「グローバル・ビジネス・ハイ...

これからのアジア情勢を考える上で、今年（2016年）のアメリカ大統領選挙は重要なトピックだ。政策研究大学院大学学長・白石隆氏は、クリントン候補が優勢であるとした上で、なぜトランプ現象は起こったのか、どうしてアメリカ...

世界最先端の医療で注目されるアメリカに一つも“A”評価のつかなかったOECDによる個別評価だが、世界17カ国中最高評価を受けている日本で、「健康状態の自己評価」だけは30年間“D”評価が続いている。このような国は他にはない。...

日本の医療費は、２０１３年度で約４０兆円強。それを支える財源は、「自助」「公助」「共助」の三つの組み合わせで成り立っているという。社会連帯によって支えられてきた保健医療は、社会構造の変化に耐えられるのだろうか。...

時代は、超競争に突入した。もはや国内市場だけ見ても将来性は薄く、新興国や新たなライバルと対峙しなければならない。慶應義塾大学商学部教授・谷口和弘氏は、激動の時代に対応するにはイノベーションが必要であり、そのため...

「義足をつけた人でもスポーツができる社会にしたい」―義肢装具士として義肢装具サポートセンターで義足の製作を行いながら、切断者スポーツクラブ「スタートラインTokyo」（旧名称：ヘルスエンジェルス）を創設した臼井二美男...

世界初の本格的二足歩行ロボットであるホンダの「ＡＳＩＭＯ」が階段を下りたことで有名になったロボフェスタ神奈川２００１では、隣のブースに「もう一つのロボット」があった。九州工業大学社会ロボット具現化センター長・特...

歴史学者・山内昌之氏による「イスラムとアメリカ」に関する連続レクチャー第４弾。山内氏によれば、近代のイスラム移民は時代ごとに４つの波に大別されるという。そこにはその時代なりの背景があるのだが、ここ１５０年ほどの...

どれほど信者数が多くても、「アメリカの宗教」とみなされることのなかったイスラムだが、２１世紀の多文化主義時代を迎え、その様相が変化している。今回はアメリカ人に自らのアイデンティティを問わせていった歴史の流れを、...

新聞広告や交通広告などで「まじめに世界を目指す人へ。」のスローガンを目にした人も多いのではないだろうか。これは、５２年ぶりに学習院大学に新設された「国際社会科学部」のメインスローガンである。その教育内容や目指す...

「第５回モスクワ国際安全保障会議に出席してきました」と語るのは、歴史学者・山内昌之氏だ。その会議は「Ｇ７と背中合わせ」だという。一体どのような会議で、何が語られたのか。山内氏が存分に明かす。（全４話中第１話）

ＥＵは元来、歴史的に反目し合ってきたドイツとフランスが再び争わないために設立された壮大な試みだ。しかしそのＥＵが今、大きくきしみ始めていると、千葉商科大学学長・島田晴雄氏は指摘する。その背景には、ギリシャやイギ...

人はなぜ水が足りないような場所にわざわざ住むのか。「水不足＝乾燥している」は正しいのか。食べ物を通じて、日本はどの程度の水を海外から買っているのか。あまりにも身近で、それでいて多くの謎を持つ水をめぐる知の最前線...

２月４日、ニュージーランドで行われた署名式により、ＴＰＰはさらに一歩前進した。だが、まだまだ課題は多い。今後、協定発効に向けて、何がカギとなるのか。アメリカ大統領選挙やアジア諸国の追加参加などによる影響も見逃せ...

インターナショナルスクール・オブ・アジア軽井沢（ISAK）代表理事・小林りん氏が、学生たちからの質問に答える。大学生になってからでもできることはあるか。満遍なく勉強することは必要なのか。チームをまとめるためにはどう...

軽井沢で全寮制の高校であるインターナショナルスクール・オブ・アジア軽井沢（ＩＳＡＫ）を立ち上げた代表理事の小林りん氏。その「原体験」は、高校時代、海外留学で目の当たりにしたメキシコでの衝撃的な現実にあった。自ら...

高脂肪や高タンパク質の過剰摂取は、がんや心筋梗塞の増加につながる。そのくらい、食べ物は私たちの健康に大きく関係している。そこでポイントになるのが糖だ。最近では糖質制限の健康法が流行っているが、それを続けていると...

アメリカ以外で優れた意思決定プロセスを採っている国はどこか。中国海軍の現状はどう判断できるか。意思決定プロセスの研究は、今後の海上自衛隊に何をもたらすか。海上自衛隊幹部学校長・山下万喜氏が、昨今の軍事情勢と意思...

身体の不調は、全て血の「汚れ」が関係している。ストレスや運動不足、汚染物質は体内に老廃物を溜め、病気を引き起こす。そして血を汚す一番の原因が、食べ過ぎだ。血の「汚れ」は長い時間をかけて蓄積し、やがて動脈硬化や高...

「飽食の時代」と言われる一方で、日本の食料自給率は低迷を続け、世界最大の食糧輸入国となっている。「これは危機的状況だ」と断言するのが、食文化評論家で農学博士の小泉武夫氏。「食の冒険家」と呼ばれる小泉氏が提案する...

１９２１年、日本、アメリカ、イギリス、フランスの四カ国条約により、日英同盟の廃止が決定された。この廃止はアメリカが強く主張したものであり、その後の日本の孤立化の契機となった。上智大学名誉教授・渡部昇一氏によるシ...

１９１８年、チェコ軍団救出を名目にした日本とアメリカのシベリア共同出兵は、各国が撤兵したあとも日本は残留し、支配への執着と後世の歴史家から批判を受けた。しかし、日本にはすぐに引き揚げたくても引き揚げられなかった...

「ＴＰＰは遅くとも２０１８年に批准される」と、東京大学大学院経済学研究科教授・伊藤元重氏は推測している。それは一体なぜか。伊藤氏がＴＰＰの今後を語る。

「実質実効円相場がかなり円安になっていて、これ以上の実質円安はありそうにない」、２０１５年６月１０日、日銀の黒田東彦総裁はこう発言した。この発言を受け、為替マーケットが動いたこともあり、今シリーズは実質実効相場...

近代の成立要件となる「民主主義（人民主権）」は、中国哲学において、どのように展開してきたのか。１７～１８世紀・明代末期の二人の思想家、繆昌期と黄宗羲を取り上げ、近代中国の公共空間論を考える。東京大学東洋文化研究...

連日報道されるＡＩＩＢの動向は、日中のもろもろの緊張も巻き込んで緊迫している。そもそもＡＩＩＢとは何なのか。ブレトン・ウッズ体制から変動相場制への移行、そして世界各地で相次いだ通貨危機。１９４５年以降の世界金融...

日本はさまざまな立場から歴史を考え表明する自由を保障されている国である。しかし、中国や韓国では政府の政治的判断が歴史認識に大きく影響するという現実がある。歴史を通して人はどうあるべきか、真実とはどこにあるのかを...